（2010年7月7日 共同通信社）
世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）と世界の製薬会社でつくる
国際製薬団体連合会（ＩＦＰＭＡ）は、開発段階で
ドーピングに悪用される恐れのある新薬を特定したり、
早期の検査方法確立を進めるなど、
反ドーピング活動で協力する共同宣言に調印。
ドーピングに悪用される薬物は、本来は治療薬として
開発されたものが多い。
これまでは、新型のエリスロポエチン（ＥＰＯ）の摘発で
ロシュ社が協力するなど個別のケースはあったが、
今回の調印で業界に関係を広げた。
ＩＦＰＭＡ会長を務める日本のエーザイの内藤晴夫社長は、
「治療のためにつくられる薬剤が、ドーピングに使われるのは
許容しがたい」、全面的に協力する姿勢を示した。
ＩＦＰＭＡは、研究開発を主体とする２５社と４６の国や
地域などの団体でつくられている。
http://www.m3.com/news/GENERAL/2010/7/7/122524/
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