社会現象に70年周期はあるか？

（サイエンスポータル　2009年1月30日）

「今のままだと、若い人をつぶしかねない」。
金澤一郎・日本学術会議会長のインタビュー記事で、
日本の研究現場の現状に対する危機意識を率直に語っているのが興味深い。

「日本は今、明治維新、太平洋戦争の敗戦に続く第3の意識改革の
時期にあるような気がする。
学術の面でも、本気で意識改革をしないといけないのではないか」

黒川清・政策研究大学院大学教授の記事の中で、
「近代日本の歴史は、約70年サイクルで2回の激変があった。
どこの世界でも同じようなサイクルだ。日本にとっては
『明治維新』、『太平洋戦争』以来の激変のとき」

環境の激変に対応できないと、日本は大変なことになる、という
危機意識を黒川氏も強く持っている。
金澤氏は、いまが明治維新、太平洋戦争の敗戦に続く第３の意識改革の時期
といっているだけで、「周期性」については触れていない。
しかし、現、前日本学術会議会長がそろって同じことを言っているのは、
ただごとではない。

社会現象に、「70年周期」などというものが本当にあり得るのだろうか？
70年サイクルと聞いて、「南関東大地震69年周期説」を
思い起こす人はいないだろうか。
断層を特定して、何年おきに地震が再来するかを論じるならわかる。
しかし、南関東というおおまかな地域を対象に、
大きな地震が何年おきに起きるなどと言うのはほとんど意味がない。
しばらくは、だれもまともに批判せず、「69年周期説」は世の中に流布していた。

中西輝政・京都大学大学院教授（国際文明学）の著書
「日本の『敵』」（文春文庫）を読んでみた。
中西氏は、1995年に「阪神・淡路大震災」、「オウム・サリン事件」、
「兵庫銀行、木津信用金庫の破綻（97年の山一証券、北海道拓殖銀行破綻、
98年の金融システム全体の危機につながることにも触れて）」が
続けざまに起きた例を挙げ、70年周期を説いている。

「バブルの宴」の直後に必ず大地震が起き、
その後に日本社会は大きな「断絶的変化」を経験。
それが、ほぼ70年の周期で起こっている。
「阪神・淡路大震災」が起きた95年の一つ前には、
第1次世界大戦によって引き起こされた「成金バブル」の後で
関東大震災（1923年）が起き、27年の「金融恐慌」へと続いた。

老中・田沼意次による商業資本重視の政治を謳歌した安永・天明期のバブル、
その70年前は元禄期のバブルがあり、
いずれもバブル直後に大地震が起きていることを指摘。

自然界でよく知られている現象に、
13年と17年おきに大発生する米国のセミの話がある。
なぜ、13年と17年かの定説はないようだが、
吉村仁・静岡大学教授が13と17が素数であることに、
その理由を求める説を唱えている。
別々の周期で一斉に羽化し、子孫を残して続けてきたセミが、
同じ年に同時に羽化し大発生すると、それぞれ多くの子孫を残せなくなる。
同じ年に大発生するのを避けるには、
13と17という素数同士の周期がよかった、ということらしい。

社会の断絶的変化が起きるのに、70年という周期があるかどうか。
その根拠を明確にあげるのは、米国のセミの発生周期より
さらに難しそうに見えるが、数理統計学者などはどうみるのだろうか。

http://www.scienceportal.jp/news/review/0901/0901301.html