（2009年3月25日 毎日新聞社）
０７年の国民健康・栄養調査で、日本の糖尿病患者・予備群が
計約２２１０万人と、初めて２０００万人を突破。
２０歳以上の男性の２９．３％、女性の２３．２％、
国民一人ひとりが糖尿病と真剣に向き合うことが求められている。
◇目標持ってまず一歩
「これ、何とかしませんか」
健康診断でベッドに横たわる男性のおなかをペンペンとたたくと、
多くの人が苦笑いする。
「生活習慣病の予備群の人は、自分の健康状態を気にしている。
聞く耳を持っているので、そこへ働きかければいい」
朝比奈クリニック（日野市）の朝比奈崇介院長。
糖尿病をはじめとする生活習慣病は自覚症状がなく、
血液検査で数値の悪化を指摘されても、生活習慣の改善を始めにくい。
糖尿病予備群が何もしないと、７-８割が糖尿病と診断、
自覚症状のなさは、糖尿病患者増加に歯止めがかからない一因。
朝比奈院長が大切にしているのは、「何のための治療か」という視点。
「やせたり、血糖値を下げることが目的ではない。
高血糖状態が続いて、失明や腎臓の機能障害などの合併症で
苦しまないようにすることが、糖尿病治療の最終的な目的。
そのことが理解できれば、生活習慣は変わる」
食事の改善ができない糖尿病患者に、
「今までと同じような食事をしていたら、お孫さんの顔が見られなくなりますよ」
と話しかけることで、減量に成功した例。
「お酒を飲まないと生きている意味がない」、
「お菓子なしの生活は考えられない」という患者には、
「お酒を飲むためや、お菓子を食べるために生きているんですか」と。
◇「自分にもできる」 目標設定が大事
目的が明確になれば、何をしなければならないかが見えてくる。
「３キロやせる」、「血糖値を下げる」という目標は具体性に欠け、
何から手をつけなければならないかが分かりにくい。
「毎日２０分歩く」、「早食いをやめるため、２０回以上かむ」など
具体的な目標であれば、やるべきことが明確で、後からの評価もしやすい。
「自分にできること」を目標に置くことがポイント。
高い目標を掲げても、続かなければ意味がない。
一つの行動が違和感なくできるようになったら、もう一つ足す。
血糖値の低下が不十分な場合は、薬の助けを借りる。
血糖値の低下に効果がある行動変容の一つが、ウオーキング。
摂取カロリーを減らすより、消費カロリーを増やす方が精神的な負担が低く、
本格的なスポーツを始めることが難しい働き盛りの人に勧められる。
その人の最大酸素摂取量の半分に達する運動を１日２０分間することが、
血糖値を下げる効果が高い。
自分にあった運動量は脈拍数で分かる。
脈拍数は、隣の人と息切れをしないで会話できるくらいの運動量、
つまりウオーキング程度。
朝比奈院長は、「科学的には、２日に１度でも効果はある。
雨が降ったり、荷物があったり、疲れているなど、
人はどうしても言い訳をつくってさぼってしまう。
目標を毎日としておけば、ちょうど２日に１度くらいのペースに」
◇検査値の数字に一喜一憂しない
健診などで異常値が出たり、再検査を勧められたときのとらえ方にもコツがある。
朝比奈院長は、「検査値の数字に一喜一憂しないこと」
７５グラムのブドウ糖負荷後血糖値が、血液１デシリットルあたり
２００ミリグラム以上になると、糖尿病と診断。
「１９９」だと、「糖尿病ではなかった」と安心しがち。
１ミリグラムの違いは実質的にほとんどない。
１回の検査では、前日の食生活や運動量によって通常とは異なる数値が
出ている可能性もある。
継続して検査を受け、傾向をつかむことが重要。
患者や予備群の人が、医師や看護師、栄養士を上手に使うことも必要。
医療関係者から生活習慣改善の指示を出されると、
できそうになくても、つい「やります」と答えてしまいがち。
「できません」と正直に言えば、医療関係者は
「この人にとって、効果的な生活習慣改善の方法は何か」と、
お仕着せではない個人向けのプランを真剣に考えてくれる。
朝比奈院長は、「医療側は本来、個別にプランを考えることが仕事。
患者側が交渉力をつければ、個別プランを引き出すことができる」
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◇国民の理解、深める運動--日本糖尿病協会理事長・清野裕氏
糖尿病の治療を中断したり、放置している人が依然として多い。
断続的にでなく、定期的にきちんと受診している患者は２００万人ぐらい。
長く放置し、病院にきたときには、合併症が見つかる事態に。
発症予防に取り組むことはもちろん大切だが、
（患者数が減るという）成果が出るのは１０年、２０年先。
今、糖尿病を発症した患者の病気の進行と重症化を
食い止めることが喫緊の課題。
患者には糖尿病だと認めたくない、という気持ち。
食事に気を使い運動を心がけるなど、生活が制約されると思いがち。
食欲のコントロールは、容易でない。
一つでも、できることから取り組むこと。
３カ月に１回は医療機関に行って、過去１-２カ月の血糖の状態を示す
ヘモグロビンＡ１ｃの数値を測ることから始めては。
血糖値のコントロールがそれほどよくなくても、定期的に受診している人は、
重篤な合併症を起こすことが少ない。
治療の継続には、初期のころの患者教育が重要。
厳しいばかりでは患者が耐えられず、治療から脱落してしまう。
患者の身になって考え、信頼関係を築くことが大切。
糖尿病療養指導士らが知識だけでなく、患者教育の実技を身につける方策も必要。
（私が所属する）関西電力病院では、周辺の診療所との連携を始めた。
かかりつけ医の糖尿病への関心が高まり、医療の質が向上。
専門医の数が限られる中、地域連携が重要。
世界的に糖尿病の患者が増えている。
３月６日、台湾でアジア糖尿病学会が設立。
日本や中国、韓国、カンボジア、タイなど１７カ国・地域が参加。
欧米と違い、アジア人ではやせていても糖尿病に。
食生活や文化、風土が違うため、各国の糖尿病の特徴や疫学調査などの
研究を踏まえ協力していきたい。
日本の患者数は、いずれ１０００万人を超えるのではないかと危機感。
世界糖尿病デー（１１月１４日）などを通じて、
国民に糖尿病への理解を深めてもらう活動を続けていく。
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◇せいの・ゆたか
京都大医卒。米ワシントン大客員研究員などを経て、
９６年、京都大糖尿病・栄養内科学教授。
０１年、京都大病院副院長、０４年から関西電力病院長。
国際糖尿病連合理事、アジア糖尿病学会長。６７歳。
http://www.m3.com/news/GENERAL/2009/3/25/94236/
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