（毎日 10月17日）
９月、東京で開かれた柔道の世界選手権。
７年ぶりの地元開催で、日本は男女合わせて過去最多となる
１０個の金メダルを獲得。
全日本柔道連盟は、金メダリスト９人（重量級の杉本美香は２個獲得）
のうち、７人をアジア大会に送り込む。
女子の軽い２階級は、日本人対決の決勝で敗れた４８ｋｇ級の
福見友子（了徳寺学園職）と、５２ｋｇ級の中村美里（三井住友海上）を
選んだが、ともに世界ランキング１位の選手。
ＪＯＣ選手強化本部長で、アジア大会の選手団副団長を務める
上村春樹・全柔連会長は、「アジアでは、勝たなければならない使命がある。
（１２年）ロンドン五輪の疑似体験だと思ってほしい」
今大会の日本選手団は、海外で開かれる総合スポーツ大会としては
初めて１０００人（役員含む）を超え、ほとんどの競技がトップ級の選手。
女子バレーと男子体操は、世界選手権との兼ね合いもあって
主力を派遣しないが、競泳の北島康介（日本コカ・コーラ）、
卓球の福原愛（ＡＮＡ）、陸上女子短距離の福島千里（北海道ハイテクＡＣ）
らがメンバー入り。
その背景には、国の強化策が関係している。
◆「メダル有望」を厚遇
今回は、「国直轄強化」の第１弾ともいえる大会。
文部科学省は今年度、独自の強化事業である
「チーム『ニッポン』マルチサポート事業」の予算として、
前年度比６倍の１８億円を計上。
７月、同事業の対象として、五輪のメダル獲得が期待される
「ターゲット競技」を７つ追加し、１５競技・種目と拡大。
ＪＯＣからの強化費は、政府の事業仕分けの影響を受け、
前年度よりも削減。
国からの支援を受けられるターゲット競技に入るかどうかは、
強化策に大きな影響を及ぼすため、各競技団体は
アジア大会でも実績を残さなければならない。
◆２位確保を目指す
今大会では、選手村近くのホテルを借りきった
「マルチサポート・ハウス」の設置も、「マルチサポート事業」の一つ。
ハウスでは、ビデオとパソコンによる映像解析、マッサージや
メンタル面でのケア、日本食のサービスなどが行われ、
国立スポーツ科学センター（ＪＩＳＳ）のスタッフら約３０人が派遣。
ターゲット競技に関係なく、全選手が施設を利用でき、
ＪＯＣのロンドン五輪対策プロジェクト委員長を務める
塚原光男・選手強化副本部長は、
「選手が、１００％近い力を発揮できるよう、いかにサポートするのか。
ロンドンに向けてのテストになる」と期待。
バンクーバー五輪では、米国や豪州がこのような施設を設けていた。
総合スポーツ大会では、選手は原則的には選手村での生活。
外国の選手らと同じ環境で生活することで、交流を図れるメリットは大きいが、
その分、行動も制限される。
ハウスの設置には、国内と同じように利便性を高め、
成績向上に生かそうという狙い。
金メダル数で「世界５位以内」を目標とするロンドン五輪に向け、
ＪＯＣは今大会で韓国とのメダル争いを意識。
「中国は抜きんでているが、韓国は上回りたい」と上村副団長。
過去３大会は、金メダル数で韓国を下回ったが、
今回はアジア２位の確保を目指す。
前回は、５０個の金メダルを獲得した日本。
国の積極的な強化支援は、今大会の成績にどんな変化をもたらすだろうか。
http://mainichi.jp/enta/sports/general/news/20101017ddm035050186000c.html
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