2011年2月27日日曜日

高齢者の所得格差、がん死亡リスクに反映…日本福祉大調査

(2011年2月17日 読売新聞)

高齢者で所得の低い人は、高い人に比べ、がんで死亡する危険性が
2倍高いことが、日本福祉大などの研究グループの調査でわかった。

愛知、高知県の65歳以上の高齢者で、
要介護認定や、がん、心疾患、脳血管疾患、呼吸器系疾患の治療を
受けていない1万5025人を対象、2008年まで、最長約4年間調査。

調査開始時点にアンケートした所得、教育年数などの情報と、
死亡原因を照らし合わせた。

男性高齢者で、所得400万円以上の層に比べ、
200万円未満の層では、がんによる死亡のリスクは1・9倍高かった。

男性高齢者で、教育年数が13年以上の層に対し、
6~9年の層では、がんによる死亡リスクは1・46倍高かった。

過去の調査で、教育年数が少ないほど健診の受診率が
低いことがわかっている。

健診受診率と死亡率との関係を分析したところ、
1年以内に健診を受けた高齢者に対し、
受けなかった層は、がんで約1・3倍、
心疾患で約1・6~1・7倍死亡リスクが高かった。

日本福祉大健康社会研究センター長の近藤克則教授(社会疫学)は、
「社会経済階層が低いほど、喫煙や過剰な飲酒など、
がんになりやすい生活習慣を持つ傾向にあり、
健康意識が低い人が多い。
病院にかかる金銭的な余裕がないことも、
重症化を招いていると推測」

http://www.m3.com/news/GENERAL/2011/2/17/132537/

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