１６年五輪 東京不利に？

（朝日　2008年12月13日）

五輪招致はテレビマネー次第なのか。
ローザンヌで開かれた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）理事会で、
そんな議論が持ちあがった。
１６年夏季五輪に名乗りを上げている東京に、不利に働く恐れがあるだけに、
日本にとっても、気になる話。

きっかけは、キャリオン財務委員長の発言。
１４年冬季、１６年夏季五輪の米国向け放送権の契約が、
金融恐慌の余波で難航し、１６年大会の開催都市をきめる
来年１０月以降になりそうだと明かした。

「経済情勢は厳しく、テレビ局側から交渉を遅らせてほしいと要望がある」
ロゲ会長も呼応する。「景気回復を待てばいい。交渉する時間はたっぷりある」
これが、東京など４都市が争う招致に影をおとしかねない。

カギを握るのが、シカゴ（米）の当落。
米国開催になれば、夜のゴールデンタイムに生中継できる米国のテレビ局は、
ＣＭ料アップを見こんで巨額の投資をする価値がある。
リオデジャネイロ（ブラジル）なら時差は少ないが、
東京、マドリード（スペイン）だと条件は悪くなる。

本来、開催都市の選定と放送権交渉は何の関係もないが、
ＩＯＣの財源を潤してくれる米国のテレビ局の「威光」が、
シカゴの得票を後押ししないとは言い切れない。

１０年バンクーバー（カナダ）冬季、１２年ロンドン夏季の２大会の放送権料は、
総額３８億ドル（約３５３４億円）。
米ＮＢＣは、約５８％に上る２２億１００万ドル（約２０５５億円）を負担。
この２大会は、開催都市がきまる前に契約が成立していたが、
今回はその慣例が崩れそう。

１４年冬季はソチ（ロシア）に決まり、うまみの少ない米国テレビ局にとって、
１６年夏季は、時差の少ない開催都市にこしたことはない。

ロゲ会長は、「ＩＯＣ委員の仲間は、財政的な理由ではなく、
スポーツの側面で開催都市を選ぶ」と正論を唱えたが、
０５～０８年期のＩＯＣの最高位のスポンサー１２社のうち、
４社が契約更新を見送るなど、五輪ブランドにも陰りが見える。

頼みの綱は、テレビマネー。
それは、開催都市を決める投票権を持つＩＯＣ委員の常識。

http://www.asahi.com/sports/spo/TKY200812130099.html