「賢い患者になる」「健康食品」 ＜３＞

（共同通信社　2007年8月14日）

今年2月、スギの花粉を加工した健康食品（カプセル）を飲み、
和歌山県の女性が全身性アレルギー反応によるショック症状に。

厚生労働省が成分などを分析したところ、
医薬品の成分が検出され、和歌山県は薬事法に基づいて
山形県の製造販売会社に販売停止と回収を指導。

また、ここ数年、インターネットを通じて中国から手に入れた健康食品を
食べた人が相次いで頭痛や下痢などを訴えたほか、死者も出た。

1兆円とも3兆円ともいわれる健康食品の市場規模。
国民の健康志向が高まるのに伴って、市場は拡大傾向にあるが、
健康被害やトラブルも確実に増えている。

「『食品だから』との安易な気持ちが、深刻な事態を招く原因に」
と国立健康・栄養研究所は警告。

日本には、法令上"健康食品"という定義はない。
メーカーなどが、「健康に良い食品」という意味で使っているにすぎない。
欧米に比べ、健康食品に対する国の取り組みは遅れ気味だ。

それでも2001年、国は安全性や有効性などに基づいて
他の食品との差別化を目指す保健機能食品制度をスタート。
健康食品による被害やトラブルの急増に対応するためだけではなく、
市場拡大を期待する食品業界から強い要望があったため。

制度によると、保健機能食品は、体の生理的な機能に働き掛けて
特定の効果が期待できる「特定保健用食品」（特保）と、
不足しがちな栄養成分を補給できる「栄養機能食品」に大別。

現在、特保は約700品目あり、虫歯になりにくくするといわれる
キシリトール入り食品などが知られている。
販売するには、安全性や有効性の審査をパスすることが必要。
約2年前には、「条件付き特保」が追加。
栄養機能食品は、カルシウムやビタミンなどの栄養素を表示して販売。
審査はないが、国の規格基準をクリアしていることが条件。

これとは別に、低タンパク食品や乳幼児用調製粉乳など
特別の目的をもつ「特別用途食品」があり、
特保と同様、国の許可がなければ表示できない。

「メディアから健康食品の情報が連日流されているが、
視聴者が誤解してしまうような情報も少なくない。
健康食品に対する正確な理解が不可欠。
おかしいと思ったら最寄りの消費者センターで相談を」。

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条件付き特保

一般の特保ほど有効性に科学的根拠はないが、
一定の有効性が確認されている食品のこと。
中性脂肪の減少が期待される商品が出た。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=52372