2007年9月22日土曜日

世界的研究拠点:東京大など5カ所選定 文科省

(毎日新聞 2007年9月12日)

世界トップレベルの研究拠点を目指し、
年5億~20億円を10~15年間投入する研究機関として、
文部科学省は東京大など5カ所を選定。
最大300億円の資金を国から集中させることで、
世界の第一線の人材を集め研究環境を整備する計画。
同省は、「研究支援としては、これまでで最も規模が大きく期間も長い」と位置付け。

選定された機関と研究テーマは、
▽東北大(原子・分子レベルでの革新的な新材料開発、山本嘉則教授)
▽東京大(素粒子物理学に基づく宇宙の起源・進化の解明、鈴木洋一郎教授)
▽京都大(幹細胞研究を中心とした再生医学の実現、中辻憲夫教授)
▽大阪大(感染症やアレルギー疾患の新たな診断・治療の開発、審良静男教授)
▽物質・材料研究機構(ナノテクノロジーに基づいた新材料開発の推進、青野正和フェロー)。

材料や素粒子物理学など日本が元来強いとされる分野や、
論文引用数の多い研究者が率いる研究が選ばれた。
今年度予算として計約35億円を計上、来年度では計約90億円を要求。

各拠点には200~300人の研究者、スタッフが参加し、10年かけて
「世界のだれもが知り、世界の研究者が参加したいと集う研究拠点」の形成を目指す。
顕著な成果が上がった場合は、最長15年まで支援。

研究に没頭できる環境を整備する一方、成果主義に基づく年俸制を導入、
使用言語は英語とし、外国人研究者を全体の3割程度確保することを求めている。
研究の進ちょく状況を、毎年確認する。

これまでの国の大規模研究拠点支援では、
国際的にすぐれた大学院の教育研究拠点を支援する
「グローバルCOEプログラム」(年約2億6000万円を5年間支出)があるが、
今回の支援はこれを大幅に上回る。

http://www.mainichi-msn.co.jp/science/kagaku/news/20070913k0000m040057000c.html

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近年では、世界的な研究を行うためには、
予算規模を大きくせざるを得ないです。
なので、予算をある機関に集中させる必要性はあります。
同時に、研究の多様性も必要です。
現在はあまり日の当たらない分野も、
新たな技術革新によって、一気に最先端分野になり得ることも。
そのためには、幅広く、多種多様な研究を支援していくことも重要。
私の研究も、細々とですが、続けていきたいですね。

女性ホルモンが骨量維持 東大など、調節機能突き止める

(毎日新聞社 2007年9月7日)

骨を作る細胞に作用していると考えられていた女性ホルモンが、
骨を分解する「破骨細胞」の寿命を調節して骨量を維持していることを、
東京大などの研究グループが突き止めた。

女性ホルモンの欠乏によって、
閉経後に骨粗しょう症を発症するメカニズムの一端が明らかに。
新しい治療薬開発にもつながる可能性があり、
米科学雑誌「セル」(電子版)に掲載。

健康な人では、骨をつくる骨芽細胞と、骨を分解・吸収する破骨細胞との
働きが釣り合い、一定の骨量が保たれる。
閉経などにより女性ホルモンが欠乏すると、
このバランスが崩れ、骨粗しょう症を引き起こす。
しかし、そのメカニズムは分かっていなかった。

研究グループは、女性ホルモンに結合する受容体に着目。
骨表面の破骨細胞からこの受容体をなくしたマウスを、
遺伝子操作によって作った。
このマウスは、足の骨と背骨で骨量の低下がみられ、
破骨細胞の数が増えていることが分かった。

通常のマウスの破骨細胞に女性ホルモンを投与すると、
「アポトーシス」という細胞死を引き起こす遺伝子の働きが活発になり、
破骨細胞の細胞死が進んだ。

しかし、女性ホルモン受容体を持たないマウスの破骨細胞では、
遺伝子の働きに変化はなく、細胞死も進まなかった。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=54202

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女性ホルモンが骨代謝に影響を及ぼすことは知られていましたが、
メカニズムについては明らかではありませんでした。
今回は、エストロゲン受容体αに着目し、
この受容体を持たないと、破骨細胞のアポトーシスを引き起こさない。
つまり、この受容体の発現を促進するように働きかけることが、
骨量を維持するためには必要なこと。
今後、この受容体をモニターすることが重要になりそうです。

2007年9月21日金曜日

救急患者約2割は未遂 自殺予防を考える/1

(毎日新聞社 2007年9月11日)

「あなたの抱える悩みを一緒に考えていきましょう」

横浜市立大病院高度救命救急センターの精神科医、山田朋樹さんは
2年前、自殺未遂者に語りかけた。
車の中で排ガス自殺を図り、意識もうろうの状態で
センターに運ばれてきた中年男性だ。
この言葉が男性を救った。「あの一言で頑張ろうと思いました」。
気力を取り戻した男性は、多額の借金を整理して再び仕事に就いたという。

全国の救命救急センターに搬送される患者の10-20%は、自殺未遂者。
同病院は03年から、搬送されて来た未遂者を、
精神科医がケアする取り組みを始めた。

山田さんは、「命を救う場面から介在すると、患者との信頼関係が築きやすい。
何度も話すうちに自殺をしようとした本当の理由が見えてくることもある」。

うつ病など精神疾患への対応にとどまらず、
借金や家族関係などの問題もソーシャルワーカーらと共同で解決策を探っている。

自殺予防総合対策センター(東京都小平市)の
松本俊彦・自殺実態分析室長らの調査では、
自傷行為をして精神科を受診した患者の19%が、
受診後1年以内に大量服薬による自殺を図っていた。
海外では、自傷経験者がその後9年間で自殺するリスクは、
経験がない人の400-700倍に達するという。

国の自殺未遂者への対策は緒に就いたばかり。
05年度から5年計画で、全国15病院の救急医療施設に搬送された
自殺未遂者を精神科医らがケアし、その自殺予防効果を検証する。
しかし、施策化されるとしても、それは研究の終了後になる。

同大医学部の河西千秋准教授は、
「環境さえ整えば、どの病院でも精神科医によるケアはすぐに実施できる」
と意識改革を訴える。

山田さんがセンターの常勤となった05年度、144人が自殺未遂で搬送。
しかし、退院後の自殺者は2人、未遂者は3人。
自殺予防の効果はあったと評価できる数字だ。
心を癒やす精神科医が救急現場で命を救っている。

政府は今年、世界自殺予防デーの10日から1週間を自殺予防週間と定めた。
98年以降9年連続で、年間3万人以上が自殺している日本。
この異常事態を解決するため、何が必要かを考える。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&articleId=54512


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自殺する理由はさまざまです。
しかし、本当に死ぬしか道はなかったのか???
家族や友人、社会が一人ひとりを支えている、ということを
もっともっと実感して欲しいです。
私たちは生かされている身。
こうして支え合って生きていることを、
感謝しながら生きていきたいですね。

過労、ストレス、パワハラ… 自殺予防を考える/2

(毎日新聞社 2007年9月12日)

「過労、ストレス、パワハラ……。
多くの労働現場は、うつ病にならない方がおかしいような状況だ。
休職期間に治癒せず、職を失って生活困窮から死を選ぶケースも多い」。
NPO法人「働く者のメンタルヘルス相談室」(大阪市)の伊福達彦理事長は指摘。

同室が今夏開いた「想いを語る会」で、遺族が胸中を明かした。
慣れない営業職で、売り上げが少ないと責められ自殺した中年男性、
月130時間の残業とパワハラで自殺した20代の男性……。

昨年11月に自殺した会社員、大橋均さん(当時56歳)の妻錦美さんは、
C型肝炎ウイルスに感染した均さんが十分な治療を受けられず症状が悪化し、
退職を強要されうつ病を発症、自殺したとして会社を提訴した。
「心身ともに弱り果て、私自身、明日はあるのかなという思いだった」。
会場から嗚咽が漏れた。

福利厚生が不十分な中小企業の社員、派遣先の制度を利用できない
派遣労働者を取り巻く環境は、大企業よりさらに深刻だ。
東京都内の中小企業で、1割の従業員が過去1年間に自殺を考えたことが判明。
抑うつ状態とみられる人は、4人に1人の割合。

農林水産省の小規模な外郭団体に勤務していた女性(33)は、
「産業医はおらず、メンタルヘルスの概念もなかった」。
過労などで休職し、復帰直後に責任ある仕事を任せるなど、
無神経な対応を受け再び休職。その後、職場には復帰できなかった。


システムエンジニアの派遣労働者だった男性(31)は、
派遣先の大手金融機関の上司に
「カウンセリング室を使えるのは正社員だけ」と切り捨てられた。
労働時間は月320時間に達したが、収入は同じ仕事をする正社員の半分程度。
仕事のない月も多く、過労に将来への不安が重なりうつ病に。
診断から1週間後、解雇された。
「派遣労働者には有給休暇さえない。
メンタルヘルスの問題以前に労働環境を改善してほしい」。

昨年10月施行の自殺対策基本法は、
事業主の努力義務に労働者の心の健康保持を課す。
しかし、約7割の事業所が「メンタルヘルス対策が必要」としながら、
実施している事業所は約2割に。

伊福理事長は、「労働現場でのうつの問題に
真正面から取り組まなければ、自殺は減らない」。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=54669

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自殺は、もはや家族だけで解決できる問題ではないです。
社会全体で取組まなければならない。
対処療法としては、カウンセラーによるメンタルヘルス対策。
根本的には、職場環境をいかに整備させるか、
生活環境をいかに充実させるか、を考えなければなりません。
仕事の効率化を図るとと同時に、社員の労働意欲を高める努力を、
企業は押し進める必要があります。
企業にとっても、自殺者を出すような環境では生き残ることはできないでしょう。

2007年9月20日木曜日

免疫不全症「高IgE症候群」の原因遺伝子を特定

(nature asia-pacific 9月3日)

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科生体環境応答学系専攻
烏山一教授、峯岸克行准教授

高IgE症候群は、免疫グロブリンのIgEが高値になるほか、
重症のアトピー性皮膚炎や呼吸器の感染症、皮膚膿瘍などを伴う免疫不全症で、
先天性免疫異常の中では頻度が高く、
10万~100万人に一人の割合で発生すると推測。
1966年に疾患の存在が報告されて以来、その病態や遺伝的背景などの
原因、診断方法は不明なまま。

東京医科歯科大学の烏山一教授と峯岸克行准教授らは、
北海道大学、東北大学、藤田保健衛生大学、九州大学、
セルビア・モンテネグロ、トルコの小児科グループとの共同研究で、
この高IgE症候群の原因が、
STAT3(signal transducer and activator of transcription 3)
遺伝子変異で起こることを明らかにした。

高IgE症候群には、非遺伝性あるいはまれに常染色体優性遺伝で
骨粗鬆症や歯の異常が起こるタイプ(Ⅰ型)と、
常染色体劣性遺伝でウイルス感染症が重症化するタイプ(Ⅱ型)に分けられ、
いずれもアトピー性皮膚炎は重症化。

烏山教授らは昨年、Ⅱ型の高IgE症候群でアトピー性皮膚炎を持ち、
細胞内寄生細菌やウイルスによる感染症を繰り返す患者が、
チロシンキナーゼ(チロシンにリン酸を付加する酵素)の一つ、
Tyk2(tyrosine kinase 2)遺伝子の異常を持つことを発見。

この患者の末梢血細胞を、サイトカインで刺激したところ、
IL-6、IL-10 IL-12、IL-23、IFNαといった多くのサイトカインの
シグナル伝達が障害されていることがわかった。
遺伝子解析により、Tyk2遺伝子の変異が見つかり、
細胞に正常なTyk2遺伝子を発現させると、サイトカインへの反応が正常化し、
Tyk2遺伝子の欠損が高IgE症候群に関与していることを証明。

Ⅰ型高IgE症候群の患者の末梢血細胞でも、
IL-6とIL-10のシグナル伝達は障害され、IL-12とINFαの応答は正常。
そこから IL-6とIL-10のシグナル伝達を担う分子の探索が始まり、
STAT3遺伝子の変異が関与することが明らかに。
STAT3遺伝子のDNA結合機能が、4分の1程度に低下していることも。

「STAT3遺伝子の異常によって、IL-6のシグナル伝達がうまくいかないと、
炎症が起こらない。これが、Ⅰ型高IgE症候群の患者さんに
痛みや熱感のない皮膚・肺膿瘍(冷膿瘍)があらわれる理由」。

「Tyk2遺伝子の異常が関与するⅡ型では、抗酸菌に感染しやすいが、
STAT3の異常があるI型では黄色ブドウ球菌に感染しやすく、
膿が出やすいようだ」とその病態の違いを語る。

STAT3は、30以上のシグナル伝達のファクターとして働いている遺伝子。
「今後は、STAT3のシグナル伝達経路のどの部分が強く関与するかを調べ、
高IgE症候群の病態を解明すること、また、一般のアトピー性皮膚炎の患者でも
STAT3遺伝子の異常が起こっているのかどうかを研究したい」。

すでにアレルギー患者の遺伝子の網羅的な解析を共同研究で始め、
STAT3ノックアウトマウスによる病態の解析も準備中。

実際、乳幼児期から重症のアトピー性皮膚炎を患ってきた患者が
後に高IgE症候群と診断された例も多く、
今回の高IgE症候群の原因遺伝子同定によって
遺伝子診断による早期の確定診断ができる可能性が高まった。

高IgE症候群のような原発性免疫不全症は病態がはっきりせず、
診断も治療も進みにくい。
「患者登録によって、遺伝子診断をできる免疫不全症があるにも関わらず、
医師の間で普及していない。
また、高IgE症候群の患者さんが起こす肺膿瘍は
あらかじめ抗生剤を飲むことで予防できるのに、その情報が伝わらない。
免疫不全症に、医師も社会ももっと関心を持ってほしい」。

今回の論文発表の後、ニュースを聞いたアトピー性皮膚炎の患者から
多くの反響が寄せられたという。
烏山教授も峯岸准教授も、この発見が高IgE症候群や
難治性のアトピー性皮膚炎の治療への突破口になればと意気込んでいる。

(小島あゆみ/サイエンスライター)

http://www.natureasia.com/japan/tokushu/detail.php?id=42

2007年9月19日水曜日

じょっぱり魂―“団塊の名将”齋藤重信と盛岡商業サッカー部全国制覇への軌跡



「じょっぱり魂―“団塊の名将”齋藤重信と盛岡商業サッカー部全国制覇への軌跡」
吉沢 康一著、日刊スポーツ出版社


新年が始まって早々、素晴しい偉業が生まれました。
全国高校サッカー選手権で、盛岡商業が初優勝!!!

同じ岩手県人として、とても嬉しかったです。
なにせ、岩手はスポーツで全国一になることはあまりないし、
サッカーや野球といったメジャースポーツではなおさらです。

大雪によるグラウンドの制限、少ない人口、長い移動距離、施設やコーチの不足、
などと関東、関西圏などの都市と比べて、マイナス要因があります。


このようなハンディを克服しつつ、盛岡商業らしい
豊富な運動量を生かしたスピード感あるサッカーを目指して、
生徒や監督、コーチ、父兄たちが一丸となって取組んだ結果が、
全国優勝という偉業を生み出したと思います。

斉藤監督の病気は、とても選手たちに衝撃を与えたと思います。
でも、このアクシデントをネガティブではなく、ポジティブに結び付けていったことが、
精神的なたくましさを生み出したのではないか。

私たちの生活でも、いつ、いかなるアクシデントが起こるかもしれません。
それに対し、どう対処するか?
ダメだ~と落ち込むか、何のこれしき!と立ち向かうか?

アクシデントを乗り越えて、優勝という結果を掴み取った盛岡商業イレブンに、
賞賛すると同時に、改めて人間の強さを学んだ気がします。

ムーンスター、世界初のバイオマス上履きシューズ





(スポーツ早耳ニュース 8月27日)

ムーンスターは、クラレプラスチックスと共同で、
地球温暖化防止、CO2削減の取り組みを目的に、
植物由来のバイオマス素材(軟質ポリ乳酸樹脂)を使用した
シューズを世界で初めて開発。

開発したのは、幼稚園児用上履きシューズ
バイオマスはだしっこ」。

軟質ポリ乳酸樹脂をソールに、アッパー材料にもポリ乳酸繊維を使用。
ポリ乳酸は、とうもろこしなどのデンプンから作られる材料として
脚光を浴びており、同社は数年前からシューズへの応用を検討してきた。


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バイオマスを用いた商品は、これからもっともっと需要が増えます。
環境にやさしい、人体にやさしい商品を目指すことが、
これからのモノづくりに必要なことです。
ただ、とうもろこしは、最近はエタノールの原料として用いられているので、
ますますとうもろこしの価格が上がってしまいますね。
ちなみに、私はとうもろこしが大好きです?!
食べる方に影響がなければいいですねえ~

2007年9月18日火曜日

腕時計型携帯あったら「購入する」が約14%、「欲しい」は30%以上

(Yahoo!ニュース 9月18日)

全面がディスプレイというコンセプトモデルが発表されるなど、
製作者が考える近未来の携帯電話の姿は時折見ることができる。
では、ユーザーがほしいと思う近未来の携帯電話とは?

「携帯電話に関する調査」(インターネットコム、goo リサーチ)によると、
約3割のユーザーは「腕時計型携帯電話」があったらほしいと。

調査対象は、全国10代~60代以上のインターネットユーザー1,092人。
まず6つの例をあげ、欲しい物を選んでもらった。
最も多かった回答は「欲しいものはない」(44.05%:481人)、
次に多かったのは「腕時計型電話」(350人、32.05%)。

腕時計型電話は、日本では「WRISTOMO(リストモ)」として販売されているが、
このことを知っているのかを尋ねてみたところ、
半数以上(55.31%、604人)が「知らなかった」と回答。
「知っている」(16.58%、181人)、「聞いたことはある」(28.11%、307人)。

「知っている」と回答した181人のうち、3人が購入。
「改良してほしいと思ったポイント」を聞いたところ、
「軽量化」、「コンパクト化」、「ディスプレイを大きく」。
利用者としては重さ、大きさが不満点だったようだ。

「購入しなかった理由」を尋ねてみると、
「デザインが気に入らなかった」(21.91%、39人)、
「持っているのが恥かしい」(20.79%、37人)、
「本体が大きすぎた」(19.10%、34人)と、
デザインと大きさを不満点に挙げている。

近未来の携帯電話としては、「デザイン性の高いコンパクトな腕時計型電話」
というのが求められているようだ。

「大きさ、デザインが G-SHOCK 程度の腕時計型携帯電話があれば購入しますか」
との質問に、「購入する」(14.19%、155人)、7人に1人は購入意向があるようだ。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070918-00000033-inet-inet

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これからの携帯電話は、さらにコンパクトになり、多様な形状になると思う。
その一つが腕時計型ですね。
他にも、イヤホン型やネックレス型なんていうものもあれば面白いですね。
映画やアニメに出てきたようなものが現実になりそうです。

2016年夏季オリンピック大会に7都市が立候補申請

(東京オリンピック招致委員会 9月14日)

国際オリンピック委員会(IOC)は、2016年第31回オリンピック大会に
立候補申請した7都市を発表。
申請都市は、東京のほか
バクー(アゼルバイジャン)、シカゴ(アメリカ)、 ドーハ(カタール)、
マドリード(スペイン)、プラハ(チェコ)、リオデジャネイロ(ブラジル)

7つの申請都市は、2008年6月にIOC理事会により5都市程度に絞られ、
開催都市は2009年10月2日のIOC総会(コペンハーゲン)で
IOC委員の投票により決定されます。

<石原招致委員会会長(都知事) コメント>

いよいよ、ライバルの顔が定まり、オリンピック招致は新たなステージに
入ったことになります。立候補した都市は、いずれも各国を代表する
実力ある都市であります。これら強豪都市との招致レースを
勝ち抜いていくことは簡単なことではありませんが、
十全の力を発揮できれば、勝算は十分にあります。
今後、国を挙げて招致活動を展開し、実現に向け全力を尽くしてまいります。
都民、国民の皆様の一層のご支援をお願いいたします。

<竹田招致委員会副会長(JOC会長) コメント>

いよいよ招致活動が始まるという緊張感と期待感を抱きました。
各都市とも非常に強力な都市であり、これまで以上に過酷な戦いに
なることが予想され、私自身も身が引き締まる思いで一杯です。
今後、IOCの定める手順に従い、明確なビジョンとコンセプトに基づく
オリンピックの競技大会計画を策定し、本会と東京都で設立した
「特定非営利活動法人東京オリンピック招致委員会」が中心となり、
「申請ファイル」、「立候補ファイル」等の提出と
国内・国際招致活動を積極的に展開してまいります。
また、本会、財団法人日本体育協会や各関係競技団体を初めとする
日本のスポーツ界が一体となり、国・政府や経済界などの
更なるご協力をいただきながら、日本全国の皆さんから
応援していただけるよう全力を尽くしてまいります。

http://www.tokyo2016.or.jp/jp/news/whatsnew/infomation/20167.html