高額医療機器多い日本

（サイエンスポータル　2010年2月15日）

日経新聞（15日）に、「高額医療機器日本の保有突出」という記事。
1台数億円するコンピュータ断層撮影装置（CT）や
磁気共鳴画像装置（MRI）が、外国に比較すると突出して多い現実を、
厚生労働省と経済協力開発機構（OECD）の資料を基に明らかに。

記事は、「医療費が膨張する一因との指摘もある」と、
「CTやMRIがない医療機関は、患者にそっぽを向かれる」という
病院関係者の声とともに、「地域の拠点病院に集約して、
効率化を図るべきだ」という南和友・日本大学医学部教授のコメントも紹介。

中村祐輔・東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター長は、
次のように指摘。
「医薬品や医療機器は、1兆数千億円の輸入超過…。
医療費が増えても、それが日本企業の開発・製造した
薬などによるものであれば、税金という形で国に還元。
今のままだと…製薬企業からの税収が見込めない、
おまけに医薬品、医療機器は輸入しないといけない。
プラスマイナスを考えれば、医療分野はやはり重要だと国が認識すべき」

突出して多い高額の医療機器導入が、日本の産業発展と税収に
つながるならまだしもだが、そうはなっていない。

この問題について、米国での臨床医経験が長く、
感染症コンサルタントとして活動している青木眞氏が、興味深い指摘。
「日本は、米国より人口が少ないのに、CTは2倍か3倍持っている。
米国の医師は、『日本では開業医さえMRIを持っている』と
言うとびっくりする。
英国でも、疾患構造がこのぐらいの数なら、MRIが必要なのは月に
何回だから、この人口には何台あればいい、と計算してからMRIを買う」

問われているのは、国全体として現在の医療にかかわる
公的資金の投入（研究開発費の配分も含めた）が合理的か否か、
ということだろうか。

http://scienceportal.jp/news/review/1002/1002151.html