（共同通信社 2008年8月13日）
財団法人社会経済生産性本部のアンケートに回答した
上場企業のうち、半数以上が社員の心の病が増える傾向に。
「人を育て、仕事の意味を考える余裕がない」会社ほど、
心の病の増加を訴える傾向が強い。
同財団は、2002年から2年ごとに同じ調査を実施。
今年は、2368社を対象にし、269社が回答。
最近3年間で、従業員の心の病が「増加傾向」と回答したのは５６％、
2年前の６１％から微減し「横ばい」は３２％、「減少傾向」は４％。
職場で、「人を育てる余裕がなくなってきている」という企業の６０％が
心の病が増加傾向と答える一方、
「そうではない」という企業で増加傾向と答えたのは３５％。
「職場でのつながりを感じにくい」、
「仕事の全体像や意味を考える余裕が職場になくなってきている」
とする企業は、６０％以上が心の病が増加傾向と回答。
「そうではない」とする企業で増加傾向としたのは、４０％台前半。
従業員の健康づくりのうち、メンタルヘルス対策を重視する企業は６３％、
6年前の調査の３３％からほぼ倍増、
この問題に対する企業の危機感の高まりが読み取れる。
同財団は、「心の病については不調者の早期発見に加え、
組織風土の改善に目を向ける必要がある」。
http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=78568
0 件のコメント:
コメントを投稿