食と科学-生命の対話 パネルディスカッション

（2009年10月10日　毎日新聞社）

「食と科学--生命の対話」をテーマに、
英国の初代食品基準庁長官ジョン・クレブス上院議員
（オックスフォード大学ジーザスカレッジ校長）を招いた
「クレブス卿特別講演会とパネルディスカッション」が開かれた。

◇小島--メディアは危険情報を流しやすい
◇唐木--消費者の不安と実際行動に違い
◇姫田--情報提供は事実を分かりやすく
◇小泉--情報不足が消費者不安の背景に
◇阿南--食の世界では知恵の伝承が大切
◇木村--企業も安全情報の長期的構想を

西澤真理子氏：病原性大腸菌Ｏ１５７による食中毒があった。
食中毒や各種事故のリスクは高いのに、
リスクのきわめて低い残留農薬や遺伝子組み換え作物などが
不安に思われているのは、なぜか？

ジョン・クレブス氏：人は、未知でなじみがなく、
自力で制御できないものに、大きなリスクを感じる。
原子力発電所の近くに住むリスクに比べ、車の込みあう道路を
自転車で走るリスクの方が高いのに、人々の意識は逆。

唐木英明氏：消費者の不安感と実際の行動は異なることを
知ることも重要。
消費者の約８割は、アンケートで「添加物に不安」と答えるが、
実際に買い物をする時に不安を感じない。
アンケート結果に、企業や行政がどこまで対応すればよいのか。

クレブス氏：メディアが、子どもの多動と添加物が関係あるかのごとく
報道するのも、不安感を高めている一要因。
政府が、「絶対に安全です」と言うのは大きな誤解の元で、
ゼロリスクを絶対に言ってはいけない。

西澤氏：情報提供のあり方だ。

姫田尚氏：行政側は、「科学的に安全だから受け入れるべき」
といった押し付け的要素があった。
ＢＳＥ問題でも、国が「全頭検査をしているから絶対に安全」と
言ってしまうなど、反省すべき点も。
記者との関係を緊密に保ち、事実を分かりやすく伝えることが大事。

小泉直子氏：消費者の不安感の背景には、情報不足も大きい。
毎年、約１００万人に１人がクロイツフェルト・ヤコブ病にかかる。
この病気は未知で、個人の力では制御できないが、
不安感は持たれていない。
ＢＳＥ感染した牛肉を食べ、変異型ヤコブ病を発症するリスクは
ほとんどゼロなのに、不安感が大きい。
確率の考え方をもっと知ることが大切。

阿南久氏：未知なものに消費者が不安を抱くのは当然だが、
食べ過ぎなど真のリスクや、添加物が食中毒を防ぐなどの
メリットを学ぶことも大切。
食の世界では、知恵の伝承も大事。

小島正美氏：メディアの世界では、安全な情報より、
危険な情報を流しやすい。そのへんの自覚も大事だ。

唐木氏：安全な情報は、聞き逃しても損はないので、
消費者は危険な情報に注目しやすい。
情報に単純に反応しないよう、メディアはもっとメリットを伝えてほしい。

木村毅氏：企業側の対応も重要。
企業の品質保証部門で、安全だと分かっている添加物を使っても、
営業サイドは無添加商品として売っていこうとする問題も。
食品企業が、安全情報に関し、長期的なビジョンを示す必要。

◆特別講演
科学的根拠を基本に--英国初代食品基準庁長官、ジョン・クレブス氏

世界的には大きな問題が二つ。
先進国での食べ過ぎによる肥満、途上国での食料不足と飢餓。

過去１５年間、英国では子供たちも含め肥満者は増えている。
何が健康リスクかと言えば、がん、脳血管疾患、糖尿病、
食べ物の誤飲などによる窒息死、子供の事故など。
残留農薬や食品添加物、ＢＳＥではない。
英国では、ＢＳＥが大問題になったが、すでに脅威ではない。

政府が目指すべきことは、リスクをゼロにすることではなく、
分別ある消費者が受容できるレベルまでリスクを下げること。

英国の食品基準庁は、「オーガニック農産物は通常の農産物に比べ、
安全性と健康への効果の点で差がない」とする報告書。
有機農産物の栽培は、環境にはよい面をもっているが、
健康への効果で優れているわけではなく、
食料問題を解決する手段にはならない。

今後も、食料需要やエネルギー消費の増加が予想。
水や肥料が少なくても育つ遺伝子組み換え作物などにも期待。
科学的な根拠を基本に、食や健康を考えてゆくことが大事。
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◇パネリスト
小泉直子　食品安全委員会委員長
唐木英明　東京大学名誉教授
姫田尚　　農林水産省消費安全局総務課長
阿南久　　全国消費者団体連絡会事務局長
木村毅　　味の素品質保証部長
小島正美　毎日新聞生活報道部編集委員
コーディネーター　西澤真理子・リテラジャパン代表

http://www.m3.com/news/GENERAL/2009/10/13/108990/