（日経 10月14日）
理科系研究者のノーベル賞ラッシュにわいた日本だが、
日本人の受賞者の数をめぐり、国内外の評価が分かれた。
日本の多くの新聞は、「ノーベル物理学賞に日本人３氏」と１面を飾ったが、
世界の有力紙は「米国人が１人、日本人が２人」と報道。
物理学賞の選考にあたるスウェーデン王立科学アカデミーの発表でも、
日本国籍は２人。
日本国籍の益川敏英氏、小林誠氏は、留学経験のない「純国産コンビ」だが、
米国籍の南部陽一郎氏は、物理学の研究を続けるために米国に帰化し、
シカゴ大学で半世紀に渡り研究に打ち込んで、シカゴ大学名誉教授に。
ノーベル化学賞を受賞した下村脩氏は、日本国籍だがプリンストン大、
ウッズホール海洋生物学研究所等で研究生活を送り、
現在はボストン大名誉教授。
南部氏、下村氏ともに、自身の研究のために米国に拠点を移し、
米国での研究成果が今回の受賞につながった。
今回の日本人受賞者は、日本の報道によれば４人、
日本国籍を基準とすれば３人。
しかし、本来は、受賞の対象となった研究業績がどこで生まれたかを
基準とすべきであり、「日本」の受賞者は２人に。
外国人が、国内の研究拠点での業績で受賞すれば、
日本の受賞にカウントすべき。
国内外の報道をきっかけに、「頭脳流出」に対する問題意識が高まり、
よりよい研究環境を求めて国境を越える研究者を念頭に、
世界の頭脳が日本に集まる「頭脳循環」の実現のために
魅力的な研究環境を整えるべきとの議論が高まりつつある。
日本人が海外で活躍することよりも、日本という「場」が生み出す価値を
高めるための「ＧＤＰ的発想」がより重要。
世界の先端研究者を惹きつけるべき大学をみると、
日本の競争力は実に心許ない。
国際的な高等教育情報機関であるイギリスのＱＳ（Quacquarelli Symonds）は、
2008年版「世界大学ランキング」を発表。
研究者による評価、論文の引用数など研究力を中心に、
教育力、企業からの評価、留学生比率なども加えたうえでの総合評価。
１位は米ハーバード、２位は米エール、３位は英ケンブリッジ、
４位は英オックスフォードで、15位までは米英が独占。
20位までに米国が１３校、英国が４校入るなか、
日本からは東京大の19位が最高、100位以内でも京都大（25位）、
大阪大（44位）、東京工業大（61位）の計４校。
この種のランキングは、総合評価ではなく専門分野ごとに評価すべきだが、
そのような評価を行えば、理系では日本の大学の評価がより高く、
文系ではより低くなる傾向が予想。
筆者の専門である経済学であれば、ノーベル賞受賞者数の実績と同様、
米国のランキング独占がますます強まり、受賞者がゼロの日本は
目を覆いたくなる結果となるだろう。
筆者は、日米双方の大学院に在籍したが、教員・学生双方の観点から、
日本の大学には改善の余地が多いと感じている。
大学改革のための処方箋リストは別の機会にゆずるとして、
日米の大きな相違は、雇用の仕組み。
米国には、教授としての終身雇用に向けた
厳しい競争システム（tenure制度）があり、
その間に査読論文の質と量、教育への貢献等さまざまな評価が加えられるが、
日本ではそのような仕組みが広がらない。
いったん採用されれば、やがては教授に昇進するのが原則。
国内競争がうまく機能しなければ、国外との競争に打ち勝つことは難しい。
専門課程のあり方にも違和感がある。
大学・大学院での新設学科・研究科が目白押しだが、
学際、融合、超領域等の名前を冠し、専攻する学問領域が
的確に想像しにくいものが多い。
筆者の関係する政策分野でも、「公共政策」、「総合政策」といった
政策系の学部・大学院が広がっている。
しかし、「政策」は学問ではない。
利害関係者との調整や国民への説明等を要する、優れて実践的な作業。
この「政策」がどうあるべきかを分析するのが、政策科学とも言うべき学問で、
その性質上、理系・文系にまたがる複合領域となる。
政策系の学生と接すると、ある種の傾向を感じる。
専攻を聞くと、「環境が専門です」などと言う。
「環境」は学問の対象であって、それ自体が学問ではない。
理学、工学、医学、法学、経済学など、様々な専門的アプローチがあるはず。
そこまで尋ねると、満足な答えはなかなか返ってこない。
クールビズやヒートアイランド、洞爺湖サミットなど、
ジャーナリスティックな意味で関心を呼ぶ政策の話題で饒舌になる。
専門家が集う学会にも、同様の傾向がある。
境界領域を標榜し、響きはよいが学問的基礎のあいまいな名称の学会が
次々に発足し、日本の学会は乱立気味。
主導権争い等により、同じ専門領域に２つも３つも学会が存在する。
国際的に通用する質を維持した査読付の学会誌を備えた学会は数少ない。
基礎の弱いうちから、いきなり境界領域に飛び込んで成果を挙げるのは無理。
水は、最初はチョロチョロ流れて細く地面を刻み、水量が増してくるにつれて
深さを増し、やがて勢いを得て幅を広げて川となる。
最初から幅の広い地面を覆おうとすれば、水が浅くなり、
時には干上がってしまう。
自分の軸となる学問的な分析ツールが確立してこそ、
境界領域という他流試合にも臨める。
自分と相性の良い「狭い」学問領域をできるだけ早く選択し、
「深く」掘ることで自然と水量が溢れ、幅を広げて境界を侵食していく。
伝統的な学問領域でアイデンティティーを確立するのは古臭く、頭が固くなり、
最先端の学際領域に対応できなくなるというのは全くの誤解。
創造は、知識の企図しない融合であり、
先人の知識を消化しなければ何も生まれない。
理解に努力を要する専門知識がないがしろにされがち。
組織内では、調整に長けたジェネラリストが重用され、
入門書が得意で視聴者に簡単に面白く伝えられる学者が引っ張りだこに。
政治家も、得意分野をつくれば族議員と批判され、
小選挙区制で年金、食品、税制、道路から拉致問題まで
何でもカバーしなければならない。
討論番組や記者会見などでも、勉強不足の質問者やコメンテーターが、
攻撃は最大の防御とばかりに専門家の話を遮って、
まるでクイズのように「白なのか、黒なのか」と迫る光景をよく目にする。
「分かりにくい」と一刀両断して思考停止する前に、
もう少し辛抱強く専門家の話を聞き、理解しようと努力できないか。
新しい理論や技術を生み出し、社会を進歩させるのは専門家の役割。
政策に新たな潮流や手法をもたらすのも、「薄く広く」の評論ではなく、
「狭く深く」の専門知識である。
ノーベル賞ラッシュで思い出した世界級の専門家に対する畏敬の念を、
もう少し身の回りの「本物」の専門家にも振り向け、
じっくり耳を傾けてもいいのではないだろうか。
-筆者紹介-
今川 拓郎（いまがわ たくお）
総務省 情報通信国際戦略局 情報通信経済室長
http://it.nikkei.co.jp/internet/news/index.aspx?n=MMIT2I000014102008&landing=Next
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