「大塚モデル」都が運用開始

（2010年5月11日　読売新聞）

東京都は、都立大塚病院（豊島区）と地域の小規模な
医療機関が連携して、妊産婦への医療を行う仕組みを
「大塚モデル」と名付け、運用を始めた。

慢性的な産科医不足の一方、万が一のリスクに備えて、
妊婦側は大規模病院に集中しがち。
「（入院前の）妊婦検診は地元の診療所、出産は大塚病院」と
役割分担を図ることで、大塚病院側は、合併症などの
「ハイリスク出産」への対応に、より力を注ぐことができる。

大塚モデルでは、大塚病院周辺の豊島、文京両区の
産婦人科診療所など、２４か所を「協力医」として登録。
妊婦は、最寄りの協力医の元で検診を受け、
分娩を扱っていない場合、妊娠間近の３４週以降、
大塚病院での診療、出産を受けられ、
ハイリスク出産の恐れが出てきた場合には、
速やかに大塚病院で受け入れる。

大塚病院は、母体や新生児の集中医療体制を備えた地域の大病院。
近年、妊婦が大規模な病院を選ぶ傾向が強まり、
こうした住み分けで、大塚病院側は外来診療などの負担を減らし、
よりリスクの高い診療にマンパワーを振り向けることが可能。
妊婦にとっても、家から近くて、待ち時間も短い医療機関で
定期的な検診が受けられるなどのメリット。

こうしたシステムは、「セミオープンシステム」と呼ばれ、
愛育病院（港区）などが取り入れている。
都の担当者は、「大塚モデルでは、妊産婦が安心して
地元で受診してもらうことができる」

http://www.m3.com/news/GENERAL/2010/5/11/120036/