「体育」を見直す（６）楽しく踊って体力作り

（読売　11月25日）

生徒が親しみやすい音楽で、楽しく体力作りを進める学校がある。

「レッツ・ゴー（いくぞ）」、「ザッツ・グー（いいぞ、その調子だ）」。
ビートの効いた音楽に合わせた英語のかけ声が、矢継ぎ早に、
体育館のスピーカーから流れてきた。
生徒たちは歓声を上げ、スクリーンの映像を見ながら、
キック、パンチ、スクワットと基本動作をこなしていく。

北海道教育大付属釧路中学校３年の体育は、
日本に一大ブームを巻き起こした米国の軍隊式エクササイズ
「ビリーズブートキャンプ」で始まった。１０分間の基礎体力作りの時間。

次に、ヒップホップ系の音楽が流れ、６、７人ずつに分かれたダンス。
生徒たちは、１か月半でマスターした基本ステップを組み合わせ、
「こうやると格好良いよ」、「動きが合ってないよ」と、
見栄えのするフォーメーションを話し合っては試す。

「大きく踊るのがコツだぞ」と、生徒に声をかけた佐藤毅主幹教諭（４５）は、
ヒップホップダンス入門の市販ＤＶＤを購入して、独学で学んだ。
ダンスは元々、苦手だという。

佐藤教諭が、体育に「ビリー」を取り入れたのは昨年４月。
持久力や柔軟性を身に着けながら、筋力強化も図れる。
中学校の新学習指導要領で必修になるダンスの方は、先月から始めた。
話題性のある「ビリー」と、若者に人気のヒップホップ音楽なら、
生徒もなじみやすい。
ダンスも相当な運動量になるが、仲間と一つのものを作る達成感が
厳しさを補ってくれる。

同校の生徒は、７年前から体力低下が目立ち始めた。
４年前の文部科学省の体力・運動能力調査では、
全８種目中７種目が全国平均以下に。
特に男子の１５００メートル走など、持久力の落ち込みが激しい。

生徒は市全域から集まる。
７割の生徒が、保護者の車かバスで通学。
２年前の調査で、同校生徒が１日に歩く歩数は、
東京の中学生の半分の６０００、７０００歩だったという数字も。

「都会の子に比べて歩かない。どうしても運動不足になるようだ」と
室山俊美副校長（５０）。
このことへの危機感が、体育を見直す契機に。
「体育科の体力作りといえば、腕立て伏せや腹筋などの『個人競技』。
これでは面白くないし、続かない。
楽しんで体力を高める授業を目指している」と佐藤教諭。

「みんなと工夫して、踊ることの楽しさを強く感じた」（３年男子）、
「１人では苦労するけど、みんなと一緒にやればとても効率がいい」（３年女子）。
授業に対する生徒たちの反応は上々。

卒業後もスポーツで自身の生活改善、健康維持が図れるような生徒を
育てるのも目標の一つ。
「心拍数１２０～１３０で最低２０分間の運動をすると、
皮下脂肪が初めて燃焼し始める」といった知識を授ける座学の時間も設ける。

「生涯にわたって、運動に親しむ能力を育てる」。
そんな新指導要領の考え方に沿った取り組みが、ひと足先に進められている。

◆ダンスに３類型

中学校の指導要領では、ダンスを
〈１〉動きに変化をつけて即興的に表現する「創作ダンス」、
〈２〉音楽に合わせて特徴的なステップで踊る「フォークダンス」、
〈３〉変化のある動きを組み合わせて、全身で踊る「現代的なリズムのダンス」
に分けている。
地域や学校の実態に応じて、その他のダンスを履修させることもできる。

http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/renai/20081125-OYT8T00217.htm

体験型教育旅行が好調 県内受け入れ前年度比31％増

（岩手日報　11月23日）

小中高生らが、農作物の収穫や農家民泊などを行う
体験型教育旅行の受け入れが増えている。

２００７年度は、前年度比３１％増で４万人を突破。
受け入れ先の農林漁家も７００戸を超え、すそ野が広がってきた。
政府は、本年度から「子ども農山漁村交流プロジェクト」を実施、
全国の受け入れ地域を拡大する方針。

今後は競争激化も予想され、岩手ならではの魅力あるプログラムや
教育的効果が求められる。

県農業振興課によると、本県の０７年度の
体験型教育旅行受け入れ数は、４万１０１９人。
データを取り始めた０４年度（１万３３１７人）から２万７７０２人増。

昨年度は、全国から４０５校（前年度比２３・９％増）が農家民泊などを実施。
都道府県別でみると、北海道が最も多く１４８校。
宮城県５０校、東京都４７校などと続く。

http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20081123_3

北限のミカンたわわ 大船渡で700個大豊作

（岩手日報　11月26日）

大船渡市大船渡町の佐藤初子さん（７９）方の庭先で、

鮮やかに色づいたミカンがたわわに実を付け、家族の目を楽しませている。
県内でも温暖な同市では、庭先などでミカンの木を育てる家もあり、

「北限のミカン」として有名。

佐藤さん方のミカンも約４０年前に植え、ほぼ１年置きに豊作と不作を

繰り返しながら、小ぶりの実を付けている。

今年は、約７００個の実を付ける大豊作。

間もなく収穫時期を迎える。

酸味が強いため、ジュースにしたり生け花用として知人に配る。

収穫後は、毎年わらで冬囲いをしてミカンを大切に守り育てている佐藤さん。

ひ孫の永遠君（６）と一緒にめでながら、

「いつまでも元気に実を付けてほしい」と願っている。

http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20081126_13

ユニリーバ・ジャパン、紅茶が集中力を高めることを確認

（日経ヘルス　10月30日）

紅茶ブランド、リプトンを展開するユニリーバ・ジャパンは、
「第4回 リプトン ひらめきIST　AWARD」を開催、
紅茶に関する新たな研究結果を発表。

紅茶に含まれるL-テアニンが、脳のリラックス及び覚醒効果のほか、
集中力を高める働きがあることを、複数の研究者が明かした。

静岡県立大学栄養科学研究室の横越英彦教授は、
紅茶に含まれるアミノ酸の一種、L-テアニン（以下テアニン）が、
脳内神経伝達物質の一つであるグルタミン酸と類似していることから、
脳神経への生理作用を持つと推測、実験を紹介した。

マウスでは、神経伝達物質の中でも特に各種の行動や情動の制御に関与する
ドーパミンの放出を顕著に増加させることから、
「血圧や記憶学習機能にも好影響を与える」

人でもテアニンを摂取すると、休息時や集中時に発生する脳波・α波が
増加することから、「紅茶が人にリラクゼーションと覚醒を与える効果がある。
月経前症候群のイライラに関しても、改善効果がある」

横越教授らの研究結果をさらに発展させ、人への試験を発表したのは、
同社のリプトン紅茶研究所研究員ソレーヌ・ナビオスさん。
実際に人に紅茶を飲用してもらい、テアニンが集中力に与える効果を実験。

紅茶を2～3杯摂取（50mg）すると、集中力を要する各種テストの正解率が上がった。
被験者の自己診断においても、「集中力が増した」との回答が得られた。
ソレーヌさんは、「紅茶がα波に作用し、脳の集中力を改善する働きがある」

http://nh.nikkeibp.co.jp/article/nhpro/20081030/102806/

「体育」を見直す（５）武道必修 手薄な環境

（読売　11月22日）

中学校での武道必修化の狙いと課題は何か。

「着座！　黙想！」
山梨大学付属中学校の格技場に、飯塚誠吾教諭（３５）の声が響いた。
柔道着姿の３年生男子１９人と女子１２人が、正座して目を閉じる。
飯塚教諭の「やめ、礼」の合図で、一同がお辞儀をし、授業が始まった。

同中では、男女とも１、２年で柔道が必修、２年ではダンスも必修。
３年では、秋から柔道かダンスを選ぶ。
柔道を選ぶ女子も、ダンスを選ぶ男子も少なくない。

得意技は大腰という石井瑛里香さん（１４）は、
「１、２年の授業で初めて柔道をやってはまった。
試合で一本が決まった時の喜びが何とも言えない。闘志が燃える」と笑顔を見せる。
一方、体育館で行われたダンスの授業では、男子２０人、女子２８人が
班ごとに分かれ、ポップ、ロック、テクノ音楽などにあわせて、振りを確認。

学習指導要領の改定で、中学生は２０１２年度から、
１年か２年で武道とダンスを必ず学ぶことに。
器械運動、陸上競技、水泳、球技は以前から必修だが、
現行の指導要領は武道とダンスはどちらかの選択。
以前、男女が別々に学んでいた名残がある。

同中が必修化したのは、１６年前。
「大人になって、趣味として楽しめるスポーツを選ばせる時、
経験したことがないスポーツは選びづらい。
学校ではさまざまな種目を経験させ、基礎を固めさせたい」と飯塚教諭。
指導要領改定の狙いも同様。

武道必修化に向けた課題の一つが、指導者養成。
和歌山県教育委員会は、必修化の指導要領が３月に告示されてから初めて、
剣道の実技指導者養成講習会を開いた。
これまで剣道を教えたことのない教師らに、最低限の基礎を教えるため。
１０人が講師から剣道の心得を聞いた後、足の運び方や竹刀の使い方、
防具をつける練習をし、１日目の午後には打ち込みを始めた。

県教委は、今年度の講習会を柔剣道で各１回開催するにあたり、
県内の中学校約１５０校、高校約６０校に参加を呼びかけた。
参加者は柔道も２５人だけだったが、
県教委健康体育課の坂口雅紀指導主事（３９）は、
「今回講習に参加した教師は意欲的で、不案内な武道の習得も早かった」と
安心した様子を見せる。

体育教師は、大学の教職課程で一通りの武道は学んでいる。
現在でも、県内公立中学で男子４２％、女子２９％に武道の授業を実施。
しかし、必修化までに、礼儀作法、防具の着装から、技の教育、
安全性の確保まで含めた習得が間に合うか。２日程度の講習で十分なのか。
来年度以降の計画は、まだ手探り状態。
剣道の場合、授業に必要な防具や竹刀の数も圧倒的に不足。

武道場の整備状況は、和歌山県内の公立中学校で昨年、１４％と全国最低。
柔道の授業をしようとすると、体育館で授業のたびに畳を敷く学校が多数出てしまう。

子供に様々なスポーツを経験させるには、環境の整備が欠かせない。

◆武道場を持つ公立中４７％

文部科学省の調査では、２００７年５月現在、全国の公立中学校に
武道場（柔道場、剣道場、柔剣道場、弓道場、相撲場、なぎなた場）の
いずれかがあるのは４７％。
文科省は０９年度予算の概算要求で、公立中学校に武道場整備の補助として
約４８億円（２１５校分の半額）を計上。
１３年度には、整備率を７０％にするのが目標。

http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/renai/20081122-OYT8T00221.htm

大船渡港・新ふ頭24年頃完成へ 臨港道路も同時整備

（東海新報　11月21日）

港湾整備が進む大船渡市の永浜・山口地区で、
水深１３メートル岸壁背後に広がるふ頭用地の埋め立て工事が始まった。
県による事業で、埋め立て終了は２２年度、
土砂の沈下促進や舗装作業を経た最終的な完成時期は２４年度。
今年度は、臨港道路整備に向けた用地補償も進め、同時期の完了を目指す。
工業用地は、部分供用のメドはあるものの、企業誘致との関係も残されている。

４万トン級の大型船舶が接岸できる水深１３メートル岸壁は、全長２６０メートル。
地元負担のない「国直轄事業」として、国土交通省東北地方整備局
釜石港湾事務所が整備を進め、今年度末までに完成。

ふ頭用地はその岸壁に隣接し、港湾荷役に欠かせない場所。
現在は海水が入っている状態で、“陸続き”になっていないが、
県による土取運搬埋立工事が先月末から本格化。
事業費は約１億６０００万円、（株）佐賀組が請け負っている。

土砂は、立根町の総合公園予定地からトラックで運搬。
盛町内の国道45号から佐野橋を経由、主要地方道・大船渡綾里三陸線を通って
埋め立て地まで運んでいる。
工事は、３月まで日中の時間帯に行われ、地元住民らへの説明機会も。

ふ頭埋め立て面積は、３・４ヘクタール。
３４万立方メートルの土砂が必要で、今年度は約９万立方メートルを予定。
県道側から岸壁側に向かって土砂を投入。
埋め立て作業は、２２年度の完了を目指す。
水抜きや沈下を待ち、舗装作業を経た工事完了は２４年度ごろ。

県では、約１億５０００万円を投入し、港湾から県道に接続する
臨港道路の用地補償を進める。
完了時期は、ふ頭整備と同じ２４年度ごろ。

水深１３メートル岸壁北側で、県が整備している同７・５メートル岸壁の
今年度予算規模は少なく、ふ頭用地を含めた整備完了には
今後１０年程度はかかる見通し。
県は、同じく北側にある船揚場は２１年度までに整備し、
漁業者の利便性に応える姿勢も示している。

新ふ頭の整備によって、大船渡港の大型船受け入れ態勢が拡大。
世界的な資源価格高騰が予想される中、大型船による効率的な運搬を
求める声は地元内外の企業・事業所から強まっている。

岸壁とふ頭用地の背後に整備される工業用地は、面積１１・７ヘクタール。
弁天山に近い南側の約５・２ヘクタールについては、
盛り土が行われ造成にメドがつき、縦貫道整備によって出た土砂を
受け入れて安定化を促している段階。

赤崎中に近い北側約６・５ヘクタールは、浚渫ヘドロもあるため、
地盤が安定していない状態。

県大船渡地方振興局土木部の小野寺徳雄部長は、
工業用地全体の完成について、「造成した土地への企業進出をみながら判断。
具体的交渉には至っていないが、市に対し税の優遇措置照会は来ていると聞く。
新ふ頭にも大型船舶が入れる状況を整え、港湾活性化を図りたい」

ふ頭と臨港道路の完了目標年度が明らかになることで、
岸壁、工業用地ともに活用の見通しが広がってくる。
さらなる工業用地整備には、企業進出と予算措置が連動する形になっているため、
今後は県や市、地元産業界が一丸となった戦略的な企業誘致も求められている。

http://www.tohkaishimpo.com/

本県の人材育成に貢献 昨年施行の企業立地法

（岩手日報　11月24日）

昨年６月施行の企業立地促進法に基づく産業集積戦略が、
全国的に展開されている。
本県では、６地域が基本計画をつくり産業力を強化。
特に、ものづくり人材育成に貢献。

世界経済低迷で沈滞ムードの産業界だが、本県関係者は、
「付加価値の高い研究開発・技術者などの人材育成は、
将来的な企業立地、産業集積の大きな力になる」と将来に備える。

同法は、自治体や経済団体などで構成する組織が、
誘致目標を掲げた基本計画を策定。
国の同意後、都道府県が企業の立地計画を認めれば、
進出企業は設備投資減税などの対象。

本県では、６地域が計画を策定し、それぞれ集積業種を重点化。
北上川流域が自動車や半導体など、盛岡広域は組込みソフトと情報技術（ＩＴ）関連。
気仙は食品、木材、港湾関連、釜石・大槌は産業用機械・金属、食品関連、
宮古・下閉伊がコネクター、自動車、木材関連、
県北が食、港湾関連輸送機器、電子部品関連と設定。

http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20081124_3

みんなのスポーツ「チャレンジデー」日本に上陸

（sfen.jp　08.11.19）

「チャレンジデー」は、1983年（昭和50年）に
住民総参加型スポーツイベントとしてカナダで誕生。
日本では、1993年（平成5年）からSSF笹川スポーツ財団の
コーディネーターにより普及・活動が始まりました。

このスポーツイベントを簡単に紹介すると、
『毎年5月の最終水曜日に、人口規模がほぼ同じ市区町村･地域間で、
午前0時から午後9時までの間に15分間以上継続して運動やスポーツ等の
身体活動を行った住民の参加率を競い合い、
敗れた場合は対戦相手の自治体（地域）の旗を、
庁舎のメインポールに1週間掲揚する』というもの。
このイベントは、真剣に取り組めば取り組むほど、
スポーツを通じて地域住民に夢や希望、感謝を与え、
地域環境づくりや健康づくりに貢献するイベントに成長。

地域住民がひとつの目標に向かい、一丸となってスポーツ活動を通じて
地域づくりを行うというイベントは、スポーツ･文化活動などで
企画･運営されることはあっても、各自治体・団体単位と規模は小さく、
一部の関係者や団体に片寄りがちの傾向に。

しかし、「チャレンジデー」の規模は世界・全国規模であり、
世界で一斎開催であるため、夢がふくらむイベント。
地域住民が同じ目標に向かい、特別な技術や体力などにこだわることなく、
多世代の老若男女、誰もが気軽に参加できる活動。
競技感覚で、「競う」というよりも「楽しさ」を主とし、
「出会いと交流の場」としての要素を含めたうえで参加率を競うという
ユニークな企画で実施され、実際に体験してみると実に新鮮なスポーツイベント。

「チャレンジデー」は、海外で人気があり、取り組みやすい事業のように
思われますが、実はお祭り好きの日本人の性格にはピッタリなイベント。

「チャレンジデー」を実際に企画・運営して強く感じるのは、
各自治体、職場、団体の組織力はまちがいなく強化され、
さらに連帯感が深まる。
昨今多様化、複雑化する現代社会において最も必要とされる要素で、
地域コミュ二テイづくりには計り知れない効果が生まれるのでは。

対戦相手の自治体とは、お互いのまちの情報交換が頻繁に行われ、
特産物の交換や関係団体間の交流が生まれる。
最近対戦した沖縄県と秋田県の自治体間では、
中学生の修学旅行の企画が行われるなど、友好的に発展した例が数多くみられ、
自治体間や地域間のPR、交流のきっかけに。

21世紀生涯スポーツの中核的事業として展開されている
「総合型地域スポーツクラブ」設立に向けて、
地域住民のスポーツに対する関心度を高め、理解を深めるきっかけづくりにも。

参加していない自治体に対して、チャレンジデーの説明をすると、
事業効果が「まちづくり」等に大きく貢献することは、
検討の段階では認めるものの、いざ本格的な取り組みの段階になると、
諸般の事情により実現できなくなる自治体･地域が見受けられる。

最たる理由のひとつは、一部関係者がチャレンジデーのスケールの大きさに
飲み込まれて、「挑戦しない（やらない）理由」を探し、前に進まないこと。
何事にも言えますが、「できるか出来ないではなく、やるかやらないか」
視点をどこに置くかが、大きく将来的を左右するのではないか。

「チャレンジデー」は、真剣に取り組めば取り組むほどすばらしさが実感でき、
見る夢より実る夢が実現できるイベントである。

平成20年度は、「インターナショナルチャレンジデー」に
20ヵ国45自治体・地域が参加。日本からも3自治体から参加。
国内では、109ヵ所（23市28町６村52地域）が参加し、
総参加者数1,212,450人（19年度：871,816人）と年々参加人数も増えている。

今年度実施していない12都府県へのアプローチなどの課題もあるが、
「チャレンジデー」は生涯スポーツ社会実現のためのイベントに成長し、
市民参加型のスポーツイベントの旗手として、今後一層の期待が高まる。

◆田中忠夫氏

財団法人秋田県体育協会、総合型地域スポーツクラブ育成担当、
財団法人日本体育協会、クラブ育成アドバイザー、SSF笹川スポーツ財団、
チャレンジデー普及推進員

http://sfen.jp/opinion/citizen/03.html

協賛金集まらずスキー世界選手権ピンチ 福島で来年開催

（朝日　2008年11月25日）

来年３月２日開幕の国際スキー連盟（ＦＩＳ）フリースタイルスキー
世界選手権大会で、予算上は２億６２４３万円集める必要がある協賛金などが、
数千万円しか集まっていないことが分かった。

大会組織委員会は、中小企業１６００社に１口１万円の小口協賛を求めるなどの
対策を打つ方針だが、大手企業の経営担当者からは
「景気が良い時ですら、主催者が億単位のカネを集めるのは厳しい」との声も。

世界選手権大会の予算は、福島県や猪苗代町などからの
補助金計１億６２５０万円や、入場券などによる雑収入５５００万円など、
計５億１２８２万円を予定。
そのほぼ半分を占めるのが、企業から募る協賛金。

だが世界的な景気悪化で、協賛金を出す側の企業心理は悪化。
ある大手企業の経営担当者は、「１億円でも、１００万円を１００社から
集める必要がある。景気悪化で、右から左に１００万円はなかなか出せない」

関係者によると、現在、協賛金を得られる見通しの企業は数社。
県の担当者も、「景気悪化は想定外。本当に厳しい」と頭を抱える。

事前大会となるワールドカップ（Ｗ杯）猪苗代大会が開かれた
昨年度の予算は、２億５３３１万円。
協賛金は９８３０万円を見込んでいたが、実際に集まったのは２１００万円。
大会運営費を約４２００万円も節約するなど、
経費削減で約３７００万円の黒字を出した。

しかし、世界選手権大会は経費削減だけで乗り切るのは難しく、
「大会の規模が違うので、切り詰めるのは限界がある」と県の担当者は話す。
大会組織委員会は、１口３千円で一般市民の「大会応援隊」を募るなど、
広く支援を求める態勢づくりも進めている。

内堀雅雄副知事は、「大会は必ず成功させる。
これを失敗させたら、県の存在感はなくなる」と危機感を募らせている。

http://www.asahi.com/sports/spo/TKY200811220271.html

「体育」を見直す（４）フォーム撮影 すぐ確認

（読売　11月21日）

コツを教える教師の創意工夫を、映像ソフトの進化が支える。

そろいのジャージー姿の女子生徒たちが、くすくすと笑い声を漏らしながら、
興味深そうにパソコン画面をのぞき込む。
盛岡市立下小路中学校の体育館で、３年生の授業。
１０月から週３回、１２回続けてきたマット運動は、この日が最後。
生徒たちが見ているのは、次々と登場する自分たちの姿。
マットの上で逆立ちをして背中から倒れ、
くるっとでんぐり返しをする「倒立前転」の映像。

「腕や足、『６時１０分』はどうなっているかな、よく見てね」。
岡田幸一教諭（３９）は、各生徒の“食いつき”を確認するように声をかける。
「６時１０分」は、倒立から次の動作に移る前の体のフォームを、
時計の針の位置で示している。
ちなみに、倒立を始める最初の動作は「グリコのポーズ」と呼ばれ、
体育の教師の間でよく使われる。
両手を上に伸ばし、片方の足をひざから曲げる姿を、
菓子のキャラクターからとっている。

岡田教諭は、運動に意欲的な子とそうでない子の二極化を心配してきた。
できない子は、できる子の身体感覚を容易には理解できず、どんどん差が開く。
特に、地味で、失敗した時の格好悪さが目立つマット運動は、
苦手な子に人気がない。
「限られた５０分間の授業で、できない子に、
頭でできるコツをわかってもらうのが近道」だと、
視覚に訴える掲示物や人形、ビデオなどを使って説明してきた。

そんな岡田教諭の工夫を支える最新装置が、映像ソフトの「スポーツミラー」。
同中に赴任した今年から取り入れた。

撮影した映像を、巻き戻しなしですぐ見られるだけでなく、分解写真にもでき、
自分の体のフォームを確認するのに便利。
この日も、個々の生徒の分解写真を一人ひとりに配った。
近くの子と見比べながら「まじキレイやねー」、「猿みたい」、「どれどれ」と大騒ぎ。

「足の伸びや、足を上げる時の勢いなど、
ここを直せば次にやれるってわかる気がする」と生徒の一人、千葉花穂さん（１５）。
このクラスでは、千葉さんを含め、１６人中３人は全く倒立ができなかったが、
生徒同士の支え合いもあって、全員ができるように。

「生徒が『自分はできない』と思い込んでいても、教師は評価していたり、
逆に生徒が『演技は完璧』と自信満々でも、教師から見ると問題点が多かったりと、
演技の評価が分かれることがよくある。
このソフトで、画像をすぐ確認するとそうした食い違いがなく、
生徒にも理解しやすく、コツを覚えやすい」
ソフトの開発に協力した小沢治夫・東海大体育学部教授（５９）が力説。

生徒が自分の動きを客観的にとらえることができる映像が、
「次」への自信につながる。

◆スポーツミラー

マット運動、体操、跳び箱、柔道、ゴルフなどのスポーツで、
連続した動きを場面ごとにチェックできるソフト。
開発したのは、筑波大生が起業した株式会社ニューフォレスター（つくば市）。
２００５年１１月の発売開始以降、小中高校を中心に約４００本売れている。

http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/renai/20081121-OYT8T00373.htm

スペシャルオリンピックス：派遣費の寄付呼びかけ

（毎日　11月26日）

知的障害や発達障害のある人たちが日ごろのスポーツの成果を競う、
第９回スペシャルオリンピックス冬季世界大会が
来年２月７～１３日、米国アイダホ州で開かれる。

ＮＰＯ法人・スペシャルオリンピックス日本の有森裕子理事長が、
選手団の派遣をまかなう寄付を呼びかけている。

スペシャルオリンピックスは、知的障害や発達障害のある人たちが
スポーツを通じて社会参加や生きがいを目指す運動。
１９６２年、ケネディ米大統領の妹が、知的障害のある姉のために始めた。
以来、世界各地で開かれている。

有森さんは、「スポーツの感動はみな同じ」と、
６年前から競技大会でサポーターを務めてきたが、
今年４月、理事長に就任。

来年の冬季大会には、６１人の選手と２６人の役員・コーチを派遣。
スポンサー探しに奔走する有森さんは、
「選手たちはスポーツで見違えるように変わる」と協力を訴えている。

カレンダーやマグネットの購入のほか、パソコンのクリック募金などで寄付できる。
事務局（０３・３５０１・４６８０）、ホームページ（http://www.son.or.jp）

http://mainichi.jp/life/health/fukushi/news/20081126ddm013100177000c.html

「北京と張り合う必要はない」 ロンドン五輪にＩＯＣ会長

（朝日　2008年11月26日）

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のロゲ会長は、
２０１２年夏季五輪の舞台となるロンドンで講演し、
「ロンドンはロンドンであればいい。
五輪はそれぞれが異なり、一番や最高は存在しない」と述べ、
国家的な大事業だった北京五輪と張り合う必要はないと強調。

講演は、この日から本格的に始まった五輪引き継ぎ会議に際して開かれ、
同会長は、「閉会式で五輪旗を渡された次回開催都市は、
五輪史に新たなページを書き始めるが、
同時に将来の五輪がさらに発展するための遺産を残すことが求められる」と説明。

２７日まで開かれる会議には、北京五輪組織委員会から約８０人が参加。
輸送、宿泊、アクレディテーション（資格認定）などのテーマごとに、
大会開催で得た知識や経験を伝達する。

１６年夏季五輪の招致を目指す東京、シカゴ、マドリード、リオデジャネイロの
関係者もオブザーバーとして参加しており、
東京の河野一郎・招致委員会事務総長は、
「細部にわたる実質的なやりとりがあり非常に役に立つ。
（来年２月に提出する）開催計画書に反映させたい」

http://www.asahi.com/sports/spo/KYD200811260008.html

プロ棋士の直感、脳中心に源？ 理研などのチーム

（朝日　2008年11月22日）

将棋のプロの脳活動の解明を目指している理化学研究所などの研究で、

詰将棋を瞬間的に「判断」するとき、

脳の真ん中部分に活発化する領域があることがわかった。

「判断」の手前の、盤面を「認識」する、という実験では

後頭部が活発になることがわかっており、

脳にプロ独特の「直観回路」ができているのではないかという。

日本将棋連盟や富士通と進めている研究で、

活発化した脳の一部が大きくなるという仮説「脳ダコ」がわかるかも知れないと期待。

理研脳科学総合研究センターは、

プロ棋士が見れば、瞬間的に解けるような詰将棋を用意。

盤面を１秒間見せて、それを解くときの脳の働きを

機能的磁気共鳴断層撮影（ｆＭＲＩ）装置で調べた。

すると、大脳の真ん中にある基底核という部分が活発化。

駒を並べた盤面で「金」がどこにあるのかを探すような、

単純な問題では活発になっていなかった。

この部分は、自宅から駅まで道順を意識せずに歩くとき、

曲がる角を判断するような場合に活発になる領域。

棋士は、詰将棋の判断が日常のレベルになっているようだ。

同センターの山口陽子チームリーダーは、

「いろんな実験で、プロとアマの差が非常に明確にでている。

直観思考を解明する道筋が見えてきた」

http://www.asahi.com/science/update/1122/TKY200811220096.html

「体育」を見直す（３）休まず動き体力アップ

（読売　11月20日）

体を動かすことを最大限、心がける授業がある。

授業開始を告げるチャイムが鳴る前に、２９人の児童全員が縄跳びを始めた。
愛知県知多市立旭南小学校の体育館。５時限目の４年生の授業。

次はかけ声とともに走り、軽快な音楽に乗ってスキップ。
体を反らせてブリッジ。ここまで約８分。
「サーキット」と呼ばれる準備運動の中身は、同小オリジナル。
児童は動きっぱなしで、１分あたりの心拍数が１２０回まで上がる。
始業のチャイムが鳴った時には、児童は汗だくだった。

担任の中野香菜教諭（２４）が、「はい、マットを出して」と言って笛を吹くと、
児童は一斉に駆けだし、６グループに分かれて３０秒とたたないうちにマットが敷かれた。
事前に説明を受けており、前転や側転の練習も、指示がないまま始まる。
体育館の壁には、それぞれの運動の方法を示した紙も張ってあり、児童が参考に。

４５分の授業で、児童が中野教諭の周りに集まったのは、
始業から２０分後と最後の２回だけだった。
「どうしたら児童が立ち止まらないかを、第一に考えている」と中野教諭。

子供たちが動き回る体育の立役者は、知多市教委の鰐部忠夫指導員（６１）。
同市立新知小学校で校長を務めていた５年前、
「体育の授業で、体を動かす時間が短すぎる。これでは体力づくりができない」
体育座りをして教師の指示を聞き、技のお手本を見る時間が長い。
調べてみると、授業１コマの間に、一人ひとりが動いているのは５～１０分だけ。

鰐部さんは教師たちに、話す時間を減らすよう指示。
ストップウオッチで動いた時間を測定させるようにし、歩数計も導入。
グラウンドを使う種目だと、ジャングルジムや鉄棒、ハードルを使って
準備運動代わりにした。
こうした取り組みで、３年目の２００５年度には、
学年別・男女別の体力測定結果９６項目のうち、全国平均を上回る項目が６９に。

０６年度からは、市内の全小学校１０校で「体育での動く時間増加」運動が広がり、
教師の間で「運動量の確保」が合言葉となった。
児童が動く時間は、４５分の授業時間のうち２５分に。

市全体でも、効果は数字に表れた。
学年別・男女別に５０メートル走や立ち幅跳び、反復横跳びなど
６０項目の成績をみると、愛知県平均を上回った項目が、
０４年の２８項目から０７年には５３項目に増えた。

「動き回ることが、体力増加につながったのは間違いない」と
知多市の授業に助言してきた中京女子大の時安和行准教授（体育学）が太鼓判。
「ただ、体力に重点が置かれると、技能の習得がおろそかになりがちだ。
技やフォームを子供同士で互いに指摘し合うといった工夫が必要に」

基礎となる体力がついたからこそ、その先の目標が見えてきたようだ。

◆子供の体力

文部科学省の体力・運動能力調査で、１９８５年度が小中高校生の体力のピーク。
その後低下したが、この１０年間、中高生で若干の回復傾向に。
１３歳男子の５０メートル走は、８５年度が７秒９０、９８年度が８秒００、
２００７年度が７秒９４。
文科省では、「練習すれば上がるものは上がってきているが、
ピーク時とは大きな隔たりがある」

http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/renai/20081120-OYT8T00233.htm

スポーツ２１世紀：新しい波／２８４ 武道の必修化／２

（毎日　11月22日）

東京体育館の会議室に、「スポーツ９条の会」のメンバーが集まった。
この日の学習会のテーマは、「中学校体育の武道必修化について考える」。
議論は３時間近くに及んだ。

憲法改正に反対する護憲派知識人が組織した「九条の会」に連動し、
スポーツを通じた平和運動を推進しようと、
大学教授や元選手らが４年前に設立したのが「スポーツ９条の会」。

参加者に配布された資料には、昨年２月に日本武道協議会が
安倍晋三首相（当時）に提出した「嘆願書」があった。
武道関係１０団体が加盟する協議会の会長名は、塩川正十郎・元衆院議員（同）。
中学、高校の武道必修化を求める内容。

「倫理道徳の退廃が著しく、自他の尊厳や義務感の欠如等、
人として歩むべき『道』の規範意識低下は、民族の存立基軸すら危うくしつつある」、
「武道は、国民精神の根源、武士道精神の神髄を基調に、人間陶冶、
世界平和を希求し、日本人としての自覚と使命感に立つ有為の人材を育成する道」

戦前の旧制中学校では、１９３１年に武道が必修化され、
戦時中の国民学校でも「体錬科武道」が必修科目。
当時の資料には、教育関係者が「日本人に日本人としての魂を植え付ける」と
語った記述もある。
武道が、民族意識の高揚や「忠君愛国」の精神と結びつけられた
過去は否定できない。

体育史を研究する武蔵野美術大の青沼裕之教授は、
「戦前、武道の必修化は他のスポーツにも影響を与え、
たとえば野球も武道的に扱われた。
それが国家統制につながり、戦争に突入していった歴史は
重大視しなければならない」

スポーツ９条の会が、武道必修化にすべて反対しているわけではない。
若者の価値観が、多様化する現代で武道の教育効果に期待する声も強い。
思いやりの心や相手を敬う精神。参加者からこんな声が飛んだ。

「武道を利用しようとする政治的意図と、文化としての武道との間には
ギャップがあるのではないか」。
その溝をどう埋めるか？
武道教育の大きな課題だ。

http://mainichi.jp/enta/sports/21century/

１６年五輪招致：自民の調査会、国会決議の採択働きかけへ

（毎日　11月26日）

自民党のスポーツ立国調査会が、東京・永田町の党本部で開かれ、
東京都が立候補している２０１６年の五輪招致に向け、
国会決議の採択を働きかけていくことを決めた。

首相就任に伴って退任した麻生太郎会長の後任を、
保利耕輔・党政調会長とすることを了承。

五輪招致に向けては、共産、社民両党を除く超党派の
「２０１６オリンピック日本招致推進議員連盟」設立を各党と調整中で、
会長には森喜朗元首相が内定済み。
１２月中にも発足させ、衆参両院で五輪招致を決議し、
これを来年２月に国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に提出する
立候補ファイルにも明記。

調査会の遠藤利明事務局長は、
「（五輪開催に対し）政府保証が得られることを前提に国会で決議したい」

http://mainichi.jp/enta/sports/general/news/20081127k0000m050017000c.html

ホッケーの町を研究 岩手町で慶大大学院生ら

（岩手日報　11月25日）

岩手町一方井地区で、慶応大大学院生ら３人がスポーツ振興について研究。
Ｊリーグなどプロや企業が参画せずに地域に競技が根付いた「成功例」として、
同町の「ホッケーの町」づくりの源流を探る。

児童から６０歳以上まで、一緒のグラウンドで汗を流す様子に、
「うらやましい環境」と評価を高めている。

研究しているのは、慶応大大学院政策・メディア研究科博士課程の
松橋崇史さん（２６）と同修士課程の植野準太さん（２５）、
同大３年の伊藤彩香さん（２１）の３人。

２３日は、同地区恒例のスティック納めを取材。
１年の締めくくりとして世代を問わず試合する行事で、
一方井小や一方井中の児童生徒と父母、地区民ら約１００人が参加。

３人も、飛び入りで試合に出場。
試合後の会食で地域の結束を実感し、同町のホッケーの草創期を知る
６０歳代や中学生から座談会形式で、競技に対する思いを聞き取った。

３人は、人口規模が少ない地域でのスポーツ振興の現状を研究しようと情報収集。
岩手町の話題を各方面で聞いて興味を持ち、県内の第一人者の
西田範次・富士大教授から一方井地区を紹介。

１０月、町民ホッケー大会小・中学生の部を視察。
植野さんは、大会の盛り上がりに驚き、１週間後の一般の部も
深夜バスで駆け付けるほどのめり込んだ。
今後、それぞれの論文などで成果を発表する。

松橋さんは、「子どもから大人まで、元全日本選手も交じって触れ合う様子に驚いた。
うらやましい環境だ」、伊藤さんは「ここまで熱心とは思わなかった」と評価。

同地区で、スポーツ少年団を指導する町ホッケー協会の田村政雄会長は、
「関心を持ってもらいうれしい。
慶応大の合宿を誘致するなど、さらなる交流につなげたい」

http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20081125_11

肺がん：マウスのがん消失 酵素働き抑制、新薬期待－－自治医大など

（毎日　11月25日）

肺がん遺伝子が作る酵素の働きを抑える化合物で、
マウスの肺がんを消失させることに、自治医科大などの研究チームが成功。
肺がんの新たな治療薬として期待。
米科学アカデミー紀要（電子版）に掲載。

昨年、肺がん患者から、がん化にかかわる遺伝子「ＥＭＬ４－ＡＬＫ」を発見。
肺がん患者の約５％が、この遺伝子を持っていることが分かっている。
この遺伝子が肺がんを起こすことを確かめるため、
肺だけで遺伝子が働くようにしたマウスを作ったところ、
生後１～２週間で両肺にがんができた。

この遺伝子が作る酵素の働きを阻害する化合物を作り、
肺がんマウス１０匹に１日１回経口投与。
投与開始から２５日ですべてのマウスのがんが消失。
投与しなかった肺がんマウス１０匹は、がんが両肺に広がり、
９匹が１カ月以内に死んだ。

肺がんの治療薬としては「イレッサ」があるが、
副作用がある上、効く患者が限られる。
この化合物は別のタイプの肺がんへの効果が期待できるといい、
既に複数の製薬会社が治療薬開発に着手。
間野博行・自治医科大教授は、「副作用はみられない」。

http://mainichi.jp/select/science/archive/news/2008/11/25/20081125dde041040039000c.html

「体育」を見直す（２）実技サポーターが手本

（読売　11月19日）

実技が得意な体育の補助役を、全小学校に派遣する自治体がある。

「今日は江原先生がいるから、チャンスですよ」
さいたま市立与野南小学校の校庭の鉄棒の前で、
教師歴１０年の伊藤希教諭が３年生に語りかけた。
紹介された江原俊さん（２２）は、埼玉大学教育学部の４年生。
昨年度から、さいたま市の「小学校体育授業サポーター」として週に１度、
同小で体育の授業の補助。

江原さんは、逆上がりの練習を始めた子供たちに、
「もっとおなかを鉄棒にくっつけて」、「おへそを見て」と声をかける。
寄り添って児童のひざや腰を下から支えもする。

伊藤教諭に促されて、足かけ前回りを２回、３回と連続して披露。
その姿に、驚きのまなざしを送る児童たちのそばで、
伊藤教諭が「江原先生の腕、伸びてますね」と解説。

江原さんに逆上がりを手伝ってもらった児童は、
「もうちょっとでできそうになって、うれしかった」と笑顔を見せる。
江原さんも、「子供たちが笑顔で運動しているとうれしくなる」と楽しそう。

さいたま市が、「体育サポーター」を導入したのは昨年度から。
１０１の市立小全校に、ボランティアの大学生や、派遣会社を通して採用した
体育系大学出身者などを週１～２度派遣。
昨年６月から１０校で試行し、９月からは全校に派遣。
今年度予算は約４６００万円を計上。

市教育委員会の藤田昌一主任指導主事は、
「よい手本を見せてくれる、はつらつとした体育の先生に教わることで、
子供たちは運動にあこがれを持って意欲的に取り組んでくれるはず」と期待。

サポーターをどう活用するかは学校に任せているため、
必ずしも「体育が苦手だから」、「年配だから」という理由で
サポーターが入るわけではないようだ。
全校導入の背景には、小学校教員の高齢化がある。
さいたま市の教師の年齢構成は２００７年度で、５０代が４割、４０代以上で６割超、
２０代は２割にすぎない。

「ベテランの先生は授業は上手だが、自分で見本を見せるのが難しくなってくる。
子供の補助がつらいという声も聞こえる。
サポーターに目の前で実技をやってもらうと、子供の意欲も違ってくる」と藤田さん。

教師がけがで跳び箱の見本を見せられないというような場合も。
２０年前に足のじん帯を痛めた別の小学校の女性教諭（５５）は、
「子供が技のイメージを持つには、ビデオで見せるよりも
実際に目の前で見せる方がわかりやすい。
サポーターに演技をしてもらいながら、ポイントを説明することもできる」と利点を強調。

市教委には、休み時間にもサポーターに教わりに来る児童がいるなど、
子供が意欲を喚起されているという報告も。
いずれは、体力向上という数字になって表れるだろう。

◆５０代が倍増

文部科学省の学校教員統計調査（３年ごとに実施）によると、
全国の国公私立小学校教員のうち、５０代は２００７年度で３４．２％。
１９９８年度の１８．３％から２倍近く増。
公立小の都道府県別では、５０代の割合が最多なのは奈良県の４７．８％。
和歌山県（４７．５％）、埼玉県（４６．８％）は３番目に多い。

http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/renai/20081119-OYT8T00182.htm

インタビュー・環境戦略を語る：野村ホールディングス・渡辺真一郎常務

（毎日　11月24日）

証券最大手の野村証券を傘下に持つ野村ホールディングス（ＨＤ）は、
環境関連企業への自己資金投資や、環境に役立つ技術を持つ
企業の上場支援などに力を入れている。
証券業界が、環境をキーワードに企業や投資家との結び付きを強める中、
金融の枠組みを使い、どのように環境問題の解決を目指していくのか。
渡辺真一郎常務に聞いた。

－環境関連企業とのかかわりを教えてください。

◆本業の金融業を生かして環境に貢献できないか、を考えている。
０４年ごろから、環境関連企業の資金調達や上場支援に力を入れ、
地球環境関連企業は、００年～今年４月、東京証券取引所などに１１社が新規上場。
汚染土壌調査や浄化処理までを行うダイセキ環境ソリューションなど
３社の主幹事を、野村証券が務めた。

－環境関連投資はブームで終わるとの指摘も。

◆（野村ＨＤの）１００％子会社、野村リサーチ・アンド・アドバイザリー（ＮＲ＆Ａ）が、
成長性がある企業を発掘し、環境関連企業は高い技術を持つ企業が多く、
ブームでは終わらない。
ＮＲ＆Ａでは、創業から早い時期で資本を入れるなどの支援を行い、
環境関連企業１２社に対して、計約１１億円を出資。

－海外企業にも出資している。

◆インドの太陽電池メーカーのモーザー・ベア・ソーラー社に約３０億円を出資。
資金は、太陽電池製造能力の増強に活用。
経済成長が著しいアジアでは、公害や産業廃棄物などの問題が起き、
解決するには金融面での支援も重要。
ウイン・ウイン（共に勝者となる）の関係になることも大事。

－社内の環境対策は？

◆書類のペーパーレス化を進めている。
野村証券には約４３０万口座があり、投資家に送付する取引残高報告書（Ａ４判）
の年間使用量は４８００万枚。
用紙のレイアウトを変えるなどの工夫で、紙使用量を２５％削減、１２００万枚減。
紙を積み上げると、東京タワー四つ分の高さになる量。
電子メールでの目論見書の交付を始め、約２１万口座のお客様の了解を得られ、
紙削減に。今後も電子メールでの交付を増やす。

－社内運動も行っている。

◆社内で出たペットボトルのキャップをリサイクル業者に売却した代金を、
途上国の子供のワクチン購入費に充てる「エコキャップ運動」。
０７年度末で、グループでワクチン３０１個相当を提供。
地道な活動ですが、今後も広げたい。
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◇わたなべ・しんいちろう

九州大経済学部卒。８２年野村証券入社。
０４年４月に野村証券執行役、０７年４月に取締役に就き、
０８年１０月から野村ホールディングス常務。大分県出身。４９歳。

http://mainichi.jp/select/science/archive/news/2008/11/24/20081124ddm008020030000c.html