IL-21とTGF-βはヒト17型TH細胞の分化に必要

（nature 2008年7月17日号Vol.454 No.7202 / P.350-352）

インターロイキン（IL）-17の分泌を特徴とするCD4+ T細胞（TH17）と
胸腺由来の調節性FOXP3+ CD4細胞（nTreg）の最近の発見は、
TH1/TH2モデルでは容易に説明ができない免疫過程に対する
我々の理解に大きな影響を与えた。

TH17とnTreg細胞は、多発性硬化症、関節リウマチ、炎症性腸疾患や
乾癬といったヒトの自己免疫疾患の発症機序に関与。

我々の最近のデータおよび他の研究によって、
トランスフォーミング増殖因子β（TGF-β）とIL-6がマウスの
ナイーブT細胞のTH17細胞への分化に重要であることが証明、
IL-23がTH17の表現型の安定化に重大な役割をもつ可能性が示唆。

TGF-βとIL-21の組み合わせにより、IL-6非存在下でも
マウスTH17細胞の分化誘導ができるという第二の経路も。

しかし、TGF-βとIL-6はヒトのTH17細胞を分化させることはできず、
TGF-βが実際にヒトTH17細胞の発生を抑制する可能性が示唆。
サイトカインIL-1β、IL-6とIL-23が、ヒト末梢血から単離した
短期系CD4+ T細胞株で、IL-17分泌を誘導できるが、
ヒトナイーブCD4細胞のTH17への分化に必要な因子は知られていない。

今回、IL-1βとIL-6はヒトのセントラル記憶CD4+ T細胞から
IL-17A分泌を誘導、TGF-βとIL-21はヒトのナイーブCD4+T細胞に
転写因子RORC2を発現させ、TH17細胞へと分化誘導するという
独自の働きをもつことを確認。

これらのデータは、ヒトの炎症性疾患でのTH17細胞という、
この新しい集団の研究を可能にする。

[原文]
IL-21 and TGF-βare required for differentiation of human TH17 cells
Li Yang, David E. Anderson, Clare Baecher-Allan, William D. Hastings,
Estelle Bettelli, Mohamed Oukka, Vijay K. Kuchroo, David A. Hafler

http://www.m3.com/tools/MedicalLibrary/nature/200807/nature/7202/02.html

メタボ健診：自治体の６割「見直し」１割「廃止」求める

（毎日　7月27日）

今年４月から始まった特定健診・保健指導（メタボ健診）について、

６割の自治体が見直しを求め、１割は廃止すべきと考えていることが、

全国に８０６ある市と区を対象にした調査で分かった。

費用は、国と県が３分の１を補助する仕組みだが、

国の補助単価が実費に届かない自治体が８割近くある。

がんなど他の検診への補助を削減する自治体もあり、

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）以外の対策が

後退し始めた実情も浮かんだ。

調査は、全国７８３市と東京２３区に実施。５５１市区（６８．４％）が回答。

「特定健診を、現在のかたちのまま継続すべきだと思うか」との問いに、

３４７市区（６３％）が「問題点を見直すべきだ」、

６０市（１１％）は「制度自体を廃止すべきだ」。

「現行制度のまま継続すべきだ」は６２市区（１１％）。

見直すべき理由は、

▽メタボに限定した検査で他の病気を見落とす可能性がある、

▽制度が複雑で受診率が下がる、

▽医療費抑制につながるか疑問。

国は昨年末、国、県の補助額を決める補助単価案として、

集団健診２８８０円（課税世帯の６５歳未満の場合、１人あたり）、

委託先医療機関などで個人が受診する個別健診５３００円（同）と示した。

この単価より実費の方が高いと答えた市区が、
集団健診を実施する市区の７６％（３３５市区）、

個別健診では７９％（３９７市区）、自治体の持ち出しになる例が目立つ。

今年度から保健事業の縮小・廃止をしたと答えたのは、２９３市区（５３％）。

▽がん検診受診者への補助削減、

▽人間ドック受診者への補助削減、

▽メタボ健診の対象外の４０歳未満の健診の縮小。

メタボ健診は、受診率などの目標を達成できない場合、

ペナルティーとして後期高齢者医療制度への拠出金が増額されるが、

「達成可能」は４１市区（７％）のみ。

「分からない」４０８市区（７４％）、「不可能」９７市区（１８％）。

不可能と答えた市区に対応を尋ねると（複数回答可）、

「保険料を上げる」が７割超。

◆特定健診・保健指導（メタボ健診）

腹部に内臓脂肪のたまったメタボリックシンドロームの人は、

脳卒中や心筋梗塞などの心血管疾患を起こしやすいという学説に基づき、

今年度から導入された健診制度。

背景に、生活習慣の改善を指導することによって

生活習慣病の患者を減らし、医療費削減を目指そうという国の方針。

医療保険の保険者に実施が義務付けられ、健診実施率、指導実施率、

メタボ該当者の改善率が目標を下回ると、

保険者に財政的なペナルティーが課される。

http://mainichi.jp/select/science/news/20080727k0000m040108000c.html

目指せF1ドライバー 奥州市出身の三浦さん

（岩手日報　7月28日）

奥州市出身のレーサー三浦和樹さん（１９）＝名古屋外国語大２年＝は、
国内の若手ドライバー育成のフォーミュラ・チャレンジ・ジャパン（ＦＣＪ）に
今シーズンから参戦している。

目指すは、世界最高峰のＦ１。
大学生活を送りながら、あこがれの舞台へと突き進んでいる。

レースでの最高速度は、時速２００キロを超える。
三浦さんは、ＦＣＪ第６戦で３位となり、初の表彰台に立った。
第１０戦終了時点のポイントは、６位と好調。

幼いころから車が好きで、中学校３年のときに「Ｆ１ドライバーになる」と決心。
佐藤琢磨選手にあこがれた。

両親から出された条件は、まず一関一高に合格すること。
２００４年に同校に合格し、翌年
「鈴鹿サーキットレーシングスクール・フォーミュラ」（ＳＲＳ―Ｆ）
ベーシックを受講。
月１、２度片道６時間かけて、鈴鹿に通った。

０６年に、Ｆ１ドライバーの中嶋一貴選手の弟・大祐選手らと走り、
奨学金の資格を獲得。
０７年は、ＳＲＳ―Ｆベーシックを受講してＦＣＪに参戦。

レース活動と学業の両立は厳しいが、
「今の努力が将来必ず自分に返ってくると思う」と前向き。
海外でのレースを見据えて、英語の勉強も欠かさない。

次戦は８月９、１０日に栃木県のツインリンクもてぎで開催。
初表彰台を経験した相性の良いコース。
「レース経験を積んで、スタートが得意になってきた。
両親が、初めてＦＣＪのレースを見に来てくれる。
誰よりも速く走って優勝したい」と念願のチェッカーフラッグを狙う。

http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20080728_16

かすむ北京…大気汚染対策も効果上がらず

（読売　7月26日）

開幕まで２週間を切った北京五輪に向けて、
市内では準備が大詰めを迎えた。

各所で飾り付けが進み、２７日には選手村が開村するが、
参加選手が懸念して課題となった大気汚染への対策は
効果が上がっていない。
２０日から始まった厳しい交通規制などにもかかわらず、
この数日は汚染度が思うように下がらないのが現状。

天安門広場では、五輪をテーマにした特設花壇の準備が進められ、
巨大な北京五輪エンブレムも姿を現した。
しかし、こうした飾り付けも文字通りかすんで見える。
大気汚染が原因とされる独特のもやによるものだ。
乗用車の半数以上を通行禁止とする規制、一部工場の操業停止などの
空気浄化策を実施する北京市。

中国が独自に採用する「空気汚染指数」では、
０～１００までは「空気がきれいな日」と評価され、
「１００以下」の達成が目標。

規制施行当初の２０～２３日は５５、６５、６７、８９だったが、
２４日は１１３、２５日も１０９で「軽微な汚染」。
市環境保護局の杜少中副局長は、
「雨や風が少ないため」と気象条件を原因に挙げ、
「一層の努力も必要」と、市民生活を犠牲にした対策の
効果が上がらないことに焦りものぞかせた。

北京市は、８月８日の開会式に向け、事前に人工的に雨を降らせて
雨雲を消す準備も進めているが、この「人工消雨」が
大気中の汚染物質を洗い流す効果も期待。

http://www.yomiuri.co.jp/eco/news/20080728-OYT1T00412.htm

理科再興（１４）高校教員に最新の知

（読売　7月25日）

最先端の科学知識を吸収して授業を作ろうと、高校教員が勉強に励む。

東京・飯田橋の区政会館に、首都大学東京の生涯教育施設がある。
４月からほぼ週１回、高校教員や教員を目指す大学院生向けに、
生物の授業技術を学ぶ講座が開かれた。

講座のテーマは「ＤＮＡと遺伝」、１２人が参加。
受講者による模擬授業と討論の後、同大生命科学専攻長の
松浦克美教授（５６）がプリントを配る。
「突然変異とは何か」、「老化の原因は何か」など、
生徒から出ることを想定した疑問や論点が約３０項目並ぶ。

「この中の何を知りたいか。自由に議論、質問して」。
松浦教授の呼びかけに、進化が話題になった。
「小進化と大進化の違いを、高校生にどう教えるか。
本によっても定義が違い、戸惑っています」

松浦教授は、早ければ数世代で変化が現れる小進化、
化石などで観察できる大進化を区別する考えが、
ゲノム研究の進展に伴い重要でなくなり、
両者の区別を大学で教える機会は減っていると説明。

「今は用語の区別より、進化の出発点に突然変異があり、
その繰り返しによって進化が進む筋道を理解させる方が大事」

１時間半の講座の中で質問や討論を求めるのは、
学校でも教科書を教えるだけでなく、質問や意見を引き出す
授業をしてほしいと考えるから。
教員が生徒の疑問に答えるには、最先端の生物学を自ら学ぶ必要がある。
「新聞や科学誌を読むだけでは、最新の情報を教えるのは難しい。
第一線の研究者を交えて、生物学の議論ができるのがいい」と
受講生の一人、東京都立新宿山吹高校の南洋史教諭（３５）。

同大は、高校教員向けに、生物学の知識や技術、授業法などを教える
公開講座を、夏休みなどの単発も含めて、９講座開く。
都内の高校教員研究会の依頼で、２００１年に最初の講座を開いた。

松浦教授は、０３年から２年間、都立大付属高校の校長を務め、
高校教員が、最新の生物学を学ぶ時間や余裕がないことを痛感。
日進月歩の生物学は、高校で教えていた常識が覆ってしまうことがあり、
生物の教科書の内容は、あまり変化がなく、
高校教員も最新の知識から取り残されているのが現状。

生徒は、大学に入ると知識を学ぶだけでなく、自分で疑問点を見つけ、
実験方法を工夫し、研究成果を出す姿勢が問われる。
高校教員の教育は、生徒の高校から大学への学習を、
スムーズに橋渡しすることにも直結する。

「科学技術者の養成と、科学リテラシーの定着の双方を実現するには、
最新の科学知識を元に、生徒に科学の本質の理解と、
科学的な思考力を養わせる、力のある理科教員が必要」

同大は、これまでの講座で培ってきたカリキュラムを、
質の高い理科教員を育てる研修に応用することも検討。
大学発の生物学の授業を変える試みが、高校の理科教育に風穴を開けるか。
その成果に注目が集まりそう。

◆科学リテラシー

自然や科学に対する適切な知識を持ち、論理の積み重ねである
科学の考え方を理解し、外部から科学的な情報を与えられた時に、
知識を活用して合理的な判断や行動ができる能力。
こうした問題解決の能力を一般国民に広げ、共有する意味でも使われる。
日本の子供は科学知識は多いが、
科学リテラシーが弱いことが指摘。

http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/renai/20080725-OYT8T00284.htm

男性の筋力が全死亡率および癌死亡率の低下と相関

（Medscape　7月15日）

『BMJ』Online First号に報告された前方視的コホート研究の結果、
心肺系の健康状態に関して補正した条件でも、
男性の筋力は全死亡率および癌死亡率と相関関係を示す。

カロリンスカ研究所のJonatan R. Ruizらは、
「レジスタンス運動トレーニング（無酸素運動）は、筋力増強効果があり、
主要な保健機関が健康および体力の向上を目的として処方。
心肺系の健康状態から、幅広い年齢層の成人の疾患および
死亡リスク全般に関し、強力かつ独立した予後情報が得られる。
筋力が全死亡率と逆相関関係にあることは、
複数の前方視的研究から明らか」

縦断的研究の目的は、男性の筋力と、全死亡率、心血管系疾患による
死亡率および癌死亡率の関係を前方視的に検討すること。
20-80歳の男性8762例を対象、2003年までの全死亡率を観測。
筋力は、レッグプレスおよびベンチプレスの1回反復可能な最大負荷を
組み合わせた変数により定量化。
参加者は、年齢別に3群（高筋力群、中筋力群、低筋力群）に分けた。
心肺系の健康状態は、トレッドミル最大運動負荷試験により測定。

追跡期間（平均18.9年）中に死亡した男性は503例、
うち145例の死因は心血管系疾患、199例の死因は癌。
低筋力群、中筋力群、高筋力群における年齢補正死亡率
（10,000人-年あたりの死亡数）は、全死亡率は38.9、25.9、26.6、
心血管系疾患による死亡率は12.1、7.6、6.6、癌死亡率は6.1、4.9、4.2。

年齢、身体活動度、喫煙、飲酒、体格指数、ベースライン時の医学的状態、
心血管系疾患の家族歴に関して補正したハザード比（HR）を求めた。
全死亡率の補正HRは、低筋力群、中筋力群、高筋力群が1.0、0.72、0.77。
心血管系疾患による死亡率の補正HRは、それぞれ1.0、0.74、0.71。
癌死亡率の補正HRは、1.0、0.72、0.68。

心肺系の健康状態に関して補正したところ、
筋力と全死亡率および癌死亡率の相関パターンに変化がなかった一方、
筋力と心血管系疾患による死亡率の相関性は低下。

「男性の筋力は、心肺系の健康状態および他の交絡因子に補正した条件で、
全死亡率、癌死亡率と逆相関関係を示し、
この関係は他の因子の影響を受けない」。

研究の限界は、教育水準が高く社会経済的地位が中から高の
白人男性以外に一般化できないこと、
使用薬物および食事に関する詳細な情報がないため、
残りの交絡因子により結果にバイアスが生じた可能性、
参加者の癌家族歴が報告されず、自己選択バイアスが示唆される。

「上半身および下半身の主要筋肉群の定期的な
レジスタンス運動トレーニング（週2-3回）を推進することにより、
男性の全死亡率を低下できる可能性がある。
レジスタンス運動トレーニングは、有酸素運動の代わりに行うのでなく、
有酸素運動に追加して行うべき」

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=SPECIALTY&categoryId=580&articleLang=ja&articleId=77645

欠陥品を連携して廃棄 細胞内に巧みな仕組み

（共同通信社　2008年7月25日）

細胞内で誤って合成された欠陥タンパク質を選別し、
分解・廃棄する仕組みを京都大の永田和宏教授らのチームが解明し、
25日付の米科学誌サイエンス電子版に発表。

小胞体と呼ばれる細胞内器官で、
3種類の酵素などが連携して働き、巧みに品質管理していた。

遺伝子異常などによって生じる欠陥タンパクが神経に蓄積すると、
アルツハイマー病やプリオン病などが起きる。

永田教授は、「将来、薬などでこの仕組みを活性化できるようになれば、
新たな治療法につながる可能性がある」。

チームはこれまで、欠陥タンパクをチェックするＥＤＥＭという物質を特定。
今回、新たに酵素として働くＥＲｄｊ５など2種類の物質を発見。
これらは、欠陥タンパクの凝集を解きほぐして1本の細い分子にし、
小胞体の外に運び出して廃棄処分するなどの役割を分担。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=77620

子供の運動量、１０代前半に激減 テレビゲームの影響も

（ＣＮＮ　7月19日）

全米各地で、９～１５歳までの子どもの運動量を調べた研究によると、
１２歳前後を境に、運動不足の傾向が急激に強まることが明らかに。
カリフォルニア大学サンディエゴ校の小児医学専門家、
フィリップ・ネーダー博士らが、米医師会雑誌（ＪＡＭＡ）最新号に発表。

調査は、２０００～０６年、全米の子ども１０００人を対象。
ベルト取り付け型の加速度計を使って、平日と週末の活動レベルを計測。

その結果、ほぼ毎日２─３時間運動している子どもの割合は、
９歳で９割を超えたのに対し、１５歳では３％未満に激減。

米当局が出している指針によると、この年齢層の子どもは毎日、
サイクリングや水泳、ジョギングなど
「中度から強度の運動」を最低１時間続けることが望ましい。

その基準に達している子どもは、１２歳までのグループで半数を超え、
１５歳になると平日で３割程度、週末には約１７％にとどまる。
１日に中・強度の運動をする時間は、９歳が平均３時間、
１５歳では１時間に満たなかった。

子どもたちがテレビゲームやインターネット、ＤＶＤなどに
多くの時間を費やすようになるのは、ちょうどこの年代。

パソコンやテレビ画面の前で過ごす時間が増える分、
戸外で活動する機会が減っている。
学校で、体育の授業や休み時間が削られていることも、
影響を及ぼしている可能性。

ネーダー博士らは、「子どもの運動量は、成長とともにやや減少するが、
この激減ぶりには驚いた。
運動不足の傾向がこのまま続くと、大人になって心臓病や肥満、
高血圧、糖尿病にかかる恐れ。
家庭でも危機感を持って、子どもにバランスの取れた生活を促すべき」

http://www.cnn.co.jp/science/CNN200807190005.html

理科再興（１３）生活に直結 地学の魅力

（読売　7月24日）

高校の地学教育が瀬戸際に立っている。
「石灰岩が一番」、「かんらん岩の青や紫もいい！」
大阪府岸和田市の府立岸和田高校で、地学の授業。
薄く切った岩石の標本を、偏光顕微鏡でのぞいた２年生は、
ステンドグラスのような美しい光の造形に、一目で夢中に。

寺戸真教諭（５１）は、「岩石には、性質が違う鉱物の結晶が集まっている。
偏光顕微鏡で見えた色から、鉱物の種類や組み合わせがわかり、
石の種類を調べることができる。
みなさんも、石の魅力に気づいてください」と授業を締めた。

地学研究に定評のある大阪市立大がある大阪は、
伝統的に学校の地学教育も強く、教材研究も盛ん。
徳島出身の寺戸教諭も、大阪で地学教員に採用されて２５年。

進路指導部長でもある寺戸教諭は、不本意ながら１年生の進路指導で、
理系の生徒は地学を選ばないように指導。
地学の試験が必要な理系の大学が少なく、大学入試センター試験は
物理と地学が同じ時間で、地学研究を志す生徒にもリスクが高い。
現２、３年で地学を選択した１４５人全員が、文系志望。

宇宙、気象、地震、火山、環境、防災など、科学ニュースの多くに、
地学が深くかかわっている。
「天変地異に対応し、生き抜く力を学ぶためにも、
高校生全員が知って欲しい学問なのに」と残念な思いでいっぱい。

現在、高校で働く地学教員の多くが５０歳代で、高齢化が進む。
地学教員を募集する教育委員会が、ほとんどない。
高度な受験指導をする場面が少なく、天文は物理、環境は化学や生物など、
他の教科と重なる部分が多く、他の専門教員でも指導できると考えられがち。
地学の魅力や意義を伝えられる教員が少なく、
理系で有能な生徒が選択しない悪循環が、地学教育の先細りに。

東京都港区の私立麻布高校の山賀進教諭（５８）は、
地学の授業のテーマを２日前に発生した「岩手・宮城内陸地震」に変更、
生徒を驚かせた。
気象庁の発表や新聞記事、東大地震研の分析などの情報を
パソコンのスライドにまとめ、緊急地震速報の課題まで踏み込む。

現在進行形の話題を授業に組み入れられるのは、地学教育の魅力。
ただ、研究が進んでも、「なぜ今、発生したか」などの
正解にたどりつく保証はない。
物理や化学の教員が、正解が見えにくい地学の授業を苦手と考える原因。

「物理や化学は、自然現象の一部を切り取って、
原因と結果の関係を単純化して追求する学問。
地学は対照的に、宇宙誕生からの時間、空間、自然を
全体的に鳥観する複雑系の学問。
地学教員の役割の一つは、今の科学で解明できないことがたくさんある、
と教えること」（山賀教諭）

生活に直結し、常に幅広い視点からの考察を求める地学。
学習意義が増えることこそあれ、減ることはないはずだ。

◆高校地学の実態

大阪府高等学校地学教育研究会が２００４年に行った調査では、
府内の公立高で回答した１１５校のうち、地学を開講していたのは６３％。
地学の内容を含む理科総合Ｂの開講は６７％、
うち地学教員が地学分野を教えるのは６２％。
会員も大半が５０代以上。
同会では、「５～１０年後には、この数値すら維持できないかもしれない」

http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/renai/20080724-OYT8T00272.htm

複合・小林選手ら支援 「冬季五輪育てる会」

（岩手日報　7月28日）

本県からの冬季五輪選手輩出を目指す
「冬季オリンピック選手を育てる会」（事務局・八幡平市スキー連盟）は、
複合の小林潤志郎選手（盛岡中央高）ら日本代表海外派遣選手への
遠征費補助として、３０万円を支援するなど初年度の事業計画を決めた。

初総会は、八幡平市田頭の西根地区市民センターで会員３０人が出席、
会長に県スキー連盟会長の鈴木俊一衆院議員を選んだ。

事業計画は、２００７―０８年シーズン日本代表として海外大会に参加した
複合の小林選手のほか、畠山長太選手（早大）と
バイアスロンの八幡いつか選手（冬戦教）に３０万円、
強化指定されたジャンプの遠藤悠介選手（清光社）、
遠藤秀治選手（日大）、アルペンの新里尚子選手（平舘高）
に５万円を支援。

同会は八幡平市内のスキー、商工観光団体、県スキー連盟などを中心に
３月に立ち上げ、県内で会員を募ってきた。
現在の会員は個人、企業、団体の１８５人。
全日本スキー連盟（ＳＡＪ）強化指定選手を対象に、
会費から海外遠征費などで個人負担の大きい選手を支援。

http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20080728_5

過酷な重圧で心の病に 期待のエリート選手たち 連載企画「五輪科学ノート」

（共同通信社　2008年7月25日）

五輪での活躍が期待されるエリート選手たち。
主に10-20代の若者たちにのしかかる重圧は、想像以上に過酷。
日本のトップ選手でも、心身のバランスを崩して心の病気に
なってしまう例は、実は珍しくない。

日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の強化指定選手が受診する、
国立スポーツ科学センター（東京）のクリニック。
5年前から非常勤で心療内科を担当する待鳥浩司医師（精神医学）は、
「周囲の目を気にしたり、海外遠征で時間がとれなかったりして
受診できない人が多い」。

突然の不安やパニックに襲われる不安障害、過食と嘔吐を繰り返す
摂食障害、うつ状態が現れる気分障害を訴える選手が多い。
「スタイルや体重の維持が厳しく求められる競技では、
特に女性選手で摂食障害が目立ちます」。

だが、日常的に吐き続けている選手たちには、
「嘔吐を繰り返すのは、病気ではない」という意識もみられ、
受診を妨げている。

こうした心の病気は、集団で行う球技では比較的少なく、
低年齢から始める個人競技で多い傾向。

原因はさまざま。
直接のきっかけは成績不振や失敗だが、
親や指導者との極端な密着や閉鎖的な関係に悩む選手も多く、
中には暴力や虐待が背景に潜んでいる例も。

しかし、指導者に見捨てられたり競技を辞めさせられたりすることを
恐れて受診せず、症状の悪化を招いてしまうケースも少なくない。
「精神疾患も風邪も病気。病院にかかるのは当然のことだ。
周囲の理解が得られないと、治療はうまくいかない」。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=77639

出産を力に「ママでも金」 妊娠中の運動継続が鍵 連載企画「五輪科学ノート」

（共同通信社　2008年7月25日）

女性の体に劇的変化をもたらす妊娠と出産。
最近、この命がけの一大事を乗り越えて、
世界のトップに返り咲く選手が目立つ。

「ママでも金」に挑む柔道の谷亮子選手はもちろん、
海外に目を向ければ、マラソンのポーラ・ラドクリフ選手（英国）や
ハードルのジャナ・ローリンソン選手（オーストラリア）など。

「復帰の鍵は、いかに基礎体力や技術レベルを落とさずに
妊娠期間を過ごすか。彼女たちは、必ず戻るという強い意志で、
妊娠中も運動を継続していたはずだ」と、
妊婦スポーツに詳しい日本医大の中井章人教授（産婦人科学）は指摘。

妊娠期間は40週。
さらに出産後、体がほぼ元通りになるまで6週間かかる。
完全に休めば復帰は難しいが、中井さんは
「異常がなければ、妊娠中も普段の６０-７０％の運動ができる。
産む直前まで続けて構わない。
出産後は徐々にペースを上げ、6週間後は１００％も可能」。

ただし、胎児のために有酸素の全身運動に限り、
腹部の圧迫や転倒を防ぐなどの十分な安全管理は不可欠。

大きいのは、精神面への影響。
「忍耐強くなった」、「幸福感が後押しになった」。
復帰したトップ選手の多くが、競技へのプラス作用を口にする。

陸上選手として、出産後も走り続けた女子美大の
石田良恵名誉教授（運動生理学）は、
「競技より出産の方がつらい。
乗り越えれば自信がつき、一段と強くなる。
子どものために頑張る母の強さは、動物の本能」。

昼夜問わずの授乳や家事の負担。復帰後の道のりも険しい。
だが石田さんは期待を込めて言う。
「今は練習でも育児でも、周囲のサポート態勢が整ってきた。
出産後の選手が強さを発揮できる可能性は増している」。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=77638

理系の人材育成は停滞と 米実業界が警鐘

（ＣＮＮ　7月21日）

全米の大学で、２０１５年までに理学部、工学部など理系学部の卒業生を
倍増させようとの目標を掲げる米実業界のグループが、
「理系の人材の数は伸び悩んでいる」とする報告書をまとめ、
このままでは米企業の競争力低下につながると警告。
グループは目標達成に向け、公的資金による補助などを求めている。

「タッピング・アメリカズ・ポテンシャル（米国の可能性を開拓しよう）」と
名付けられたこのグループは、米国商工会議所、全米防衛産業協会など
実業界の１６団体で構成。

０５年に、理系大卒者の倍増を目指して結成され、
「年間４０万人の新卒者が必要」と主張。
米国内の理系の新卒者は過去数年間、２２万５０００人前後にとどまり、
増加する兆しがみられない。

議会では昨年、科学技術分野の研究、教育を支援する法案が
超党派で可決されたものの、十分な資金提供にはつながっていない。
理系の人材育成については、米大手企業ＣＥＯ（最高経営責任者）らによる
経済団体、ビジネスラウンドテーブルも、必要性を強く主張。

同団体の教育、労働力部門を率いるスーザン・トレイマン氏は、
「技術者１人を育てるのに、幼稚園から大学卒業まで１７年かかる。

旧ソ連の人工衛星打ち上げに、全米が衝撃を受けた
『スプートニク・ショック』のような事態になってからでは遅過ぎる」。

こうした主張に対し、「理系の人材が求められているのが事実なら、
公的補助などなくても、学生は自然に理系の道に集まってくる」との批判も。

経営コンサルティング大手、アクセンチュアのウィリアム・グリーン
会長兼ＣＥＯは、「世界には、官民一体となって、企業の競争力強化に向けた
人材育成に集中している国がたくさんある。
わが社を含め、どの企業でも、採用した人材の訓練には力を尽くしている。
だが、人材自体の不足を解決するには、連邦政府の力が必要」

http://www.cnn.co.jp/science/CNN200807210003.html

「外国人に聞いてはいけない」８項目、北京五輪前に指南

（ＣＮＮ　7月24日）

給料のことを尋ねてはいけない。年齢を聞いてもいけない。
恋愛についての質問もご法度――。

北京五輪で外国から訪れる観光客と接する際に、
「聞いてはいけない」８項目を列挙したマナーポスターが、
北京中心部に張り出された。

ポスターは、地元自治体が作成したもので、住民向けに中国語で書かれ、
北京五輪とパラリンピックで海外から訪れる観光客と接する際の
マナーを説いている。

聞いてはいけないプライベートな事項として、年齢、給料、恋愛、健康、
収入、政治的立場、宗教、個人的体験の８項目。

北京市の広報は、「初対面の人にこのような質問をするのは、
中国では普通だが、外国人は拒否反応を示す。
地元住民を啓発し、社交上もっと神経を配るようになってもらいたい」

障害者と接する際の注意事項を記したポスターも。
視覚障害者との会話で、「あっちです」、「そっちです」などの表現を避け、
身体障害者に「後ろにあります」などと言ってはいけない。
「あなたは素晴らしい」、「すごいですね」などの言葉を掛けるよう奨励。

中国政府や北京五輪委員会は、これまでにも地元住民のマナー向上を
目指し、列に並んで待つ、たんを吐かない、乱暴な運転はしないなどの
啓発キャンペーンを展開。

http://www.cnn.co.jp/world/CNN200807240011.html

理科再興（１２）興味わくテーマ提供

（読売　7月23日）

高校生に、科学の心を育てようと教員が奮闘する。

マイナス１９６度の液体窒素の煙の上で、
ボタン電池のような円形磁石が、震えるように浮かび上がる。
日が完全に暮れた高校の教室で、たった２人の生徒が、
息をのむように磁石を見つめた。

大阪府立成城高校の３部は、午後６時過ぎに授業が始まる定時制。
総合学科２、３年の「電気概論」の授業で、横川敬一教諭（４５）が、
超伝導の実験を実演。
「君たちが授業で取ったデータを使って、論文を学会に発表。
論文に成城高校・定時制って載るからな」。
横川教諭がはっぱを掛けると、２人は、照れたような笑顔を見せた。

横川教諭は２０００年、大阪市立大学３年に編入学。
現在は、大学院で電子物性学を学び、超伝導などの研究も続ける。

定時制には、「自分は学力がない」、「先生も授業の手を抜く」と
初めから思いこんでいる生徒もいる。
そんな姿に悔しさを感じ、「最先端の研究に触れさせ、
達成感のある授業がしたい」と、昨年から超伝導を授業に組み入れた。

今年、電気概論を選択した生徒は４人。
仕事や家庭の事情もあり、全員そろわない日がほとんど。
それでも生徒は真剣で、鉛筆の芯で電気抵抗を測る訓練をしながら、
超伝導の仕組みやデータの取り方、用語を覚えていく。

授業を受ける近藤悠輝君（１７）は、
「内容は難しいけど、ゆっくり考えれば理解できる。
将来、こんな仕事をしてみたい」。
授業は昨年の実績が評価され、科学技術振興機構の
サイエンス・パートナーシップ・プロジェクトに選ばれた。

高度な実験も、大学の支援があってこそ出来る。
横川教諭を指導する大阪市大の村田恵三教授（５８）は、
「熱い思いを持つ先生が指導するのに、協力は惜しまない。
定時制であることは関係ない」。

福井県鯖江市の県立丹南高校は、月１回のペースで昼休みに
物理、化学、生物の科学実験をする講座
「ランチタイムサイエンス」を始めて４年。
実験場所は、パンなどを買いに来る生徒が足を止めやすい
購買部近くの廊下。

海の生物がテーマ。
西出和彦教諭（４７）が、近くの漁協の協力で採集したウニやヒトデ、
ウミウシなどを水槽に入れ、生徒を待ち受ける。

昼休みは４０分。実験は正味３０分。
ウニの口から塩化カリウム溶液を入れて放精を促し、
顕微鏡の画像をモニターに映す。
実験に積極的な生徒、水槽の生物をつかんで楽しむ生徒、
物珍しそうに見守る生徒。
接し方は様々だが、西出教諭はそれで十分と考える。

「地方の学校は、科学館や自然観察会などの仕掛けが少ない。
体験しようとしない子は、都会よりも体験が少ないくらい。
生徒の日常会話に、少しでも昼休みの実験講座や科学の話題が上ればいい」

高校は多くの生徒にとって、学校で科学を学ぶ最後の機会。
科学を身近に感じる心を育てる知恵を絞ってほしい。

◆サイエンス・パートナーシップ・プロジェクト（ＳＰＰ）

大学や科学館などと連携した、科学技術や理数への探究心を高める
学習活動の支援事業で、２００６年から実施。研究者、技術者らが
実験などの講師をする「講座型」、夏休みなどに生徒を公募する「合宿型」。
今年度は１０７７件が採択、２１３５校が参加の見込み。

http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/renai/20080723-OYT8T00216.htm

「小泉劇場」議論置き去り 福田氏、欠陥見抜けず 政治通年企画「検証 岐路の瞬間」 後期高齢者医療制度

（共同通信社　7月24日）

75歳以上を対象とする「後期高齢者医療制度」は、
首相小泉純一郎が自作自演する「小泉劇場」の陰に隠れ、
十分な議論を置き去りにしたまま誕生。

当時官房長官の首相福田康夫は、その後問題化する制度の
「欠陥」を見抜けないまま、「聖域なき構造改革」の奔流にのまれていく。

2002年1月21日召集の通常国会は、冒頭から波乱含み。
患者、医療機関、保険加入者が痛みを分かち合う、
「三方一両損」の医療制度改革を掲げた小泉は、
サラリーマンの医療費自己負担を03年度から3割に引き上げる方針。

患者負担増に猛反発する自民党厚生族を、「抵抗勢力」とののしり、
全面戦争の火ぶたを切ろうとしていた。

８０％あった内閣支持率は、小泉改革の象徴的存在だった
外相田中真紀子の更迭で、一気に２０ポイントも急落。
3割負担実現のスローガンをおろし、国民の離反を招く事態を小泉は懸念。

約3週間後の2月9日午前10時。
小泉は、厚生族の攻勢を受け、3割負担先送りを模索していた
厚生労働相坂口力（公明党）に電話を入れ、
自らの方針に従うようにくぎを刺した。
「自民党は必ずまとめるから、心配無用だ」。

坂口が、「厚生関係議員との問題は簡単ではない。
きちんと折り合ってください」と懇願すると、
小泉は「分かっている」とだけ言い捨てて、電話を切った。

2日後、小泉は国会近くのホテルで開かれた政府、与党会合に
福田を派遣して最後通告を突きつける。
「3割負担は、03年度から実施する。これだけは譲らない」
小泉サイドは、03年度実施で押し切り、
引き換えとして厚生族が要望した抜本改革策の検討を了承。

その中に隠れるように入っていたのが、高齢者医療制度の創設。
ここをピークに、小泉は医療制度改革から距離を置き、
新たな「劇」の幕を上げる。

02年9月の電撃訪朝だ。
拉致被害者の帰国などで、国民の視線は北朝鮮問題にくぎ付け。

政府は03年3月28日、医療制度改革基本方針を閣議決定。
厚労省は、75歳以上を対象とする「独立保険方式」、
制度間で資金をやりくりする「年齢リスク構造調整方式」の2案を提示。
小泉政権は、「現役世代の負担を軽減するには、独立保険しかない」
とする自民党の主張を採用。

4月からの3割負担スタート前の「駆け込み決着」だった。
決定後、小泉と厚生族のバトルに翻弄された坂口が、
「抜本改革になっただろうか」と問い掛けると、福田はつぶやいた。
「どんな制度にしても、野党はいろいろ言う。一歩でも二歩でも前進させよう」

小泉は、郵政民営化へ突っ走り、06年2月、
後期高齢者医療制度関連法案が閣議決定。
国会審議は、医師不足の問題に時間が費やされ、
後期高齢者医療制度の問題点に焦点が当たらないまま、
与党の賛成多数で6月に成立。

制度設計から関連法成立まで、政府、与党が一貫して重視していたのは、
「現役世代の負担軽減」。
75歳以上を切り離すことへの感覚は鈍く、後に「姥捨山」との批判が出る
事態など想定外だった。

「低所得層の負担軽減など微修正は必要だが、骨格は間違っていない」。
元厚労相尾辻秀久は、08年4月の制度スタート後、
そう強調しながら、割り切れない思いを口にした。
「福田さんは、小泉政治のツケを払わされて怒られ、内閣支持率も下がる。
小泉さんは人気が衰えず、待望論さえ出る。理不尽な話だ」

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=77587

小児の身体活動量は15歳までに低下

（WebMD　7月15日）

小児は、15歳までにぐうたらになり、身体活動量は、健康維持のために
推奨されている1日60分をはるかに下回る。

研究者らは、小児を9、11、12、15歳時に調査。
9歳時、小児は、中等度から強度の身体活動を1日3時間行っていた。
専門家が勧めている60分以上の運動をはるかに上回っていた。
小児の運動量は、15歳までに、推奨量をはるかに下回り、
平日の運動量は、平均49分に過ぎなかった。

カリフォルニア大学サンディエゴ校医学部Philip R. Naderは、
「小児は、かつてほど活動的ではない。
驚くべきことは、身体活動量が低下する程度と速さ」。

Nader博士らは、米国立小児保健発育研究所（NICHD）の長期研究
「Study of Early Child Care and Youth Development」に参加した
1000例以上の小児から身体活動データを収集。

4つの各記録期間（9（2000年）、11、12、15歳時（2006年））に、
加速度計（ベルトに固定された、運動を分単位で記録する装置）を1週間装着。
身体活動に加えて、職場に復帰する母親の増加による影響など、
他にも多数の話題を検討。

小児は、9歳時には十分に運動をしていたが、
15歳までに、中等度から強度の身体活動は、平日では平均49分、
土・日曜日では平均35分。
60分の推奨レベルを満たした小児は、9および11歳時では90%以上、
15歳までに、平日では31%、週末では17%。
15歳のデータ収集時点で、半数以上（604例）に有効な加速度計データ。

低下はいつ始まったのか？
平日の運動量については、女児では約13.1歳までに、男児では14.7歳に
1日60分の推奨量を下回った。
コンタクトスポーツ（対戦相手の体に接触するスポーツ）や水泳をするときには
装置を装着しなかったので、活動量は過小評価された可能性がある。
これが、全活動量の劇的な低下の原因となる可能性は低い。

小児では、年齢に応じた正確な速度の早歩きは中等度の身体活動とみなされる。
他の中等度の身体活動の例として、鬼ごっこ、縄跳びが挙げられる。
水平面でのサイクリングは中等度、丘でのサイクリングは強度。

『Journal of the American Medical Association』に掲載。
「低下の原因は、おそらくさまざまな状況の組み合わせであろう」。
この研究では、身体活動低下の原因を検討しなかったことを指摘。
今日の小児は、かつてほど外で遊ばない、と指摘。
コンピュータや他のテクノロジーなど、
「今日の10代の青少年には、運動不足となる原因がある可能性がある」。

研究結果は、小児科医、両親、政策立案者への警告。
ティーンエイジャーになるにつれ、ぐうたらになる小児の傾向に。
「医師および公衆衛生従事者として、憂慮すべき結果」。

University Hospitals' Rainbow Babies & Children's Hospital （クリーブランド）の
プログラムHealthy Kids, Healthy Weightsのコーディネーター、
Eve Kutchmanにとって意外なことではない。
この研究が他の研究と異なるのは、加速度計を使用した具体的な数字。
他の研究は、自己報告による身体活動データを利用。

多くの両親は、子供を団体スポーツに参加させて、
身体活動の問題について対策が講じられていると考えている。
団体スポーツは、身体活動プログラムを開始する良い方法または
身体活動プログラムの補助となるかもしれないが、
実際の活動時間は十分でない可能性がある。

「1試合の時間は、2時間かもしれないが、活発な競技時間は15分に
過ぎないかもしれない」。

子供の好きな活動を見つけて、それを行うよう促すことを勧めている。
子供と一緒に行うことができればさらによい。
「子供を本当に変えるのは、子供が優れていると感じている活動を見つけること。
子供を変化させるのは、できるという自信である」。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=SPECIALTY&categoryId=580&articleLang=ja&articleId=77536

理科再興（１１）「生命の基本」必修化

（読売　7月22日）

生命科学を必修化した高校がある。

京都市の私立立命館高校には、２年生全員に週３時間、
「生命」の授業がある。
生物Ｉと生物２の内容を整理し、生徒全員に学んでほしい知識を生命、
それ以外を３年の選択生物とした。
実験などを通じ、生命科学の基本を学ぶカリキュラム。

「ＤＮＡという言葉は、授業で何度も使っていますが、きょうはまったく違う
二つの生物から、生命の設計図であるＤＮＡを抽出してみよう」
担当の久保田一暁教諭（３８）は、９組の生徒２４人に、
近くのスーパーで買ってきた鶏のレバーとバナナを見せた。

レバーとバナナを、別々にミキサーで砕き、湯せんして余分なたんぱく質を
固めてから、遠心分離器にかける。
試験管の上澄みをエタノールに加えると、
白い糸くずのような微量のＤＮＡが姿を現した。

「写真を見たことはあるけど、実物は初めて。本当に糸みたい」。
男子生徒が、濾紙の上に取ったＤＮＡを、興味深そうに眺めた。

９割が立命館大に進学する同校は、理数教育の質の高さで定評があり、
文部科学省のスーパーサイエンスハイスクールにも指定。

高校の学習指導要領では、生命科学の理解に必要な、
遺伝子からたんぱく質が作られる仕組み、代謝、進化、
バイオテクノロジーなどの内容の大半が、生物２に含まれる。

しかし、生物２の履修率は１割程度、
文系の高校生は、大半が学習しないまま卒業。

「欧米では、中学や高校で生命科学の基本を学ぶのが常識で、
日本でもこうした授業が広まってほしい。
遺伝子組み換え作物やＥＳ細胞（胚性幹細胞）、生物多様性から
環境まで広がる生命科学の話題は、文系・理系にかかわらず、
社会人になった時に、自分の判断で選択が必要になる」。

約３００ページの教本は、久保田教諭がまとめた。
ＥＳ細胞などの新しいトピックがニュースなどで登場すれば、
「科学読み物」などのコラムにして、翌年の教本に追加。

授業は、毎年１１月になると、３人程度のグループごとにテーマを決めて、
調査や取材、実験などを通して意見をまとめ、年度末に発表。
生命科学について問題意識を持って行動し、
意見を発言できる力をつけるのが目的。

バイオエタノールについて発表した渡辺亜美さん（１７）のグループは、
クラスコンテストで優勝。
「生命の授業の内容が、ここまで濃いとは思わなかった。
本格的な実験をするだけでなく、自分で理由を考える学習が多く、
論理的に考える力がついたと思う」

受験を前提に授業を作る多くの一般校で、大胆な教科の再編は難しい。
とはいえ、社会に出た時に必要な科学の知識を教えるのは、
中学や高校に課せられた使命のはず。

◆スーパーサイエンスハイスクール（ＳＳＨ）

科学技術に強い人材の育成を目的にした理数教育重点校。
大学や研究機関と連携した教育活動をしたり、
指導要領を超えた理科の学習カリキュラムを組んだりする。
科学技術振興機構が、活動に必要な経費を支援。
期間は５年間で、２００８年度は１０２校が指定。

http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/renai/20080722-OYT8T00205.htm

桑の葉成分：血糖値を抑制、人体で初めて証明 農研センター／福島

（毎日新聞社　2008年7月18日）

独立行政法人・東北農業研究センター福島研究拠点は、
桑の葉に含まれる成分が血糖値上昇を抑制する効果がある
という人体で初の研究結果を発表。
糖尿病予防などの効能の解明につながるものと期待。

寒冷地バイオマス研究チームの木村俊之・主任研究員（４１）を中心に
０３年から、東北大大学院や日本医科大などと連携。

園芸作物では、桑の葉にしか含まれていない
「１-デオキシノジリマイシン」（ＤＮＪ）がブドウ糖の構造に似ており、
糖の消化酵素の働きを抑え、血糖値上昇の抑制につながる。
これまでマウス実験が進められてきたが、人体では実証されていなかった。

通常の桑の葉の１０倍の濃度のＤＮＪを含むカプセルを作り、
健常者２４人と、血糖値が高い「糖尿病境界者」１２人に投与。

糖や米飯の摂取後に血糖値を比較した結果、
カプセル０・８グラムで健常者で血液１０ＣＣ当たり平均約２５ミリグラム、
境界者で同約３０ミリグラムの血糖値減少が確認。
カプセル０・８グラムは、乾燥した桑の葉２-３枚（約１０グラム）に相当。

木村研究員は、「今後は、長期間食べても副作用がないことなど
安全性を実証し、糖尿病の予防効果があることを証明したい」。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=77453

北京五輪で音声翻訳技術の実証実験

（サイエンスポータル　2008年7月23日）

北京オリンピックの期間中、日本人旅行者などを対象に
音声翻訳技術の実証実験を、情報通信研究機構が行う。

同機構が開発した「携帯電話音声翻訳サービス」を使用し、
日本語あるいは中国語で、日常会話を携帯電話に向かって話しかけると、
それぞれ相手国語に翻訳され、音声で再生。

JTB北京オリンピック観戦ツアーに参加する日本人旅行者50人に、
移動、観光、ショッピングなどの際に利用。
北京在住の日本人50人に、「音声翻訳専用機」を使用してもらい、
アンケートなどによりそれぞれ利用に伴う満足度も調べる。

実証実験に使用する携帯端末には、音声翻訳アプリケーションを
事前にダウンロードし、音声とキー操作により日本語から中国語、
中国語から日本語へ音声翻訳が可能になる。

音声翻訳専用機は、ビジネス手帳サイズで音声とタッチパネルのみの
操作により、音声から音声への翻訳機能が可能。

情報通信研究機構
http://www2.nict.go.jp/pub/whatsnew/press/h20/080718/080718-2.html

http://www.scienceportal.jp/news/daily/0807/0807231.html