(共同通信社 2007年12月13日)
広島県原爆被害者団体協議会の坪井直理事長は、
放射線影響研究所(放影研、広島市・長崎市)と
前身組織の活動60年を記念して、
米科学アカデミーがワシントンで開いたシンポジウムで講演し、
「検査すれども治療せず、と研究に反発したこともあった。
だが、被爆者は未来に向かって歴史を乗り越える覚悟を固めている」。
20歳で被爆した坪井理事長は、
「核兵器の廃絶を悲願している。放射線の影響研究に協力を惜しまない」。
後遺症の再生不良性貧血や大腸がんで、
10回も入退院を繰り返した経験を振り返り、
「わたしは82歳でまだ若いつもり。
信条はネバーギブアップ(決してあきらめない)だ」と締めくくると、
100人を超す聴衆が立ち上がって拍手した。
放影研は、原爆被爆者への放射線の影響調査を目的に、
1947年に活動を始めた米原爆傷害調査委員会(ABCC)が前身で、
75年に日米共同機関として発足。
シンポジウムではこうした歴史を振り返り、最新の研究動向を紹介。
米側の運営資金を拠出するエネルギー省の
マイケル・キルパトリック担当副局長は、
「公衆の被ばく基準作りに貢献した」と放影研の研究成果をたたえた。
http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=64311
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このような動きはとても大切なことです。
戦争によって、敵味方関係なく、多くの人々が被害に遭いました。
歴史を事実として、お互いに認識しあうことが
現代においても大切です。
原爆、強制収容、慰安婦、虐殺・・・
これらは、いつ自分たちが被害者側になったり、
加害者側になったりするか、分かりません。
歴史を学ぶことで、お互いを理解し合い、
このような悲しい出来事を防ぐ努力をしなければなりません。
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