（岩手日報 11月27日）
仕事以外の自由な時間が短い人ほど、精神健康度は低い―。
独立行政法人労働者健康福祉機構、岩手産業保健推進センター（石川育成所長）
が行った約４０００人への調査結果で明らかに。
営業職や現場管理職は、他の業種に比べて精神健康度が低い結果も。
過重労働によるストレスが引き起こす自殺などの問題解決には、
職種による特徴を踏まえた、きめ細かい対策が必要。
「仕事にやる気が出ない。もう辞めたい」。
同センターの鈴木満・産業保健相談員（岩手医大神経精神科学講座准教授）は、
県内の３０代の専門職男性から相談を受けた。
男性の１カ月の超過勤務時間は、約１６０時間。土日も休まず働いていた。
食欲がなく眠れない、悲観的に考えるなど、うつ状態がみられたため、
診断書を書いて職場の環境調整を図った。
残業を減らして休日を増やしたところ、男性は徐々に回復し、
約２カ月で元気を取り戻した。
働きすぎて燃え尽きる、この男性のような相談は、後を絶たない。
同センターは、自殺が過重労働と密接な関連があることなどから
実態調査を実施。
異なった事業所でも長時間労働や交代制、仮眠所での睡眠のような
過重労働因子は職種によって共通点があり、
職種によって精神健康度に差が出た。
１カ月の平均超過勤務時間は、４５時間未満が７３・１％、
４０―８０時間は１７・９％、８０時間以上は５・７％。
１カ月の休暇が３日未満は６・１％、３、４日１１・１％、５、６日２４・６％、
７、８日４４・４％、９日以上が１２・７％、無回答は１・１％。
超過勤務時間の長い人は精神健康度が低く、休暇の少なさも
精神健康度に悪影響を与える結果となった。
同センターは、「超過勤務時間が増えることで、睡眠時間が短くなることも一因」
メンタルヘルス上の問題について、
相談機関利用者が９・０％にすぎないことも判明。
鈴木相談員は、「心の病を原因とする休職は長期間にわたる傾向があり、
企業に与える影響も大きい。
職域による特徴を踏まえ、負担に対してきめ細かい対応をしていくことが必要だ」
と相談体制づくりの重要性を訴える。
http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20081127_4
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