(サイエンスポータル 2009年8月31日)
食料となる穀物などを原料としないバイオ燃料を、
低コストで効率よく製造できる技術の実用化に、
新エネルギー・産業技術総合開発機構が乗り出す。
同機構は、北川鉄工所、三菱化学、住友林業、日東電工、
三菱重工業の5社を委託先に選び、今年度から3カ年に6億円
(うち機構が4億円を支援)を投じる。
バイオ燃料としては、既にサトウキビやトウモロコシからの
エタノール製造が各国で行われているが、
温室効果ガスの排出削減につながる一方、
トウモロコシの価格高騰を招くといった問題。
新しくスタートする研究開発は、稲わらや林地残材などを原料とし、
食料生産と競合しない低コストで、
効率的なセルロース系バイオエタノール製造技術を、
2015年ごろまでに実用化。
稲わらなど、草本系バイオマス資源の輸送・貯蔵コスト低減を
目指した乾燥技術・ペレット化装置や、
林地残材の利用拡大を目指した高機能架線集材装置(タワーヤーダ)の
開発のほか、膜技術を利用したバイオエタノールの
低コスト・低エネルギー蒸留・脱水装置の開発、
バイオ燃料合成のためのバイオマスガス化ガスの
低コスト精製技術の開発を5社が分担して進める。
http://scienceportal.jp/news/daily/0908/0908311.html
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