食の安全意識に差 岩手経済研究所アンケート

（岩手日報　5月9日）

食品を購入する際、年代が高いほど県産品や国産品を利用する
割合が高く、若い世代は価格やおいしさを重視する傾向が強いことが、
岩手経済研究所が実施した「食の安全・安心に関する考え方」
アンケートで分かった。

県産品については、約９割が積極利用派。
毒物混入や偽装表示問題を受け、「輸入食品の安全性」や
「食品関連事業者の安全意識」への不安は根強く、
多くの県民が輸入食品の検査や事業者への罰則強化が必要。

「食品を購入する際に重視する項目」（三つまで回答）で
最も多かったのは「価格」の７１・９％。「鮮度」、「安全性」、「産地」の順。

女性は「鮮度」、「産地」、男性は「おいしさ」を重視する傾向。
低い年代は、「価格」と「おいしさ」にこだわり、
年代が高くなるほど「鮮度」を重視。

「国産食品と輸入食品が並んでいたら、どちらを購入しますか」
との問いに対しては、「原則として国産を購入」が４７・８％で最多。
「食品の種類・輸入国などで選択」が２４・７％。
年代が高くなるほど、国産品を選ぶ傾向が強く、
理由（三つまで回答）は８３・２％が「安全性」。

県産食品の利用状況は、「できるだけ利用」と「大いに利用」と合わせた
積極利用派は８６・０％、６０代以上では９７・４％が積極利用派。

県産食品を利用する理由（三つまで回答）も、「安全性」がトップ、
「鮮度」、「地産地消の推進」、「品質」の順。
２９歳以下は、「地産地消の推進」が過半数を超え、
食育などを通して一定の浸透が進んでいる。

「安全・安心な食生活を送るために必要なこと」（三つまで回答）、
全体の７０・０％が「輸入食品に対する監視・検査の強化」を求めた。

岩手経済研究所の藤原誠徳主任研究員は、
「年代が高いほど鮮度を重視し、低いほどコストパフォーマンス
（費用対効果）を重視する傾向。
２９歳以下の若い層で、地産地消の推進が過半数を超えたことは
明るい材料といえる」

調査は、２００８年１２月に県内在住者１０００人を対象に実施。
岩手銀行の本支店などを通じて調査票を配布、郵送で回答を得た。
回答率は５７・６％。

http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20090509_13