２本鎖が免疫強化のかぎ ＤＮＡワクチンで大阪大

（共同通信社　2008年2月7日）

病原体の遺伝子断片を使う次世代ワクチンの「ＤＮＡワクチン」に、
従来考えられていたのと異なる仕組みで免疫を強化する働きがあることを、
大阪大の審良静男教授らのチームがマウス実験で突き止め、
英科学誌ネイチャーに発表。

塩基配列にかかわらずＤＮＡの2本鎖そのものが、
病原体を攻撃する白血球を活性化。
「安全で効果の高いワクチン開発に役立ちそうだ」。

ＤＮＡワクチンは、病原体の遺伝子断片を体内で働かせて、
攻撃の目印となる抗原を事前につくっておく手法。
エイズやインフルエンザ予防などに広く研究。

これまでは、特定の配列を持つ1本鎖ＤＮＡが受容体にくっつき、
免疫が高まると考えられていた。
今回、2本鎖ＤＮＡが細胞内に入るとＴＢＫ１という物質が働き、
白血球を活性化するのを新たに確認。
この免疫作用は、1本鎖ＤＮＡの場合より強かった。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=67341

血清中ビタミンE濃度低値は高齢者の体力低下につながる

（Medscape　1月22日）

地域社会に居住する高齢者において、
栄養不良の指標である血清中ビタミンE濃度低値は、
その後の体力低下に関連することを示す研究結果が報告。

コーネル大学のBenedetta Bartaliらは、
「高齢者の自立を維持することは公衆衛生の優先事項であり、
機能障害プロセスを予防、遅延には、
身体機能低下に関与する因子の特定が必要。
栄養不良が、高齢者の身体機能低下に有害作用を及ぼすかは不明。
本研究の目的は、特定の微量栄養素の低濃度がその後の身体機能低下に
関連するかどうかを明らかにすること」。

トスカーナ州（イタリア）の住民登録（population registry）から
ランダムに選択した65歳以上の居住者698名の縦断的研究のデータを解析。
1998～2000年のベースライン評価を行い、
2001～2003年まで3年間の追跡評価を実施。

3年間における身体機能の低下は、Short Physical Performance Battery
（簡易身体能力バッテリー）スコアの1点以上の低下と定義。
対照群の各栄養素の４分位数の上位3階級に対する最低階級のオッズ比を計算。
結果の妥当性の確認には、2つの追加の補完的分析法が用いられた。
Short Physical Performance Batteryスコアの平均低下は、1.1点。

予想される交絡因子の補正したロジスティック回帰分析に基づけば、
ビタミンE濃度低値はその後の身体機能低下と有意に関連。
αトコフェロール４分位数の最低階級と身体機能スコアの1点以上の低下との
関連性に関するオッズ比は、1.62。

予想される交絡因子およびShort Physical Performance Batteryの
ベースラインスコアについて補正したところ、
連続尺度として解析したビタミンEを用いた一般線形モデルにおいては、
ビタミンEのベースライン濃度は追跡調査時点の
Short Physical Performance Batteryスコアと有意に関連。

身体機能低下の最も強力な予測因子は、
年齢81歳以上および（70-80歳の被験者では）ビタミンE。
身体機能低下の発生率は、それぞれ84%および60％。

「これらの結果から、地域社会に居住する高齢者において、
ビタミンEの血清濃度低値はその後の身体機能低下に関連することを
示す経験的エビデンスが得られた」。

研究の限界として、追跡不能によるバイアス、
イタリア人の一般集団に基づいた標本で一般化可能性が限られること、
ビタミンEは二変量分析では身体機能低下と関連したものの、
補正した分析では関連が認められなかったこと、
6種類の微量栄養素濃度を検討したため結果が偽陽性であった可能性、
多数の予想される交絡因子について補正が不十分であった可能性。

「疫学的研究で得られた知見では、因果関係は確立できないものの、
低ビタミンE濃度が身体機能低下に関与しているという根拠は得られた。
ビタミンE濃度の低い高齢者において、
ビタミンEの至適濃度が機能低下および機能障害の発生を抑制するかを
明らかにするためには、臨床試験を行う必要がある」。

JAMA. 2008;299:308-315.

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=SPECIALTY&categoryId=580&articleLang=ja&articleId=66738

トウモロコシに含まれるプロビタミンAを増加させる方法

（Science　２００８年１月１８日）

通常よりビタミンAを多く含むトウモロコシを育てることにより、
サハラ以南のアフリカやトウモロコシを主食としている地域で、
数百万人もの子供の健康状態が改善される可能性がある。
Carlos Harjesらによると、毎年4千万人の子供がビタミンA欠乏が原因の
眼病に罹患し、1億4千万～2億5千万人の健康に被害がもたらされている。

Harjesらは、ヒト体内でビタミンAに変化する前駆体化合物をかなり多く含む
天然のトウモロコシ種について報告。
世界で最も多く栽培され、消費されている黄色いトウモロコシ種には、
このような化合物のひとつ、βカロチンがあまり含まれていないが、
さらに色の濃い他のトウモロコシ種には多く含まれている。

lcyE遺伝子に起きた自然の変異が、
βカロチンやプロビタミンAの産生にどのように影響を与えているのかを明らかにした。
lcyE 遺伝子に、この変異を持つ種を育てることで、
遺伝子操作の必要もなく、発展途上国でプロビタミンAを多く含有する
トウモロコシを生産することができるであろう。

Science 18 January 2008:Vol. 319. no. 5861, pp. 330 - 333
Natural Genetic Variation in Lycopene Epsilon Cyclase Tapped for Maize Biofortification
Carlos E. Harjes,1* Torbert R. Rocheford,2 Ling Bai,3 Thomas P. Brutnell,3 Catherine Bermudez Kandianis,2 Stephen G. Sowinski,4 Ann E. Stapleton,5 Ratnakar Vallabhaneni,6,7 Mark Williams,4 Eleanore T. Wurtzel,6,7 Jianbing Yan,8 Edward S. Buckler1,9,10

Dietary vitamin A deficiency causes eye disease in 40 million children each year and places 140 to 250 million at risk for health disorders. Many children in sub-Saharan Africa subsist on maize-based diets. Maize displays considerable natural variation for carotenoid composition, including vitamin A precursors -carotene, β-carotene, and β-cryptoxanthin. Through association analysis, linkage mapping, expression analysis, and mutagenesis, we show that variation at the lycopene epsilon cyclase (lcyE) locus alters flux down -carotene versus β-carotene branches of the carotenoid pathway. Four natural lcyE polymorphisms explained 58% of the variation in these two branches and a threefold difference in provitamin A compounds. Selection of favorable lcyE alleles with inexpensive molecular markers will now enable developing-country breeders to more effectively produce maize grain with higher provitamin A levels.

http://www.sciencemag.jp/highlights.cgi?_issue=91#388

エボラウイルスを無毒化 薬とワクチン開発へ前進 東大チームが世界初

（共同通信社　2008年1月22日）

感染すると致死率が５０-９０％と高く、ワクチンも治療薬もない
エボラ出血熱の原因であるエボラウイルスを
遺伝子操作で無毒化し、実験用の特殊な人工細胞の中でしか
増えないようにすることに、東京大医科学研究所の河岡義裕教授、
海老原秀喜・助教らが世界で初めて成功。

ウイルスの危険性が研究のネックだったが、
この無毒化ウイルスを使えば、治療薬探しなどの研究が進むと期待。
このウイルスを、ワクチンとして使う道も考えられる。

チームは、遺伝子からウイルスを合成する「リバースジェネティクス」
という手法を使い、エボラウイルスが持つ8個の遺伝子のうち、
増殖に欠かせない「ＶＰ３０」という遺伝子だけを取り除いたウイルスを作製。

できたウイルスは、通常の細胞の中では増えず、毒性を発揮しないが、
ＶＰ３０遺伝子を組み込んだサルの細胞の中でだけ増殖。
それ以外の見た目や性質は、本物のエボラウイルスと変わらず、
治療薬探しなどの実験に使えることを確認。

エボラウイルスを使った研究は、感染事故を防止するため、
宇宙服のような防護服を着用するなど、厳重な封じ込め措置が取られた
「Ｐ４」と呼ばれる研究施設でしかできない。

河岡教授は、「無毒化ウイルスは、通常の実験室でも扱えるため、
エボラウイルスの解明が大きく進むと期待できる」。

▽エボラ出血熱
エボラウイルスが原因の急性感染症。
重症化すると吐血、鼻出血などを伴う。
ワクチンや治療法はなく、感染者の致死率は５０-９０％。
１９７６年のザイール（現コンゴ）での集団発生が初の記録。
動物のウイルスが人の世界で広がった新興感染症の代表例、
保有動物は特定されていない。
ウイルスが、生物兵器テロに利用される恐れも指摘。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&categoryId=&articleId=66188

ポストドクター本当に多すぎるのか

（サイエンスポータル　2008年2月5日）

ポスドク問題に関する議論があちこちで交わされている。
大学院生に、年額最高240万円を支給する研究奨励金制度の発足を
東京農工大学が公表。
東京大学、東京工業大学も、大学院生支援策を打ち出している。
いい学生が集まらないと大学の存立基盤を揺るがしかねない
少子化、国際化の時代だ。

問題は、「大学院は出たけれど」の方だろう。
「今、求められる研究者像と人材育成」という
産業技術総合研究所主催のシンポジウムが開かれた。
日立製作所会長で経団連副会長や総合科学技術会議議員を務めた
経験も持つ庄山悦彦氏が、講演者の1人として経団連産業技術委員会の提言
「イノベーション創出を担う理工系博士の育成と活用を目指して」に触れた。

「入口」、「研究教育」、「出口」の3段階に分け、
大学、政府、企業がやるべき人材育成策が掲げられている。
「出口」のところの提言は次のよう。
大学に対して「博士号取得者に対する就職支援の充実」、
政府には「ポスドク等が活躍できる産学協同の場の提供」、
企業には「優秀な博士課程取得者を積極的に活用」が求められている。

「優秀な人材が博士課程に進学しない」→「博士人材の付加価値が不明確」→
「企業が博士人材の採用に消極的」という悪循環。
経団連産業技術委員会のそんな現状認識に基づく提言。

問題になるのは、「優秀な人材」とは何か。
大学、政府、企業がそれぞれ全く別の「優秀な人材」像を描いていたら、
この提言はおそらく効果が期待できない。

日経新聞4日朝刊「教育面」に、
坂東昌子・日本物理学会キャリア支援センター長（愛知大学教授）の
「基礎科学復権へ活用を―ポストドクター本当に多すぎるか」という寄稿。
結論は、次のようだ。
「真のイノベーションを創生するには、基礎力が問われる。
基礎科学の復権こそ、科学技術立国を目指す日本の喫緊の課題であり、
そのためにポストドクターはもっと有効に活用されてしかるべき」

坂東氏は、途中で「物理学に限って論じてみたい」と断っているが、
「昨今の高等教育政策の流れは、基礎重視から応用重視へと大きくシフト」し、
「戦後の日本の高い科学水準を支えたのは、
基礎力のある学生を育てたことだったのに、その伝統は消えてしまった」
という批判にたった主張であることは明白。

坂東氏にとっては、基礎科学の力を十分身につけた人間こそ、
「優秀な人材」ということだろう。
これが政府、企業の期待する「優秀な人材」像と一致するなら、
ポスドク問題の解決も心配することはないように見えるのだが…。

http://www.scienceportal.jp/news/review/0802/0802051.html

エボラウイルスを無毒化 東大チームが世界初

（共同通信社　１月２２日）

感染すると致死率が５０－９０％と高く、ワクチンも治療薬もない
エボラ出血熱の原因であるエボラウイルスを遺伝子操作で無毒化し、
実験用の特殊な人工細胞の中でしか増えないようにすることに、
東京大医科学研究所の河岡義裕教授、海老原秀喜助教らが世界で初めて成功。

ウイルスの危険性が研究のネックだったが、
この無毒化ウイルスを使えば、治療薬探しなどの研究が進むと期待。
このウイルスを、ワクチンとして使う道も考えられる。

遺伝子からウイルスを合成する「リバースジェネティクス」という手法を使い、
エボラウイルスが持つ８個の遺伝子のうち、増殖に欠かせない
「ＶＰ３０」という遺伝子だけを取り除いたウイルスを作製。

できたウイルスは、通常の細胞の中では増えず、毒性を発揮しないが、
ＶＰ３０遺伝子を組み込んだサルの細胞の中でだけ増殖。
それ以外の見た目や性質は、本物のエボラウイルスと変わらず、
治療薬探しなどの実験に使えることを確認。

http://www.47news.jp/CN/200801/CN2008012201000015.html

インターネット公開授業9割が歓迎

（サイエンスポータル　2008年2月7日）

大学がインターネットで授業を無償公開する試みについて、
9割以上の人々が高く評価していることが、
慶應義塾大学とNTTレゾナントの調査で明らかに。

高等教育機関が提供する講義、関連情報をインターネットで
無償公開する「オープンコースウェア」活動を援助、普及する目的で、
日本オープンコースウェア・コンソーシアム(JOCW) が、2006年に設立。
設立時のメンバーは、大阪大学、京都大学、慶應義塾大学、東京工業大学、
東京大学、早稲田大学の6大学だったが、その後、参加メンバーも増え、
授業内容をインターネット上で公開する大学は15校。
慶應大学は、JOCWの初代事務局。

「gooリサーチ」の登録モニター1,000人を対象に行った調査の結果、
大学が講義内容をインターネット上で公開することに対し、
「非常によいと思う」と答えた人が33.2%、「よいと思う」人が60.6%と、
93.8%の人が肯定的な評価。
実際に利用してみたいと答えた人も83.9%。

見たい講義は、経済学、情報科学、経営学・マーケティング、
文学、医学が上位を占めた。
現在、インターネット上で講義を公開している大学名を
すべてあるいは一部知っているという人は22.1%。

http://www.scienceportal.jp/news/daily/0802/0802071.html

産総研の新しい試み

（サイエンスポータル　2008年1月28日）

産業技術総合研究所の新しい試みが関心を集めそう。
新しい学術ジャーナル「Synthesiology－構成学」の創刊と、
「産総研イノベーション上級大学院」の設立。
「Synthesiology－構成学」は1月に創刊号が発行、
「産総研イノベーション上級大学院」は4月開校の予定。

社会のためになる科学技術を目指すなら、
研究論文になりにくい努力の方がむしろ重要。
産総研のようなところこそ、率先してそうした取り組みをすべきだ―。

吉川理事長の主張を簡潔に表現すれば、このようになるだろうか。
この主張を実行に移すため、産総研では「本格研究」という
基本的な研究開発の意義付け、枠組みが明確に。
大学などの研究者たちの多くが取り組む研究と、
商品価値を持つ製品を生み出す研究との間には、
「死の谷」とも呼ばれる大変な壁。

企業の技術開発にあたる人々は、日常的にいやでも直面せざるを得ない
現実である一方、大学や公的研究機関で研究に従事する研究者たちは、
突き詰めて考えようとしなければしないでも済んできた根本的課題。

産総研の「本格研究」において、重要な位置を与えられているのは
「第2種基礎研究」と名づけられている領域。
伝統的な基礎研究を「第1種基礎研究」と定義し直し、
その枠内に収まらない基礎研究を指す。
「未知現象より新たな知識の発見・解明を目指す研究」(第1種基礎研究)に対し、
「経済・社会ニーズへ対応するために異なる分野の知識を幅広く選択、
融合・適用する研究」(第2種基礎研究)という仕分け。

「本格研究」というのは次のように説明。
「知識・技術の発見・発明から製品化の間に横たわる
『悪夢（死の谷）』を乗り越え、研究成果を迅速に市場へと展開させるため、
幅広い知識・技術を選択し、融合・適用することにより
新たな成果を生み出す『第2種基礎研究』を軸に、
『第1種基礎研究』から『製品化研究』までを連続的・同時的に展開する
産総研独自の研究方法」

なぜ、「Synthesiology－構成学」なる新しい学術ジャーナルを、
一独立行政法人が刊行しなければならないのか。
伝統的基礎研究の枠に収まらない「第2種基礎研究」に、
いくら力を入れても研究成果（論文）を受理してくれそうな
学術誌が見当たらないから、ということのようだ。
そもそも、Synthesiology（構成学）も造語。
「研究成果を社会に活かそうとする研究活動」（第2種基礎研究）の成果を
「知として蓄積することを目的とする」のが新しい学術ジャーナルで、
「研究活動の目標の設定と社会的価値を含めて、
具体的なシナリオや研究手順、要素技術の構成・統合のプロセスが
記述された論文を掲載する」。

一方、「産総研イノベーション上級大学院」は、
任期付き雇用形態を含む研究所の若手研究者らを、
従来の狭い意味での基礎研究の枠にとどまらず将来、研究機関、企業
いずれの場でも活躍できる人材に育てるのが狙い。
成果は、「Synthesiology－構成学」に投稿、きちんと評価を受けさせる。
創刊された学術ジャーナルとは補完関係にある。

「SCIENCE」、「NATURE」に代表される欧米科学誌に
論文が掲載されることをまず願う。
これが大方の日本人研究者の姿に見える。
産総研の新しい試みは、果たして日本の研究開発のありようを
変えることができるだろうか。

http://www.scienceportal.jp/news/review/0801/0801281.html

社交家「肥満」多く、心配性「やせ」 東北大が３万人を調査

（毎日新聞社　2008年1月19日）

社交的な人や自己中心的な人ほど肥満が多く、
心配性の程度が強いほどやせの人が増える傾向にあることが、
約３万人を対象にした辻一郎・東北大教授（公衆衛生学）らの調査で分かった。
性格と肥満の関係は、十分な根拠がないまま議論されることが多く、
１万人以上を対象に調べた研究は世界的にも例がない。
国際心身医学会誌に掲載。

宮城県内の４０-６４歳の男女を対象に調査。
身長や体重、生活習慣などに加え、
「話し好きか」、「人が何を考えているか気になるか」など
４８項目を尋ねる性格検査を実施。
▽外向的（社交性、陽気さ）
▽神経症的（心配性、緊張しやすい）
▽非協調性（攻撃性、自己中心性）
▽社会的望ましさ（律義さ、虚栄心）
の各傾向について、程度別に４グループに分けて
体格指数（ＢＭＩ）との関係を調べた。

飲酒量や運動習慣などを考慮して分析した結果、
「外向的傾向」が強いほど、「肥満」とされるＢＭＩ２５以上の割合が増えた。
最も外向的なグループの肥満の割合は、最も内向的なグループに比べ、
男性で１・７３倍、女性で１・５３倍。
「非協調性」が強い場合も、肥満が増えた。

「神経症的傾向」が強いと、ＢＭＩ１８・５未満の「やせ」が増えた。
神経症的傾向が最も強いグループのやせの割合は、
最も弱いグループの２倍以上。

研究チームの同大大学院生、柿崎真沙子さん（心理疫学）によると、
因果関係は明確でないが、性格と関連する神経伝達物質の一部が
食欲にも関係していることが背景に。
柿崎さんは、「肥満改善指導で外向的な人には指導回数を増やすなど、
効果的な健康教育プログラムの開発につながる可能性がある」。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&articleId=66086

動物のゲップ：メタン除去技術を開発 帯広畜産大

（毎日　１月２２日）

牛や羊などの反すう動物のゲップとともに吐き出される、
温室効果ガスのメタンについて、
帯広畜産大の高橋潤一教授（循環型畜産学）らの研究チームは、
体内から除去する技術を開発。

牛などのゲップから出るメタンは、温室効果ガス全体の約５％を占め、
地球温暖化の防止対策として注目。
反すう動物の家畜は、世界で約３０億頭が飼育。
メタンは、胃の中で植物の繊維を微生物が分解・発酵する過程で発生。

高橋教授は、硝酸塩が含まれる飼料を食べた家畜の中毒症状について
研究する過程で、多量の硝酸塩が含まれた牧草を食べた
乳牛のゲップにメタンがほとんど含まれていないことを発見。
さらに、硝酸塩とともにアミノ酸の一種「システイン」を加えると、
中毒を抑えられることが分かった。生乳の品質には影響がない。

高橋教授らは、日本、米国、カナダなど５カ国で技術の特許取得。
酪農国の豪州やニュージーランドなどが関心。

メタンは、同じく温室効果ガスである二酸化炭素（ＣＯ２）の
約２０倍の温室効果。
０６年度、国内のメタンの排出量はＣＯ２換算で約２３８０万トン、
このうち牛からの排出量は約６７８万トン。

高橋教授らは、北海道洞爺湖サミットを機に、帯広市で国際シンポジウムを開く。
「温暖化防止のため、二酸化炭素だけでなく、メタンにも関心を持ってほしい。
温暖化への課題を解決する方法を紹介しながら、議論していきたい」。

http://mainichi.jp/select/science/news/20080123k0000m040139000c.html

脂っこい食事でも平気？ 神戸大、肥満遺伝子特定

（共同通信社　2008年1月21日）

脂肪分が多い食事をした時に働いて、細胞内に脂肪をため込むのを
促す作用がある遺伝子を、神戸大の春日雅人教授らが
マウス実験で特定し、ネイチャーメディシン電子版に発表。

この遺伝子の働きを抑えると、
マウスに脂っこい餌を与えてもあまり太らなかった。
春日教授は、「人に応用できれば、新たな肥満治療薬につながるかもしれない」。

春日教授らは、内臓肥満の主な原因となる白色脂肪細胞で、
インスリン伝達にかかわるＤｏｋ１と呼ばれる遺伝子が
肥満時に強く働いているのに着目。

Ｄｏｋ１が別の肥満関連遺伝子に働き掛け、
脂肪細胞内に脂肪をため込むのを促進する作用があることを確かめた。

Ｄｏｋ１が働かないようにしたマウスと正常なマウスで比較すると、
通常の食事では太り方に差がないが、
脂肪分が多い食事を与えた場合、
Ｄｏｋ１が働かないマウスの体重が２０％以上軽くなった。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&articleId=66148

女性は閉経時のストレスを歩いて減らせる可能性あり

（WebMD　1月3日）

身体を動かして、もう一度元気になろう。
女性が閉経に移行する時のストレスを減らせるのである。
閉経前、閉経期、および閉経後の女性のストレスと身体活動に関する
新規研究の最も重要な知見は次のとおり。

１）身体活動度の高い女性は、活動度の低い女性よりもストレスが少ない。
２）閉経後、身体活動度の高い女性は活動度の低い女性よりもストレス、
不安および抑うつが少ない。
３）研究者らの助言：活動的な人はその調子で続けよう。
活動的でない人はこれから始めよう。

テンプル大学のDeborah Nelsonらは、
「閉経移行期および閉経後の身体活動を維持または増やすことが、
不安、ストレス、抑うつを含む多様な精神的症状の軽減に役立つ可能性を示唆」

Nelson博士のチームは、380例の女性について8年間研究を行った。
研究開始時の女性の平均年齢は、42歳。
研究開始時には、被験者の女性は閉経前。
研究期間中に、被験者は血液検体を提供し、ストレス、不安、抑うつ、
更年期症状（のぼせ、膣の乾燥、または性欲減退など）を10回報告し、
2年おきに身体活動度を記録。
激しい運動から、ほんの少しの活動（本人が運動とみなさないような、
階段を上ることや数街区歩くこと）も、すべて計算に入れた。
研究終了時までに、20%の女性が閉経に達し（1年以上月経なし）、
18%が閉経に近かった。
一部の女性は、他の女性よりも活動度が高かった。

燃焼カロリーを、1時間に4マイル（6.4km）のペースのウォーキングに換算。
１）活動度が最も高い女性は、1.5時間のウォーキングを週5回
２）活動度が中程度の女性は、38分間のウォーキングを週5回
３）活動度が最も低い女性は、16分間のウォーキングを週5回
身体活動は、ストレス管理の点で良い結果を生んだ。

活動度が最も高い群および中程度の群の女性は、
活動度が最も低い女性よりも、ストレスが少なかった。
閉経後、身体活動によって不安、抑うつも減少。
身体活動は、女性ののぼせ、他の閉経期の身体症状には影響しない。

Nelson, D. Medicine & Science in Sports & Exercise, Dec. 4, 2007; advance online edition.

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=SPECIALTY&categoryId=580&articleLang=ja&articleId=66169

ＥＳ細胞で筋ジス治療 米チーム、マウスで成功

（共同通信社　2008年1月21日）

筋肉の力が徐々に失われる遺伝性疾患の筋ジストロフィーの
症状を示すマウスに、遺伝子操作した胚性幹細胞（ＥＳ細胞）を注射して、
筋肉の機能を一部回復させることに成功したと、
米テキサス大の研究チームがネイチャーメディシン電子版に発表。

筋ジストロフィーのマウスを、あらゆる細胞に分化する能力を持つ
ＥＳ細胞の移植で治療したのは初めて。
遺伝子を操作するため、すぐには人への応用はできない。

筋ジストロフィーのうち、患者の多いデュシェンヌ型は、
筋細胞の形を保つタンパク質「ジストロフィン」が遺伝子変異のため作られず、
筋力の低下や筋委縮が起きる。

マウスのＥＳ細胞を培養し、筋細胞への分化を促進する遺伝子「Ｐａｘ３」を
人工的に導入。筋細胞になるよう分化し始めたものだけを取り出した。
これを病気のマウスの大動脈に注射したところ、
1カ月後には筋細胞になって筋肉に定着し、ジストロフィンも作られていた。
通常のマウスほど強くないが、ある程度筋力が回復。

ＥＳ細胞を注入する治療では、無限に増殖するがん化が懸念されるが、
筋細胞に分化するものだけを厳選した結果、
3カ月後にもがんは起きなかった。

http://www.m3.com/news/news.jsp?sourceType=GENERAL&articleId=66147

スポーツ２１世紀：新しい波／２５８ 陸上・実業団選手登録／２

（毎日　1月26日）

陸上女子の小林祐梨子（豊田自動織機）は、
母校の須磨学園高で練習し、岡山大へ通う。
会社の一般的な仕事はしていない。

豊田織機の平林監督は、
「会社の仕事をせず、陸上に専念する選手は他にも多い」と主張し、
小林だけが実業団登録を認められないのは不当だと訴える。

日本実業団陸上競技連合は、東京都内で小林の問題について会見。
弁護士でもある鈴木利広監事は、実業団と学生の区別の重要性を示した。
企業に所属しながら陸上に専念するプロ的な選手は増えているとはいえ、
大学生の扱いは慎重であるべきだとの姿勢。

陸上は野球やサッカーと違い、プロの団体や試合はない。
鈴木監事は、「実業団とプロ的選手の関係はファジー（柔軟）でも問題ない」と、
登録に支障がない理由を説明する。

だが、学生陸上界には日本学生陸上競技連合がある。
両団体は過剰な奪い合いや登録の重複を避けるため、長年議論してきた。
学業が本分である大学生を、実業団が不用意に受け入れられない、
という考え方もある。
鈴木監事は、「実業団スポーツのあり方にもかかわる。
学生との境目は軽々に判断できない」。

小林について審議した結果、大学入学を前提とした入社であり、
豊田織機のチームの拠点である千葉県から離れて
高校の監督に指導を受けているため、
「実業団が単に経済支援をしている学生」と判断したと説明。

平林監督は、「岡山大からも理解を得ている。産学連携のモデルにもなる」と、
大学との良好な関係を強調する。
代理人の望月浩一郎弁護士は、「陸上界全体にかかわること。
日本陸上競技連盟にも早期解決へ協力してほしい」と、
日本陸連の仲介にも期待する。

日本陸連も実業団連合に対し、所属形態の多様化なども考慮した
登録規程の整備を要望。
だが、下部組織ではない実業団連合の判断を変える権限はない。
学生連合の関岡康雄専務理事も、
「本人が学生登録を希望しない以上、我々からは何もできない」と
静観の構えでいる。

http://mainichi.jp/enta/sports/21century/

解説：環境債務明示 企業価値明らかに 国際競争力に直結も

（毎日　１月２１日）

環境債務開示を義務づける今回の基準は、
債務の「見える化（可視化）」で真の企業価値を明らかにする目的。
有害物質対策を進めれば債務は減り、財務体質は強化される。
地球温暖化対策など、環境規制の動向によっては
計上すべき環境債務の変化も予想される。
環境技術の高さを掲げる日本企業にとって、対応は国際競争力に直結しそう。

将来負担すべきコストを各会計年度に計上する例としては、
電力会社が将来の原発解体にかかる処理費用を計上する解体引当金がある。
しかし、環境債務の全体像を開示する考え方は、日本ではなじみがない。

米国では、土壌汚染問題をきっかけに、９０年代から環境債務の計上が制度化。
欧州でも取り組みが進んでいる。
国際的な企業の合併・買収（Ｍ＆Ａ）の急増もあり、
先行する欧米諸国と同様の対応を迫られた形。

みずほ情報総研の光成美樹・環境・資源エネルギー部チーフコンサルタントは、
国内のアスベストや土壌汚染の処理費用は、１０兆～２０兆円に上る可能性。
光成さんは、「今回の基準では、合理的な見積もりができなければ、
債務を数値として計上しないこともできる。

この点を考慮し適切に計上しても、日本企業の環境債務は
少なくとも数千億円になるのでは」。
株価への影響も懸念されるが、藤井良広・上智大教授は、
「全体像を開示することが、投資家の信頼につながる」。

http://mainichi.jp/select/science/news/20080121ddm002040054000c.html

科学技術の関心度、インターネットで初調査

（サイエンスポータル　2008年1月17日）

科学技術政策研究所は、初めての試みとしてインターネットを利用した
科学技術に対する意識調査を実施、その結果を公表。

「科学技術関連問題」と「その他諸問題」に対する関心に、
大きな差は見られなかった。
「関心がある」、「やや関心がある」という答えを合わせると、
「科学技術関連問題」は、「その他諸問題」とほぼ同じ約8割。

しかし、実際に「科学技術問題」での会話頻度を聞くと、
「頻繁に話す」と「ときどき話す」を合わせた答えが、
「その他諸問題」については53.9%あったのが、45.0%と明らかに低い。

男女別で見ると、科学技術関連問題に関心があるとする答えでは
男性が86.2%に対し、女性は74.1%と差が見られ、
会話頻度になると、男46.2%、女43.8%と男女差は縮まる。
「地球温暖化」、「環境汚染」、「新しい医学的発見」については、
女性の方が会話頻度は高かった。
「高齢者」や「少子化」といった社会問題に対しても、女性の方が会話は多い。

中学生のころ、理科好きだったと答えた男性は、
20～60代まで60～70%と、ほぼ横ばいで世代による違いは目立たない。
しかし、女性は30代以降こそ36%前後でほとんど変わらないものの、
20代は45.7%と高く、若い世代の女性に関しては科学技術に関する関心が
30代以降の女性とは異なる結果。

インターネットによる調査は、調査対象者が高学歴者に偏るという問題点がある。
2000年の国勢調査に比べ、18.3%だった最終学歴中学卒の割合が、
今回の調査対象者では1.8%しかない。
こうした問題点があるものの、機動的に世論を把握するなど
調査の目的や調査結果の活用によってはインターネットによる調査は有効、
と科学技術政策研究所は言っている。

http://www.scienceportal.jp/news/daily/0801/0801171.html

コラーゲン：皮膚傷つけず画像化に成功 シワの仕組み、解明に有効－－筑波大など

（毎日　１月２１日）

弱いレーザー光線を使い、人の皮膚を傷つけることなく
皮膚の内部構造を三次元画像化することに、
筑波大とカネボウ化粧品の共同研究チームが成功。

皮膚の弾力性を維持するコラーゲンの構造も観察。
加齢によるシワの変化とコラーゲン構造との関係を調べたり、
化粧品の開発に有効。

人の皮膚は、表皮、真皮、皮下組織の３層で構成。
コラーゲンは、真皮の７割以上を占める繊維状のたんぱく質で、
シワが増えるなど皮膚の老化も、コラーゲンの新陳代謝の衰えが原因の一つ。

光がコラーゲンを透過時に、二つの光線に分かれる複屈折という性質に注目。
筑波大が開発し、複屈折の強さを三次元的に計測できる
光干渉断層計（ＯＣＴ）を使い、コラーゲンの構造を画像化。

７０代と２０代の皮膚を比べた結果、７０代の真皮のコラーゲンは、
２０代に比べて複屈折性が３分の２に低下。
紫外線を含む日光にさらされたことが原因。
目尻のシワが大きいほど、複屈折性が弱くなることも分かった。
日光を浴びない上腕の内側の皮膚では、加齢に伴う複屈折性の変化はない。

カネボウ化粧品の酒井進吾主席研究員は、
「データを詳細に検討し、シワができるメカニズムに迫りたい」。

http://mainichi.jp/select/science/news/20080121dde041040024000c.html

糖尿病治療に朗報か、インスリン分泌「幹細胞」発見

（読売　1月26日）

血糖値を下げるインスリンを分泌する膵臓のベータ細胞の
もとになる幹細胞を、ベルギーなどの研究チームがマウスで見つけた。
幹細胞が人間でも見つかれば、ベータ細胞の破壊で起こる
１型糖尿病の治療の可能性も広がる。
科学誌セル最新号に発表。

肝臓や血球など体の様々な細胞は、特有の幹細胞から作られるが、
ベータ細胞の幹細胞は見つかっていなかった。
成熟したマウスを使った実験で、
傷ついた膵臓ではベータ細胞が増えることを発見。
その仕組みを詳しく調べ、分泌物を運ぶ導管の近くに幹細胞を見つけた。
ベータ細胞を含む「ランゲルハンス島」（膵島）の様々な細胞を生み出すらしい。

糖尿病の治療では、膵島移植が行われるが、
膵島を培養して増やさなければならない。
幹細胞の発見で、膵島移植が効率よく実施できると期待。

http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20080126-OYT1T00333.htm

その名は「ＤＩＣＥ―Ｋ」…利根川教授が遺伝子操作技術開発

（読売　1月25日）

ノーベル生理学・医学賞を受賞した米マサチューセッツ工科大の
利根川進教授が、脳の神経回路のスイッチを自在に「オン」「オフ」する
遺伝子操作技術を、世界で初めて開発することに成功。

脳の神経がどのように働いているか、を調べるための研究に有用な技術で、
利根川教授は、大学と同じマサチューセッツ州を本拠地とする
米大リーグ、ボストン・レッドソックスの松坂大輔投手にちなんで、
英文の頭文字をつなぎ、この手法を「ＤＩＣＥ―Ｋ（ダイスケ）」と名付けた。
米科学誌「サイエンス」（電子版）に掲載。

これまでの方法では、実験動物の脳の一部を回復できないように
人為的に壊して調べるため、広範に壊すことによる影響が出る。
脳の機能を維持したまま、神経回路をピンポイントで操作できる
今回の手法を使えば、状態がより正確に把握できる。

利根川教授は、マウスの実験で、３種類の遺伝子を組み換えて、
記憶を担う脳の「海馬」という領域にある特定の神経細胞だけを操作。
この神経細胞は、「ドキシサイクリン」という抗生物質に反応して回復する。

http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20080125-OYT1T00003.htm

暖かな破局：番外編 地球が溶けてゆく

（毎日　１月１４日）

温暖化の現状や国際交渉の歩みを特集。

◆北極圏・米アラスカ州
地球温暖化の影響が最も顕著だと言われる北極圏。
昨年１１～１２月に訪れて見たのは、氷が消えた海や、黒土にまみれた雪原。

●氷は数キロ沖
北極海の岸辺に氷はほとんどなかった。北緯７１度。
米国最北端の町、アラスカ州バロー上空をチャーター機で飛んだ。
以前は９月か１０月には、海は岸まで凍りついた。
だが、まとまった海氷があったのは、沖合数キロも先。
北極海は、厚さ３メートル程度の「多年氷」が少なくなった。
固まって間もない厚さ１メートル程度の「１年氷」の多くは、すぐに解けてしまう。
氷がもろくなり、先住民が氷上で行うアザラシ猟なども危険が増す。

●鯨の民
夜。緑色のオーロラが風に揺れるカーテンのように天空を舞う。
海岸に、ホッキョククジラの骨で組み立てたアーチがたたずむ。
捕鯨で生活の糧を得てきたバローのシンボル。
極北の先住民は、アラスカからカナダやグリーンランドへと活動範囲を広げた。
人々は協力して鯨に立ち向かい、獲物は平等に分かち合う。
自然を敬い礼儀を尽くす人間の前に、鯨は自ら命を投げ出してくれる。
パンフレットには、「捕鯨は我々の生来の権利であり運命」との言葉。

●さまよう巨体
夜の海岸沿いを行くと、ホッキョクグマが姿を見せた。
海氷上で暮らし、アザラシを狩るホッキョクグマも、
海氷が消えれば狩りがしにくくなる。
昨春は、南洋にすむはずのザトウクジラがバロー沖に初めて姿を見せた。
「氷が消え、ホッキョクグマが消え、アザラシが消え、クジラが消えるのか。
この先どうなるのだろう。我々は飢えることになるのか」。
バローの長老、ケネス・トゥバックさん（８４）の言葉。

●狂った自然
バローの東約５００キロにある先住民の村、カクトビックでも異変。
地面や凍った干潟の表面が黒く汚れていた。
「いつもなら雪で真っ白なのに、これじゃオーバーヒートしてしまう」。
スノーモービルを運転したブルース・イングランガサクさん（５１）。
連日、村をいつになく強い東風が吹き抜けていた。
雪も例年より少なく、村の東方にある砂丘地帯から小石や砂が運ばれた。
村の発電所に勤務するシェルドン・ブラウワーさん（３９）は、
「こんなに村が汚れてしまうのは初めて。自然が狂っているよ」。

◆「ＣＯ２、１トン削減費用は最大８０ドル。世界ＧＤＰへの影響小さい」

国連の「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ）の第４次報告書は、
温暖化が進めば、「２１世紀末の平均気温は、
２０世紀末に比べ１・１～６・４度上昇」と予測。
地球環境の破綻を防ぐには、平均気温の上昇を「２～３度」に抑え、
今後２０～３０年の取り組みが大切。
二酸化炭素（ＣＯ２）の２００４年排出量は、１９７０年に比べ８割も増えた。
１９０６～２００５年の１００年間に、平均気温は０・７４度上昇。
００年までの１００年間の０・６度を上回っており、温暖化が加速。
「温暖化が起きていることに疑いの余地はない。
２０世紀後半の気温上昇は、人間活動による温室効果ガスの増加が原因」。

温暖化が進むと地球はどうなるのか？
報告書は、２～３度を超えて地球の平均気温が上昇すると、
生態系や気候に大きな影響が出ると警告。
▽極端な高温や熱波、大雨が頻発する、
▽熱帯低気圧の強度が増大する、
▽水不足に苦しむ人が数億人増える、
▽生物種の３０％が絶滅の危機に直面する、
▽低緯度地域で穀物生産が減少する、
▽栄養不良や感染症に苦しむ人が増える。

２０５０年までに現在の排出量を半減させる必要がある。
温暖化対策は、経済に影響するとの指摘もあるが、
「ＣＯ２を１トン削減するために必要な費用は、最大でも８０ドル、
世界の国内総生産（ＧＤＰ）への影響は、年平均０・１２％減で済む」と試算。

地球温暖化を引き起こしているのは、ＣＯ２やメタンなど
大気中の温室効果ガス濃度の増加。
温室効果は、地表を人間や生物がすみやすい気温に保つ役割。
もし、地球に温室効果ガスがなければ、平均気温は氷点下１９度で、
現在の１４・５度程度という快適な空間にならない。

産業革命以降、人間活動が活発になり、石油や石炭を燃やすことで発生する
ＣＯ２が大気中に大量に排出される。
０５年の大気中ＣＯ２濃度は、３７９ｐｐｍで産業革命前の１・３５倍。
０７年の世界の陸域の平均気温は、平年より０・６７度高く、
統計のある１８８１年以降最も高い。
９８～０７年の平均気温も観測史上最高を記録。

◆「２０５０年までにＣＯ２排出量半減」へ、洞爺湖サミットがヤマ場
地球温暖化問題がクローズアップされるようになったのは、１９８０年代末。
米国では、干ばつが相次いだ８８年に議会などで危機感が高まった。
旧ソ連の崩壊で東西の冷戦構造が壊れたことも影響。
世界は、冷戦後の国際秩序をつくる新たな政治課題として温暖化に注目。
ＣＯ２の排出源は、産業活動から日常生活まで幅広い。

対策も、それらを包括した多岐なものになるため、
国際交渉では各国が主導権を激しく争い、国益がぶつかり合う。
８８年に国連環境計画（ＵＮＥＰ）と世界気象機関（ＷＭＯ）がＩＰＣＣを設置。
地球温暖化に関する研究の総括作業を始めた。

２１世紀末に平均気温が３度上昇する恐れがあるとした第１次報告書は、
大気中のＣＯ２濃度の安定を目指した気候変動枠組み条約の採択に。
温暖化と人間活動との関係を指摘した第２次報告書は、
先進国に排出削減を義務付けた京都議定書の誕生を促した。
議定書は、環境と経済の両立を目指す画期的な環境条約だったが、
２０１２年までしか定めがない。
温暖化をめぐる国際交渉では、１３年以降の枠組み（ポスト京都）を
どうするかが最大の焦点。

昨年の独ハイリゲンダム・サミット（主要国首脳会議）は、
合意文書に「５０年までに世界の排出量を半減することを真剣に検討する」。
気候変動枠組み条約第１３回締約国会議（ＣＯＰ１３、温暖化防止バリ会議）
では、０９年までにすべての国が参加する枠組みを作ることが決まった。

しかし、「２０年に２０～３０％」という大幅な削減目標を掲げる
欧州連合（ＥＵ）と、数値目標の設定を拒否する米国、
削減義務自体に反対する中国やインドとの隔たりは大きい。

今年７月の北海道洞爺湖サミットは、交渉の大きな節目。
議長国日本は、議定書に代わる独自の削減目標の導入を提唱する方針だが、
会議をリードできるかは不透明なまま。

京都議定書が対象にしている温室効果ガスは、
ＣＯ２やメタンなど６種類あるが、排出量の９割はＣＯ２が占める。
０４年には、世界で２６５億トンのＣＯ２が排出。
京都議定書の基準年（９０年）と比べると、２８％増。
最多は米国で、世界全体の２２・１％。
次いで中国が多く、両国で世界のＣＯ２排出量の４割。
日本は、世界全体の４・８％で国別では４位。
国民１人当たりのＣＯ２年間排出量も、米国が約２０トンで最多。
日本は米国の半分、中国は日本の半分に満たない。
７０年以降、中国は排出量を４倍以上、インドは約１０倍も増やした。

ＩＰＣＣは、途上国を中心に３０年までに石油や石炭の消費による
ＣＯ２排出量は、００年比で最大２・１倍になると予測。
議定書は、先進国の温室効果ガス排出を９０年比で５％以上削減が目標。
ＩＰＣＣが指摘した「２０５０年に世界の排出量を半減」には遠く及ばない。
経済への影響を懸念した米国は議定書を離脱、
中国など途上国には削減義務がなく、
ポスト京都交渉では実効性ある枠組み作りが問われている。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
◇気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）
８８年に設立された国連の組織。
各国政府から推薦された科学者が三つの作業部会に分かれ、
５、６年ごとに地球温暖化に関する科学的根拠とその影響、対策の
３項目について評価し、報告書をまとめる。
第４次報告書には、１３０カ国以上から約４０００人の専門家が参加、
約６５万年前までの大気の分析や観測網の充実などを反映した内容。
温暖化に関する共通認識を作ったとして、
０７年のノーベル平和賞にアル・ゴア前米副大統領と共に選ばれた。

◇気候変動枠組み条約と京都議定書
枠組み条約は９２年に採択。
温室効果ガス増加による地球温暖化を防ぐため、
世界の００年の排出量を９０年並みにとどめることを目標。
排出削減に強制力がなく、９７年の地球温暖化防止京都会議で、
先進国に排出削減を義務付けた議定書が採択。
０８年から議定書の削減義務の対象期間（第１約束期間）がスタート、
１２年までに９０年比で日本は６％、欧州連合（ＥＵ）は８％削減する義務。
日本の０６年度の温室効果ガス排出量（速報値）は、
９０年度比で６・４％増えており、実際には１２％以上の削減が必要。

◇京都メカニズム
排出削減を、世界全体で柔軟に進めるために京都議定書で導入された制度。
他国での排出削減を、自国の削減分とすることができる。
（１）先進国と途上国が共同で削減事業を実施し、削減分を、事業に投資した
先進国が自国の目標達成に利用できる「クリーン開発メカニズム（ＣＤＭ）」
（２）先進国同士が共同で事業を実施し、その削減分を投資国が
目標達成に利用できる共同実施（ＪＩ）
（３）先進国同士が削減目標達成のために排出量を売買する排出量（権）取引
の３種類ある。

エネルギー効率の高い日本で排出削減事業を実施するより、
エネルギー効率が悪い途上国などで事業を実施した方が
経済的なコストは一般に低くなる。「柔軟性の措置」と言われることも。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
◇地球温暖化をめぐる国際交渉の歴史◇
１９８７年　国連「環境と開発に関する世界委員会（ブルントラント委員会）」
が「持続可能な開発」を提唱
１９８８年　気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）設置
１９８９年　オランダで大気汚染と気候変動に関する閣僚会議開催
１９９０年　ＩＰＣＣ第１次報告書公表
１９９２年　気候変動枠組み条約採択
　　　　　　　ブラジルで地球サミット開催
１９９４年　気候変動枠組み条約発効
１９９５年　同条約第１回締約国会議（ＣＯＰ１）開催
１９９７年　京都市でＣＯＰ３開催。京都議定書採択
２００１年　ＩＰＣＣ第３次報告書。２１世紀末に、地球の平均気温は最高５．８度上昇
　　　　　　　米国が京都議定書からの離脱を表明
　　　　　　　ＣＯＰ７で議定書の運用ルール最終合意
２００２年　ＥＵが京都議定書批准
　　　　　　　日本が京都議定書批准
　　　　　　　南アフリカで環境・開発サミット開催
２００４年　ロシアが京都議定書批准
２００５年　京都議定書発効
　　　　　　　カナダで京都議定書第１回締約国会議開催
２００７年　２１世紀末に地球の平均気温は最高６．４度上昇とＩＰＣＣが予測
　　　　　　　独ハイリゲンダム・サミットで「５０年に世界の排出量を半減」が共通認識
　　　　　　　インドネシアのＣＯＰ１３で、京都議定書後の削減枠組みを
　　　　　　　０９年までに決定することで合意

http://mainichi.jp/select/science/archive/news/2008/01/14/20080114ddm010040145000c.html