ＪＯＣ、五輪招致を支える組織設立へ 加盟競技団体と連携

（日経　1月14日）

日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、加盟競技団体と連携して
2016年夏季五輪の東京招致を支援する独自組織をつくる方針。

責任者は遅塚研一専務理事が就き、国内の機運を盛り上げたり、
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員との人脈を活用する態勢を築く。
活動費用は今後、東京都と交渉する予定。
ＪＯＣの古橋広之進顧問や名誉委員の協力も得て、招致活動を支える。

ＪＯＣは、これまでも加盟競技団体の招致担当者や東京招致委員会と
協力して、ＩＯＣ委員との関係構築を図ったが十分に機能せず、
組織化が必要という意見が上がっていた。

遅塚専務理事は、「各競技団体の人脈を利用し、最も効果的な形で
最後の追い込みに入りたい」

http://sports.nikkei.co.jp/index.aspx?n=SSXKC0595%2013012009