2008年8月28日木曜日

2016年の五輪でメダル量産へ…文科省が国家プロジェクト

(読売 8月26日)

文部科学省は、東京が開催都市に立候補している
2016年五輪でのメダル量産を目指し、国として強化を後押しする
新たな体制をスタートさせる方針を固めた。

「競技力向上ナショナルプロジェクト」という名目で、
開催地五輪での躍進へ向け、09年度の概算要求で約12億5000万円を計上。

プロジェクトでは、柔道やレスリングなどメダル獲得が有望な競技を対象に、
競技全体を統括する「ナショナルコーチ」制度を創設
ライバル選手の視察、ルール改正を巡る情報収集や分析などを専門に行い、
メダル獲得をサポートする。
16年五輪で主力となるジュニア世代をターゲットに、
重点的な育成
にも取り組む方針。

北京五輪は、国家主導の強化策で躍進する国々が目立った。
中国は、金メダル数が前回の32個から51個へ急増し、
米国を抜いて初の1位に。
外国人指導者を招へいするなどの強化策が実った。
12年にロンドン五輪を迎える英国も、金9個の10位から19個の4位に躍進。
強化費増加などの施策が効果を発揮。

これに対し、日本の金メダル9個は全体の8位。
今年1月にナショナルトレーニングセンターが完成して初の五輪となったが、
過去最多タイだったアテネ五輪の16個を大きく下回り、
日本オリンピック委員会(JOC)が目標に掲げた「二けた」に届かなかった。

不振の主な要因は、世代交代と対応の遅れ。
金9個のうち7個が、2大会連続の金メダル。
柔道は、一本を狙う日本のスタイルから、世界の潮流である
ポイント制への対応が遅れ、前回のメダル10個から7個に減少。
競技団体などから、国が本腰を入れて、
トップアスリートの強化に乗り出すよう求める声が上がっていた。

http://www.yomiuri.co.jp/olympic/2008/news/topic/news/20080826-OYT1T00244.htm

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