（サイエンスポータル 2009年11月17日）
地域・大学、卓越研究者チーム、イノベーション創出を
キーワードとする科学技術振興機構の新プログラムがスタート、
信州大学と山形大学が最初の拠点に採択。
新プログラムは、内外で抜きんでた評価を得ている
研究者を抱える地方大学で、内外から3人の卓越した
研究者を招くめどのある大学が採択条件。
年2億2,000万円の委託費（間接経費を含む）を5年間、
科学技術振興機構（JST）が支出、地域は大学、自治体、企業が連携、
JSTの委託費（直接費）の2分の1を支出することが求められる。
5年間のプロジェクト終了後、5年で企業化が見込める
テーマであることも条件となり、中核研究者は十分こたえられる
独創的で、企業化の明確な目標を持ち得る研究実績と能力を
有することが求められる。
プログラム初年度に採択された信州大学の中核研究者、
遠藤守信・工学部教授兼カーボン科学研究所長は、
ナノカーボンをベースに新たに異種原子などを導入した研究で
内外に知られる。
米国、メキシコなどから3人の卓越研究者を招聘してチームを結成、
企業とも連携し、高性能エネルギー貯蔵デバイスや超高機能複合材を
はじめとした「エキゾチックナノカーボン」研究を推進、
新地域産業の創出も目指す。
山形大学の中核研究者、城戸淳二・大学院理工学研究科教授は、
有機エレクトロニクスの研究業績で内外に知られる。
有機太陽電池分野、有機トランジスタ分野の卓越した研究者を
国内外より招聘し、有機エレクトロニクス分野全体をカバーする
国際的研究拠点を形成、「大面積」、「フレキシブル」、「安価」という
有機エレクトロニクスの長所を活用した製品の実用化と、
山形県への関連産業の集積を目指す。
産学連携が十分な成果を挙げていないという指摘ととともに、
旧帝大を中心とするごく少数の大学に研究費と人材が
集中していることの弊害を懸念する声。
JSTの新プログラムは、産学連携による地域の
産業育成・活性化に加え、
特定分野に強い地方大学を増やしていくことで、
日本全体の大学のレベルアップやイノベーション創出能力を高める。
http://scienceportal.jp/news/daily/0911/0911171.html
0 件のコメント:
コメントを投稿