（毎日 5月19日）
ＪＯＣが、企業の休廃部などで次の所属が見つからない現役選手に、
他の企業の雇用や支援を紹介する仲介事業に取り組む。
データ収集に入り、今夏までの実施を目指す。
理事会で、ゴールドプラン委員会が、
「アスリートを取り巻く日本のスポーツ環境の実態」の中間報告。
同委員会は、昨年暮れから今年３月にかけ、
スポーツに取り組む企業や企業からクラブ化した団体などを対象に
ヒアリング調査を実施。
「サポート体制が多様化し、一つのチームの選手を
複数の企業で雇用するケースが増えている」、
１企業１人であれば、負担は軽減する
「ワン・カンパニー、ワン・アスリート」を提唱。
競技団体から、支援を求める選手のリストと条件を、
経済団体などに協力を呼びかけて企業側の条件も収集。
そのデータを、ＪＯＣが照らし合わせて紹介。
同委員会委員の荒木田裕子理事は、
「ヒアリングで、企業が五輪選手を抱えるには大金がかかると
誤解しているケースが。
興味を持っている企業もあるので、アスリートを支援していきたい」
http://mainichi.jp/enta/sports/general/general/archive/news/2010/05/19/20100519ddm035050081000c.html
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