（読売 8月26日）
文部科学省は、東京が開催都市に立候補している
２０１６年五輪でのメダル量産を目指し、国として強化を後押しする
新たな体制をスタートさせる方針を固めた。
「競技力向上ナショナルプロジェクト」という名目で、
開催地五輪での躍進へ向け、０９年度の概算要求で約１２億５０００万円を計上。
プロジェクトでは、柔道やレスリングなどメダル獲得が有望な競技を対象に、
競技全体を統括する「ナショナルコーチ」制度を創設。
ライバル選手の視察、ルール改正を巡る情報収集や分析などを専門に行い、
メダル獲得をサポートする。
１６年五輪で主力となるジュニア世代をターゲットに、
重点的な育成にも取り組む方針。
北京五輪は、国家主導の強化策で躍進する国々が目立った。
中国は、金メダル数が前回の３２個から５１個へ急増し、
米国を抜いて初の１位に。
外国人指導者を招へいするなどの強化策が実った。
１２年にロンドン五輪を迎える英国も、金９個の１０位から１９個の４位に躍進。
強化費増加などの施策が効果を発揮。
これに対し、日本の金メダル９個は全体の８位。
今年１月にナショナルトレーニングセンターが完成して初の五輪となったが、
過去最多タイだったアテネ五輪の１６個を大きく下回り、
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が目標に掲げた「二けた」に届かなかった。
不振の主な要因は、世代交代と対応の遅れ。
金９個のうち７個が、２大会連続の金メダル。
柔道は、一本を狙う日本のスタイルから、世界の潮流である
ポイント制への対応が遅れ、前回のメダル１０個から７個に減少。
競技団体などから、国が本腰を入れて、
トップアスリートの強化に乗り出すよう求める声が上がっていた。
http://www.yomiuri.co.jp/olympic/2008/news/topic/news/20080826-OYT1T00244.htm
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