2007年12月16日日曜日

研究室におけるエコ志向の重要性

(nature Asia-Pacific)

最近、エコ志向がよく叫ばれている。
エコ志向とその研究の発信拠点となることが多い大学では、
科学研究所も含めて、自己点検と自らの活動の実態調査。
ほとんどの大学は、さらなる低消費化とエコ化に耐えうるだろう。

科学者達は、自分たちが日常活動でどうエネルギーを使っているか、
エネルギー効率を上げるためには何ができるかを考え始めるべき。

これは、必ずしも簡単ではない。
研究責任者には既に多くの仕事がある。
研究、交付申請、雇用、時には教育も。
その上に炭酸ガスの排出削減。こんなに小さい研究室で?
とは言っても、研究室には無駄な消費が多いことは明らか。

Natureの記事(Nature 445, 590–591; 2007)で指摘されているように、
従来型のドラフトは年間で米国の3世帯相当分のエネルギーを消費。
イリノイ州バタビアの米エネルギー省フェルミラボでは、
毎月の電気代に100万ドルを費やしている。

英国では、People and Planetと呼ばれる学生グループが、
最もエコな国内の大学をランク付けし、
The Times Higher Education Supplementにそのリストを発表。

当グループは、「エコ通学計画」、移動手段での対策努力、
再生可能資源からのエネルギー回収の実施などの要素をランク付け。
1位となったのはリーズメトロポリタン大学であった。

米国では、政府主催の組織Labs21が、
効率の良い研究室設計や設備について科学者に助言。
国内の大学および専門大学の学長らがClimate Commitmentを発表。
参加大学は、気候変動への対策を始めることを約束。

例えば、参加すると1年以内に、光熱使用、通勤通学、航空機利用による
大学からの温暖化ガスの総排出量の一覧をまとめる。

これまでに、280大学が本誓約に参加。
科学者や研究室は、反エコ的活動の主犯格というわけではないが、
しかし対策の一翼を担うのは当然である。
つまり、既に山積みの日常業務に「エコ活動」を追加すること。

Nature Vol. 447, P. 1027, June 2007

http://www.natureasia.com/japan/tokushu/detail.php?id=29

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