（共同通信社　08年11月05日）

日本アンチ・ドーピング機構（ＪＡＤＡ）が、日本薬剤師会と協力して
ドーピング防止規則やスポーツ知識に精通した薬剤師を養成する
「公認スポーツファーマシスト制度」の創設に踏み切った。

国際的にも例がなく、幅広い世代の競技者や指導者に
適切な情報提供と啓発活動を推進していくのが狙い。

日本薬剤師会によると、薬剤師は全国で約２５万人。
浅川伸ＪＡＤＡ事務局長は、「五輪の種目によっては、
ドーピング検査を受けた選手の２、３％が陽性反応を示すのが世界の実情。
まずは、国体や小中高の教育現場で活動する役割が出てくる」と期待。

来年３月から薬剤師の資格を持つ希望者を募集し、
初年度は４５０―５００人に認定証を発行する予定。

近年は日本でも薬のインターネット販売が進み、個人輸入も容易になった。
知識不足や不注意から禁止薬物を使用する「うっかりドーピング」の例も少なくない。
日本薬剤師会の関係者は、「最近は外国製のサプリメントで
成分表示にない禁止薬物が含まれるケースも多い」と警鐘を鳴らす。

日本体協の福林徹医事部会長は、医師の立場として
「薬剤師と競技者の接点をつくる仕組みが今後重要だ」と指摘。
ＪＡＤＡは制度が軌道に乗れば、将来的にはスポーツを楽しむ
中高年層を対象に活動の範囲も広がると期待。

http://www.anti-doping.or.jp/cgi/news.php?mode=content&newsid=20081105_01