(岩手日報 9月4日)
「環境教育の元祖」ともいえる河川の水生生物調査への参加者が減少。
2007年度の県内の参加団体、参加者数は、ピーク時より約20%減。
都道府県別でも全国トップの座を譲った。
授業に取り入れられることで、子どもが身近な自然を学ぶ機会となっているが、
総合学習の多様化や学力向上路線などが減少につながった。
県は、調査への参加呼び掛けを強化する方針。
水生生物調査は、河川に生息するサワガニや、カワゲラなどの
成育状況を調べる全国共通調査。
すむ生物を指標に、水質を「きれいな水」から「汚い水」までの4段階で判定。
07年度の本県の参加団体は、201で5年連続減。
延べ参加人数も、6178人と2年連続で減った。
参加人数は、1996年まで全国トップだったが、97年に2位に転落。
06年には3位に順位を落としている。
背景には、小学校など学校の参加減少がある。
調査方法が簡単なことから、対象は児童生徒が中心。
07年度は小学校63・9%、中学校10・7%、子ども会9・1%など
小中学校での実施が大半を占めた。
同調査を、「環境と地域を考える優れた教材」と認める
県教委の佐々木修一学校教育室長は、参加者減少について
「学校五日制なども影響しているかもしれない」と推測。
担当する県環境保全課は、
▽総合学習の多様化、
▽地球温暖化やごみ減量など環境教育の多様化、
▽キャリア教育、福祉教育など総合学習への社会ニーズの変化、
を減少の要因と分析。
多くの参加があることは、河川全体の水質も経年変化で見ることができる。
手軽な調査だが、水質環境を把握する貴重なデータにもなっている。
同課の吉田茂総括課長は、
「身近な河川を調べることで地域が分かり、環境への意識啓発にもつながる。
難しい調査ではないので、子どもたちを中心に参加を呼び掛けていきたい」
とPRに力を入れる構えだ。
http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20080904_14
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